9042 阪急阪神 HD

9042
2026/07/31
時価
1兆1858億円
PER 予
13.87倍
2010年以降
赤字-57.13倍
(2010-2026年)
PBR
0.99倍
2010年以降
0.72-1.52倍
(2010-2026年)
配当 予
2.12%
ROE 予
7.13%
ROA 予
2.21%
資料
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阪急阪神 HD(9042)の全事業営業利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
907億2400万
2009年3月31日 -14.22%
778億2300万
2009年12月31日 -27.25%
566億1800万
2010年3月31日 +23.86%
701億2600万
2010年6月30日 -69.08%
216億8200万
2010年9月30日 +93.85%
420億3100万
2010年12月31日 +40.92%
592億3200万
2011年3月31日 +9.3%
647億4300万
2011年6月30日 -69.69%
196億2600万
2011年9月30日 +110.8%
413億7100万
2011年12月31日 +48.28%
613億4300万
2012年3月31日 +20.32%
738億900万
2012年6月30日 -60.8%
289億3500万
2012年9月30日 +89.15%
547億3100万
2012年12月31日 +36.83%
748億9100万
2013年3月31日 +17.4%
879億2100万
2013年6月30日 -69.97%
264億100万
2013年9月30日 +133.35%
616億800万
2013年12月31日 +33.58%
822億9600万
2014年3月31日 +11.58%
918億2800万
2014年6月30日 -70.95%
266億7800万
2014年9月30日 +98.05%
528億3500万
2014年12月31日 +58.83%
839億2000万
2015年3月31日 +12.04%
940億2600万
2015年6月30日 -69.95%
282億5300万
2015年9月30日 +103.22%
574億1600万
2015年12月31日 +39.21%
799億3100万
2016年3月31日 +37.99%
1102億9300万
2016年6月30日 -74%
286億7400万
2016年9月30日 +103.49%
583億4800万
2016年12月31日 +40.78%
821億4100万
2017年3月31日 +26.68%
1040億5800万
2017年6月30日 -68.03%
332億6800万
2017年9月30日 +88.35%
626億6100万
2017年12月31日 +34.84%
844億9100万
2018年3月31日 +24.52%
1052億1100万
2018年6月30日 -69.99%
315億7800万
2018年9月30日 +79.35%
566億3500万
2018年12月31日 +62.81%
922億600万
2019年3月31日 +24.65%
1149億3700万
2019年6月30日 -73.13%
308億8800万
2019年9月30日 +131.63%
715億4700万
2019年12月31日 +27.21%
910億1500万
2020年3月31日 +4.57%
951億7000万
2020年6月30日
-132億900万
2020年9月30日 -11.46%
-147億2300万
2020年12月31日
-48億4100万
2021年3月31日
20億6600万
2021年6月30日 +130.45%
47億6100万
2021年9月30日 +112.22%
101億400万
2021年12月31日 +169.97%
272億7800万
2022年3月31日 +43.75%
392億1200万
2022年6月30日 -37.71%
244億2500万
2022年9月30日 +99.61%
487億5400万
2022年12月31日 +52.83%
745億1000万
2023年3月31日 +19.92%
893億5000万
2023年6月30日 -62.23%
337億5000万
2023年9月30日 +90.58%
643億2000万
2023年12月31日 +40.75%
905億3300万
2024年3月31日 +16.74%
1056億8900万
2024年6月30日 -67.78%
340億5800万
2024年9月30日 +96.13%
667億9700万
2024年12月31日 +38.72%
926億6100万
2025年3月31日 +19.66%
1108億7900万
2025年6月30日 -56.62%
481億400万
2025年9月30日 +74.78%
840億7500万
2025年12月31日 +32.31%
1112億4300万
2026年3月31日 +14.29%
1271億3600万
2026年6月30日 -61.06%
495億500万

個別

2008年3月31日
110億4700万
2009年3月31日 -9.38%
100億1100万
2010年3月31日 +21.77%
121億9000万
2011年3月31日 +40.4%
171億1500万
2012年3月31日 -61.9%
65億2000万
2013年3月31日 +57.82%
102億9000万
2014年3月31日 +42.93%
147億800万
2015年3月31日 +49.08%
219億2600万
2016年3月31日 -9.38%
198億6900万
2017年3月31日 +114.82%
426億8300万
2018年3月31日 -9.56%
386億200万
2019年3月31日 +0.53%
388億600万
2020年3月31日 +22.9%
476億9300万
2021年3月31日 -24.49%
360億1500万
2022年3月31日 -82.38%
63億4700万
2023年3月31日 +154.56%
161億5700万
2024年3月31日 +65.22%
266億9500万
2025年3月31日 +60.94%
429億6300万
2026年3月31日 -13.61%
371億1700万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
② 外部データ:IEA(国際エネルギー機関)や環境省・気象庁のレポート等(※2)より、炭素税の予測、電気料金の予測、降雨量の予測等
※1 単年度の営業利益への影響額について、いずれのコストアップも価格転嫁を加味しない場合の試算を行いました。なお、当該試算は2025年3月末時点をベースとしており、今後、新たな前提で試算を行った際は、統合報告書等で随時公表する予定です。
※2 IEA「World Energy Outlook 2024」、
2026/06/17 10:07
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載している方法をベースにし、複数のセグメントを有する会社における管理会計上の社内取引(土地・建物等の賃貸借取引等)を含めて計上しています。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益をベースとした数値です。
セグメント間の内部営業収益及び振替高は、主として一般の取引条件と同様の価格に基づいています。
2026/06/17 10:07
#3 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、建設業等を含んでいます。
2 セグメント利益又は損失の調整額には、各報告セグメントに配分していない当社の損益やのれんの償却額等が含まれています。
セグメント資産の調整額には、当社、阪急電鉄㈱及び阪神電気鉄道㈱での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び土地等の配分していない資産やセグメント間の取引消去等が含まれています。
3 セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。2026/06/17 10:07
#4 事業の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
当期の当社グループの成績は次のとおりです。
当連結会計年度(自 2025年4月 1日至 2026年3月31日)対前連結会計年度比較
増減額増減率(%)
営業収益2,915億55百万円280億7百万円10.6
営業利益500億70百万円34億58百万円7.4
経常利益431億39百万円42億33百万円10.9
セグメント別の業績は次のとおりです。
なお、当連結会計年度より、「都市交通」セグメントの一部子会社について、「その他」セグメントに含めて表示しており、増減額及び増減率については、前連結会計年度の実績値を組み替えて算出しています。
2026/06/17 10:07
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの営業収益、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」に記載している方法をベースにし、複数のセグメントを有する会社における管理会計上の社内取引(土地・建物等の賃貸借取引等)を含めて計上しています。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益をベースとした数値です。
セグメント間の内部営業収益及び振替高は、主として一般の取引条件と同様の価格に基づいています。2026/06/17 10:07
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
そうした中で、当社グループにおいては、2025年3月に公表した「長期経営構想」で掲げた「未来のありたい姿」の実現に向けて、中長期的な成長と資本効率の向上の両立を図る様々な取組を推し進めながら、着実に業績を伸長させました。
当期の業績については、不動産事業のマンション分譲収入が大幅に伸長したことに加え、都市交通事業やホテル事業を中心に大阪・関西万博の開催に伴う需要を取り込んだことや、阪神タイガースがリーグ優勝を遂げるなど、スポーツ事業が好調に推移したこと等により、営業収益、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益はいずれも増加し、それぞれ過去最高となりました。
当期の当社グループの成績は次のとおりです。
2026/06/17 10:07
#7 経理の状況、継続開示会社に該当しない保証会社に関する事項(連結)
前事業年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日)当事業年度(自 2025年4月 1日至 2026年3月31日)
その他事業営業利益20,46523,934
全事業営業利益40,59042,611
営業外収益
2026/06/17 10:07

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