4650 SDエンターテイメント

4650
2026/06/12
時価
23億円
PER 予
15.88倍
2010年以降
赤字-873.71倍
(2010-2026年)
PBR
1.32倍
2010年以降
0.51-7.79倍
(2010-2026年)
配当
0%
ROE 予
8.32%
ROA 予
3.2%
資料
Link
CSV,JSON

SDエンターテイメント(4650)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2016年3月31日
1億3233万
2017年3月31日 +42.42%
1億8847万
2018年3月31日 -63.52%
6874万
2019年3月31日
-2億441万
2020年3月31日
1億7593万
2021年3月31日
-2億7067万
2022年3月31日
-7468万
2023年3月31日
6655万
2024年3月31日 +84.76%
1億2296万
2025年3月31日 -20.21%
9811万
2026年3月31日 -27.63%
7100万

個別

2008年3月31日
-4794万
2009年3月31日 -31.01%
-6281万
2010年3月31日
1億7401万
2011年3月31日 +72.73%
3億57万
2012年3月31日 -38.03%
1億8628万
2013年3月31日 +21.42%
2億2619万
2014年3月31日 +18.86%
2億6885万
2015年3月31日 +20.07%
3億2282万
2016年3月31日 -44.11%
1億8042万
2017年3月31日 +0.87%
1億8200万
2018年3月31日 -94.15%
1065万
2019年3月31日
-2億2545万
2020年3月31日
-3627万
2021年3月31日 -999.99%
-4億2670万
2022年3月31日
-3億4698万
2023年3月31日
-1億9470万
2024年3月31日
-5874万
2025年3月31日
-5088万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(3)その他の項目の減価償却費の調整額25,572千円は、主に全社資産に係る減価償却費であります。また、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△2,555千円は、全社資産に係る有形固定資産及び無形固定資産5,066千円及び固定資産に係る未実現損益の消去△7,622千円であります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれております。
2025/06/30 16:16
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、「カウネット事業」「コールセンター事業」等を含んでおります。
2.(1)セグメント利益の調整額△309,082千円は、各報告セグメントに配賦していない全社費用が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額340,504千円は、主に各報告セグメントに属していない全社資産であり、現金及び預金、投資有価証券が含まれております。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額18,994千円は、主に全社資産に係る減価償却費であります。また、有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,397千円は、全社資産に係る有形固定資産及び無形固定資産であります。
3.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には、長期前払費用の償却費が含まれております。2025/06/30 16:16
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいております。
2025/06/30 16:16
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2)目標とする経営指標
当社グループは、収益力を示す指標として売上高営業利益率、経営の安全性を示す指標として自己資本比率、また、経営の効率化を示す指標として自己資本当期純利益率を重視しております。
2025年3月期連結実績
2025/06/30 16:16
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況のもと、当社グループは、主力事業であるウェルネス事業の成長戦略を積極的に推進してまいりました。フィットネスおよび介護においては、集客が好調なピラティススタジオ「スターピラティス」の展開や、就労支援B型事業所「リバイブ」の新規出店を進め、事業の拡充を図りました。また、保育においては、認可保育所2園を運営している合同会社TAISETSUがグループに加わり、より安定した保育サービスの提供を進めました。その他事業領域においてもサービス向上に努め、より良い価値を提供できるよう取り組んでまいりました。
以上の結果、当連結会計年度の売上高は42億1百万円(前連結会計年度比12.5%増)、売上総利益は39億13百万円(前連結会計年度比11.9%増)、営業利益は98百万円(前連結会計年比20.2%減)、経常利益は60百万円(前連結会計年度比26.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は93百万円(前連結会計年度比20.5%減)となりました。
②セグメント別の概況
2025/06/30 16:16
#6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
当社グループは、固定資産の減損の兆候の有無を把握するにあたり、各営業施設を独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、各営業施設の営業損益が継続してマイナスとなった場合、土地の時価が著しく下落した場合、あるいは退店の意思決定をした場合、著しい経営環境の悪化を認識した場合等に減損の兆候があるものとしております。各営業施設が保有する資産グループに減損の兆候がある場合には減損テストを実施し、各営業施設の主要な資産の経済的残存使用年数にわたって得られる割引前将来キャッシュ・フローの見積総額が同施設の固定資産の帳簿価額を下回っている場合には、当該資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額しています。
固定資産の減損の兆候が把握された各営業施設の将来キャッシュ・フローの見積りにあたっては、各営業施設の営業継続及び退店の予測、取締役会において承認された各営業施設の収益予測及び営業利益予測、主力事業であるフィットネス利用者の入会・退会予測、施設のリニューアル予定等の重要な仮定に基づいております。
このような仮定は不確定要素が多く、上記の仮定に状況変化が生じた場合には、翌連結会計年度の連結財務諸表において、減損損失を計上する可能性があります。
2025/06/30 16:16

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