日本テレビ HD（9404）ののれんの推移 - 四半期

【期間】

連結

2014年12月31日: 195億6500万
2015年3月31日 -36.27%: 124億6800万
2015年6月30日 -1.59%: 122億7000万
2015年9月30日 -1.61%: 120億7200万
2015年12月31日 -1.64%: 118億7400万
2016年3月31日 -1.67%: 116億7600万
2016年6月30日 -1.7%: 114億7800万
2016年9月30日 -1.73%: 112億8000万
2016年12月31日 -1.76%: 110億8200万
2017年3月31日 -1.79%: 108億8400万
2017年6月30日 -1.82%: 106億8600万
2017年9月30日 -1.84%: 104億8900万
2017年12月31日 -1.89%: 102億9100万
2018年3月31日 -1.92%: 100億9300万
2018年6月30日 -1.96%: 98億9500万
2018年9月30日 +7.55%: 106億4200万
2018年12月31日 -2.24%: 104億400万
2019年3月31日 -2.27%: 101億6800万
2019年6月30日 -2.34%: 99億3000万
2019年9月30日 -2.4%: 96億9200万
2019年12月31日 -2.46%: 94億5400万
2020年3月31日 -2.52%: 92億1600万
2020年6月30日 -2.58%: 89億7800万
2020年9月30日 -93.03%: 6億2600万
2020年12月31日 -6.39%: 5億8600万
2021年3月31日 -6.83%: 5億4600万
2021年6月30日 -7.51%: 5億500万
2021年9月30日 -7.92%: 4億6500万
2021年12月31日 -8.6%: 4億2500万
2022年3月31日 +999.99%: 161億2300万
2022年6月30日 -1.88%: 158億2000万
2022年9月30日 -1.91%: 155億1800万
2022年12月31日 -1.95%: 152億1600万
2023年3月31日 -21.83%: 118億9400万
2023年6月30日 +77.43%: 211億400万
2023年9月30日 -1.18%: 208億5600万
2023年12月31日 -8.5%: 190億8300万
2024年3月31日 -43.61%: 107億6100万
2024年6月30日 -2.3%: 105億1300万
2024年9月30日 -2.23%: 102億7900万
2024年12月31日 -2.02%: 100億7100万
2025年3月31日 -2.07%: 98億6300万
2025年6月30日 -2.12%: 96億5400万
2025年9月30日 -2.15%: 94億4600万
2025年12月31日 -2.21%: 92億3700万
2026年3月31日 -2.25%: 90億2900万

有報情報

#1 企業結合等関係、四半期連結財務諸表（連結）

段階取得に係る差益 4,083百万円
6.発生したのれんの金額、発生原因、償却方法及び償却期間
(1)発生したのれんの金額

2024/02/13 10:13

#2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）

当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりです。

	前第3四半期連結累計期間(自 2022年4月1日至 2022年12月31日)		当第3四半期連結累計期間(自 2023年4月1日至 2023年12月31日)
減価償却費	10,518	百万円	10,125	百万円
のれんの償却額	745		866

2024/02/13 10:13

#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

当第3四半期連結会計期間末においては、前連結会計年度末に比べて資産合計は1,024億7千2百万円増加し1兆1,379億7千4百万円、負債合計は211億5千9百万円増加し2,130億7千5百万円、純資産合計は813億1千3百万円増加し9,248億9千8百万円となりました。
資産の増加は、la belle vie㈱、㈱スタジオジブリの連結子会社化に伴い、のれん及び各種資産が計上されたことや、時価上昇に伴い投資有価証券が増加したことなどによるものです。負債の増加は、投資有価証券の時価上昇に伴う繰延税金負債の増加があったことや、信託型従業員持株インセンティブ・プラン(E-Ship®)開始に伴う長期借入金の計上があったことなどによるものです。純資産の増加は、親会社株主に帰属する四半期純利益を計上したことによる利益剰余金の増加や、投資有価証券の時価上昇に伴うその他有価証券評価差額金の増加があったことなどによるものです。
(2) 経営方針・経営戦略等

2024/02/13 10:13