有価証券報告書-第200期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
c 表示方法の変更
1 前連結会計年度の連結損益計算書において独立掲記していた次の科目は、当連結会計年度においては、次のとおり表示している。
(1) 前連結会計年度は「営業外収益」の「持分法による投資利益」として表示していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「雑収入」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
(2) 前連結会計年度は「営業外収益」の「設備負担金収入」として表示していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「雑収入」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「持分法による投資利益」1,785百万円、「設備負担金収入」2,404百万円及び「雑収入」6,419百万円は、「雑収入」10,610百万円として組み替えている。
2 前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において独立掲記していた次の科目は、当連結会計年度においては、次のとおり表示している。
(1) 前連結会計年度は営業活動によるキャッシュ・フローの「設備負担金収入」として表示していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
(2) 前連結会計年度は営業活動によるキャッシュ・フローの「器具保証引当金の増減額(△は減少)」として表示していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
(3) 前連結会計年度は営業活動によるキャッシュ・フローの「持分法による投資損益(△は益)」として表示していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローの「設備負担金収入」として表示していた△2,404百万円、「器具保証引当金の増減額(△は減少)」として表示していた5,904百万円及び「持分法による投資損益(△は益)」として表示していた△1,785百万円は、「その他」に組み替えている。
1 前連結会計年度の連結損益計算書において独立掲記していた次の科目は、当連結会計年度においては、次のとおり表示している。
(1) 前連結会計年度は「営業外収益」の「持分法による投資利益」として表示していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「雑収入」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
(2) 前連結会計年度は「営業外収益」の「設備負担金収入」として表示していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「雑収入」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「持分法による投資利益」1,785百万円、「設備負担金収入」2,404百万円及び「雑収入」6,419百万円は、「雑収入」10,610百万円として組み替えている。
2 前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において独立掲記していた次の科目は、当連結会計年度においては、次のとおり表示している。
(1) 前連結会計年度は営業活動によるキャッシュ・フローの「設備負担金収入」として表示していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
(2) 前連結会計年度は営業活動によるキャッシュ・フローの「器具保証引当金の増減額(△は減少)」として表示していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
(3) 前連結会計年度は営業活動によるキャッシュ・フローの「持分法による投資損益(△は益)」として表示していたが、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローの「設備負担金収入」として表示していた△2,404百万円、「器具保証引当金の増減額(△は減少)」として表示していた5,904百万円及び「持分法による投資損益(△は益)」として表示していた△1,785百万円は、「その他」に組み替えている。