有価証券報告書-第149期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
1 前事業年度において、「その他営業外費用」に含めて表示していた「資金調達費用」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書における「その他営業外費用」1,056百万円は、営業外費用の「資金調達費用」781百万円と「その他営業外費用」274百万円として組み替えています。
2 前事業年度において、区分掲記していた「投資有価証券評価損」及び「傭船解約金」は、特別損失の総額の100分の10を下回ったため、当事業年度においては「その他特別損失」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書における「投資有価証券評価損」8,367百万円、「傭船解約金」20,398百万円及び「その他特別損失」1,508百万円は、特別損失の「その他特別損失」30,275百万円として組み替えています。
(損益計算書)
1 前事業年度において、「その他営業外費用」に含めて表示していた「資金調達費用」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書における「その他営業外費用」1,056百万円は、営業外費用の「資金調達費用」781百万円と「その他営業外費用」274百万円として組み替えています。
2 前事業年度において、区分掲記していた「投資有価証券評価損」及び「傭船解約金」は、特別損失の総額の100分の10を下回ったため、当事業年度においては「その他特別損失」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書における「投資有価証券評価損」8,367百万円、「傭船解約金」20,398百万円及び「その他特別損失」1,508百万円は、特別損失の「その他特別損失」30,275百万円として組み替えています。