有価証券報告書-第38期(平成31年1月1日-令和1年12月31日)
- 【提出】
- 2020/03/18 13:43
- 【資料】
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- 【項目】
- 117項目
主要項目
- 沿革
- 事業内容
- 連結会社・親会社等
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 設備の状況（設備投資・新設等）
- 株式の総数等
- 自己株式の取得等の状況
- 金融商品関係
- 有価証券関係
- デリバティブ取引関係
- 退職給付関係
- ストック・オプション
- 税効果会計関係
- 企業結合
- 資産除去債務関係
決算関係
- 提出会社の経営指標等
- 貸借対照表
- 損益計算書
- 株主資本等変動計算書
- キャッシュ・フロー計算書
- キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲
- その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項
- 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係
- 社債明細表、財務諸表
- 借入金等明細表、財務諸表
- 資産除去債務明細表、財務諸表
その他
- 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の種類等
- コーポレート・ガバナンスの概要
- 企業統治の体制（監査役設置会社）
- 略歴、役員の状況（取締役（及び監査役））
- 社外取締役（及び社外監査役）、役員の状況
- 監査の状況
- 役員の報酬等
- 株式の保有状況
- 製造原価明細書
- 主要な販売費及び一般管理費
- 製品及びサービスごとの情報
- 売上高、地域ごとの情報
- 有形固定資産、地域ごとの情報
- 主要な顧客ごとの情報
- 有形固定資産等明細表
- 引当金明細表
- 提出会社の株式事務の概要
- 提出会社の親会社等の情報
- その他の参考情報
- 提出会社の保証会社等の情報
注記事項
- 重要な会計方針、財務諸表
- 未適用の会計基準等、財務諸表
- 表示方法の変更、財務諸表
- 担保に供している資産の注記
- 固定資産売却益の注記
- 減損損失に関する注記
- 固定資産除売却損の注記
- 発行済株式及び自己株式に関する注記
- 新株予約権等に関する注記
- 配当に関する注記
- リース取引関係、財務諸表
- 持分法損益等、財務諸表
- 賃貸等不動産関係、財務諸表
- セグメント情報等、財務諸表
- 関連当事者情報、財務諸表
- １株当たり情報、財務諸表
- 重要な後発事象、財務諸表