阪急阪神 HD（9042）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 907億2400万
- 2009年3月31日 -14.22%
- 778億2300万
- 2009年12月31日 -27.25%
- 566億1800万
- 2010年3月31日 +23.86%
- 701億2600万
- 2010年6月30日 -69.08%
- 216億8200万
- 2010年9月30日 +93.85%
- 420億3100万
- 2010年12月31日 +40.92%
- 592億3200万
- 2011年3月31日 +9.3%
- 647億4300万
- 2011年6月30日 -69.69%
- 196億2600万
- 2011年9月30日 +110.8%
- 413億7100万
- 2011年12月31日 +48.28%
- 613億4300万
- 2012年3月31日 +20.32%
- 738億900万
- 2012年6月30日 -60.8%
- 289億3500万
- 2012年9月30日 +89.15%
- 547億3100万
- 2012年12月31日 +36.83%
- 748億9100万
- 2013年3月31日 +17.4%
- 879億2100万
- 2013年6月30日 -69.97%
- 264億100万
- 2013年9月30日 +133.35%
- 616億800万
- 2013年12月31日 +33.58%
- 822億9600万
- 2014年3月31日 +11.58%
- 918億2800万
- 2014年6月30日 -70.95%
- 266億7800万
- 2014年9月30日 +98.05%
- 528億3500万
- 2014年12月31日 +58.83%
- 839億2000万
- 2015年3月31日 +12.04%
- 940億2600万
- 2015年6月30日 -69.95%
- 282億5300万
- 2015年9月30日 +103.22%
- 574億1600万
- 2015年12月31日 +39.21%
- 799億3100万
- 2016年3月31日 +37.99%
- 1102億9300万
- 2016年6月30日 -74%
- 286億7400万
- 2016年9月30日 +103.49%
- 583億4800万
- 2016年12月31日 +40.78%
- 821億4100万
- 2017年3月31日 +26.68%
- 1040億5800万
- 2017年6月30日 -68.03%
- 332億6800万
- 2017年9月30日 +88.35%
- 626億6100万
- 2017年12月31日 +34.84%
- 844億9100万
- 2018年3月31日 +24.52%
- 1052億1100万
- 2018年6月30日 -69.99%
- 315億7800万
- 2018年9月30日 +79.35%
- 566億3500万
- 2018年12月31日 +62.81%
- 922億600万
- 2019年3月31日 +24.65%
- 1149億3700万
- 2019年6月30日 -73.13%
- 308億8800万
- 2019年9月30日 +131.63%
- 715億4700万
- 2019年12月31日 +27.21%
- 910億1500万
- 2020年3月31日 +4.57%
- 951億7000万
- 2020年6月30日
- -132億900万
- 2020年9月30日 -11.46%
- -147億2300万
- 2020年12月31日
- -48億4100万
- 2021年3月31日
- 20億6600万
- 2021年6月30日 +130.45%
- 47億6100万
- 2021年9月30日 +112.22%
- 101億400万
- 2021年12月31日 +169.97%
- 272億7800万
- 2022年3月31日 +43.75%
- 392億1200万
- 2022年6月30日 -37.71%
- 244億2500万
- 2022年9月30日 +99.61%
- 487億5400万
- 2022年12月31日 +52.83%
- 745億1000万
- 2023年3月31日 +19.92%
- 893億5000万
- 2023年6月30日 -62.23%
- 337億5000万
- 2023年9月30日 +90.58%
- 643億2000万
- 2023年12月31日 +40.75%
- 905億3300万
- 2024年3月31日 +16.74%
- 1056億8900万
- 2024年6月30日 -67.78%
- 340億5800万
- 2024年9月30日 +96.13%
- 667億9700万
- 2024年12月31日 +38.72%
- 926億6100万
- 2025年3月31日 +19.66%
- 1108億7900万
- 2025年6月30日 -56.62%
- 481億400万
- 2025年9月30日 +74.78%
- 840億7500万
- 2025年12月31日 +32.31%
- 1112億4300万
個別
- 2008年3月31日
- 110億4700万
- 2009年3月31日 -9.38%
- 100億1100万
- 2010年3月31日 +21.77%
- 121億9000万
- 2011年3月31日 +40.4%
- 171億1500万
- 2012年3月31日 -61.9%
- 65億2000万
- 2013年3月31日 +57.82%
- 102億9000万
- 2014年3月31日 +42.93%
- 147億800万
- 2015年3月31日 +49.08%
- 219億2600万
- 2016年3月31日 -9.38%
- 198億6900万
- 2017年3月31日 +114.82%
- 426億8300万
- 2018年3月31日 -9.56%
- 386億200万
- 2019年3月31日 +0.53%
- 388億600万
- 2020年3月31日 +22.9%
- 476億9300万
- 2021年3月31日 -24.49%
- 360億1500万
- 2022年3月31日 -82.38%
- 63億4700万
- 2023年3月31日 +154.56%
- 161億5700万
- 2024年3月31日 +65.22%
- 266億9500万
- 2025年3月31日 +60.94%
- 429億6300万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ② 外部データ:IEA(国際エネルギー機関)や環境省・気象庁のレポート等(※2)より、炭素税の予測、降雨量の予測等2025/06/16 10:14
※1 単年度の営業利益への影響額について、いずれのコストアップも価格転嫁を加味しない場合の試算を行いました。なお、当該試算は2024年3月末時点をベースとしており、今後、新たな前提で試算を行った際は、統合報告書等で随時公表する予定です。
※2 IEA「World Energy Outlook 2022」等 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載している方法をベースにし、複数のセグメントを有する会社における管理会計上の社内取引(土地・建物等の賃貸借取引等)を含めて計上しています。2025/06/16 10:14
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益をベースとした数値です。
セグメント間の内部営業収益及び振替高は、主として一般の取引条件と同様の価格に基づいています。 - #3 セグメント表の脚注（連結）
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、建設業等を含んでいます。
2 セグメント利益又は損失の調整額には、各報告セグメントに配分していない当社の損益やのれんの償却額等が含まれています。
セグメント資産の調整額には、当社、阪急電鉄㈱及び阪神電気鉄道㈱での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び土地等の配分していない資産やセグメント間の取引消去等が含まれています。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。2025/06/16 10:14 - #4 事業の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項（連結）
- 当期の当社グループの成績は次のとおりです。2025/06/16 10:14
セグメント別の業績は次のとおりです。当連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 対前連結会計年度比較 増減額 増減率(%) 営業収益 2,635億47百万円 102億29百万円 4.0 営業利益 466億11百万円 79百万円 0.2 経常利益 389億6百万円 △18億60百万円 △4.6
(都市交通事業) - #5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載している方法をベースにし、複数のセグメントを有する会社における管理会計上の社内取引(土地・建物等の賃貸借取引等)を含めて計上しています。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益をベースとした数値です。
セグメント間の内部営業収益及び振替高は、主として一般の取引条件と同様の価格に基づいています。2025/06/16 10:14 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- そうした中で、当社グループにおいては、中期経営計画に掲げる目標を達成すべく、さまざまな取組を推し進めて着実に業績を伸長させるとともに、今後の成長を見据えた施策も進めました。2025/06/16 10:14
当期の業績については、前期のスポーツ事業におけるプロ野球関連特需や旅行事業における自治体の支援業務受注等の一時的な要因の反動があったことに加えて、国際輸送事業において貨物の取扱いが低迷したものの、不動産事業においてマンション分譲戸数が増加したことや、都市交通事業や海外旅行の需要回復等により、営業収益、営業利益、及び経常利益はいずれも増加しました。また、特別損益は改善したものの、税制改正による影響で法人税等調整額が増加したこと等により、親会社株主に帰属する当期純利益は前期並みとなりました。
当期の当社グループの成績は次のとおりです。 - #7 経理の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項（連結）
- 2025/06/16 10:14
前事業年度(自 2023年4月 1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) その他事業営業利益 20,222 20,465 全事業営業利益 40,028 40,590 営業外収益
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
