9042 阪急阪神 HD

9042
2026/03/27
時価
1兆1516億円
PER 予
13.93倍
2010年以降
赤字-57.13倍
(2010-2025年)
PBR
1倍
2010年以降
0.72-1.52倍
(2010-2025年)
配当 予
2.18%
ROE 予
7.18%
ROA 予
2.27%
資料
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阪急阪神 HD(9042)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
907億2400万
2009年3月31日 -14.22%
778億2300万
2010年3月31日 -9.89%
701億2600万
2011年3月31日 -7.68%
647億4300万
2012年3月31日 +14%
738億900万
2013年3月31日 +19.12%
879億2100万
2014年3月31日 +4.44%
918億2800万
2015年3月31日 +2.39%
940億2600万
2016年3月31日 +17.3%
1102億9300万
2017年3月31日 -5.65%
1040億5800万
2018年3月31日 +1.11%
1052億1100万
2019年3月31日 +9.24%
1149億3700万
2020年3月31日 -17.2%
951億7000万
2021年3月31日 -97.83%
20億6600万
2022年3月31日 +999.99%
392億1200万
2023年3月31日 +127.86%
893億5000万
2024年3月31日 +18.29%
1056億8900万
2025年3月31日 +4.91%
1108億7900万

個別

2008年3月31日
110億4700万
2009年3月31日 -9.38%
100億1100万
2010年3月31日 +21.77%
121億9000万
2011年3月31日 +40.4%
171億1500万
2012年3月31日 -61.9%
65億2000万
2013年3月31日 +57.82%
102億9000万
2014年3月31日 +42.93%
147億800万
2015年3月31日 +49.08%
219億2600万
2016年3月31日 -9.38%
198億6900万
2017年3月31日 +114.82%
426億8300万
2018年3月31日 -9.56%
386億200万
2019年3月31日 +0.53%
388億600万
2020年3月31日 +22.9%
476億9300万
2021年3月31日 -24.49%
360億1500万
2022年3月31日 -82.38%
63億4700万
2023年3月31日 +154.56%
161億5700万
2024年3月31日 +65.22%
266億9500万
2025年3月31日 +60.94%
429億6300万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
② 外部データ:IEA(国際エネルギー機関)や環境省・気象庁のレポート等(※2)より、炭素税の予測、降雨量の予測等
※1 単年度の営業利益への影響額について、いずれのコストアップも価格転嫁を加味しない場合の試算を行いました。なお、当該試算は2024年3月末時点をベースとしており、今後、新たな前提で試算を行った際は、統合報告書等で随時公表する予定です。
※2 IEA「World Energy Outlook 2022」等
2025/06/16 10:14
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載している方法をベースにし、複数のセグメントを有する会社における管理会計上の社内取引(土地・建物等の賃貸借取引等)を含めて計上しています。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益をベースとした数値です。
セグメント間の内部営業収益及び振替高は、主として一般の取引条件と同様の価格に基づいています。
2025/06/16 10:14
#3 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、建設業等を含んでいます。
2 セグメント利益又は損失の調整額には、各報告セグメントに配分していない当社の損益やのれんの償却額等が含まれています。
セグメント資産の調整額には、当社、阪急電鉄㈱及び阪神電気鉄道㈱での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び土地等の配分していない資産やセグメント間の取引消去等が含まれています。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。2025/06/16 10:14
#4 事業の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
当期の当社グループの成績は次のとおりです。
当連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日)対前連結会計年度比較
増減額増減率(%)
営業収益2,635億47百万円102億29百万円4.0
営業利益466億11百万円79百万円0.2
経常利益389億6百万円△18億60百万円△4.6
セグメント別の業績は次のとおりです。
(都市交通事業)
2025/06/16 10:14
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載している方法をベースにし、複数のセグメントを有する会社における管理会計上の社内取引(土地・建物等の賃貸借取引等)を含めて計上しています。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益をベースとした数値です。
セグメント間の内部営業収益及び振替高は、主として一般の取引条件と同様の価格に基づいています。2025/06/16 10:14
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
そうした中で、当社グループにおいては、中期経営計画に掲げる目標を達成すべく、さまざまな取組を推し進めて着実に業績を伸長させるとともに、今後の成長を見据えた施策も進めました。
当期の業績については、前期のスポーツ事業におけるプロ野球関連特需や旅行事業における自治体の支援業務受注等の一時的な要因の反動があったことに加えて、国際輸送事業において貨物の取扱いが低迷したものの、不動産事業においてマンション分譲戸数が増加したことや、都市交通事業や海外旅行の需要回復等により、営業収益、営業利益、及び経常利益はいずれも増加しました。また、特別損益は改善したものの、税制改正による影響で法人税等調整額が増加したこと等により、親会社株主に帰属する当期純利益は前期並みとなりました。
当期の当社グループの成績は次のとおりです。
2025/06/16 10:14
#7 経理の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
前事業年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日)
その他事業営業利益20,22220,465
全事業営業利益40,02840,590
営業外収益
2025/06/16 10:14

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