有価証券報告書-第147期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
1 前事業年度において、「その他営業外費用」に含めて表示していた「貸倒引当金繰入額」は、営業外費用の総額の100分の10を上回ったため、当事業年度においては区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書における「その他営業外費用」547百万円は、営業外費用の「貸倒引当金繰入額」56百万円と「その他営業外費用」490百万円として組み替えています。
2 前事業年度において、「その他特別利益」に含めて表示していた「関係会社株式売却益」は、特別利益の総額の100分の10を上回ったため、当事業年度においては区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書における「その他特別利益」391百万円は、特別利益の「関係会社株式売却益」2百万円と「その他特別利益」388百万円として組み替えています。
3 前事業年度において、区分掲記していた「投資有価証券評価損」及び「投資有価証券売却損」は、それぞれ特別損失の総額の100分の10を下回ったため、当事業年度においては「その他特別損失」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書における「投資有価証券評価損」1,607百万円、「投資有価証券売却損」1,675百万円及び「その他特別損失」93百万円は、特別損失の「その他特別損失」3,377百万円として組み替えています。
(貸借対照表)
前事業年度において、「その他流動資産」に含めて表示していた「未収入金」は、資産の総額の100分の1を上回ったため、当事業年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表における「その他流動資産」6,052百万円は、流動資産の「未収入金」1,225百万円と「その他流動資産」4,827百万円として組み替えています。
(損益計算書)
1 前事業年度において、「その他営業外費用」に含めて表示していた「貸倒引当金繰入額」は、営業外費用の総額の100分の10を上回ったため、当事業年度においては区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書における「その他営業外費用」547百万円は、営業外費用の「貸倒引当金繰入額」56百万円と「その他営業外費用」490百万円として組み替えています。
2 前事業年度において、「その他特別利益」に含めて表示していた「関係会社株式売却益」は、特別利益の総額の100分の10を上回ったため、当事業年度においては区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書における「その他特別利益」391百万円は、特別利益の「関係会社株式売却益」2百万円と「その他特別利益」388百万円として組み替えています。
3 前事業年度において、区分掲記していた「投資有価証券評価損」及び「投資有価証券売却損」は、それぞれ特別損失の総額の100分の10を下回ったため、当事業年度においては「その他特別損失」に含めて表示しています。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書における「投資有価証券評価損」1,607百万円、「投資有価証券売却損」1,675百万円及び「その他特別損失」93百万円は、特別損失の「その他特別損失」3,377百万円として組み替えています。
(貸借対照表)
前事業年度において、「その他流動資産」に含めて表示していた「未収入金」は、資産の総額の100分の1を上回ったため、当事業年度より区分掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の貸借対照表における「その他流動資産」6,052百万円は、流動資産の「未収入金」1,225百万円と「その他流動資産」4,827百万円として組み替えています。