8179 ロイヤル HD

8179
2026/10/09
時価
1306億円
PER 予
22.65倍
2009年以降
赤字-55.14倍
(2009-2025年)
PBR
2.3倍
2009年以降
0.69-4.46倍
(2009-2025年)
配当 予
1.34%
ROE 予
10.15%
ROA 予
4.26%
資料
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ロイヤル HD(8179)の資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年12月31日
777億2100万
2009年12月31日 +0.63%
782億1400万
2010年12月31日 +2.89%
804億7600万
2011年3月31日 -2.31%
786億1600万
2011年6月30日 +0.51%
790億2000万
2011年9月30日 +0.59%
794億8600万
2011年12月31日 -2.03%
778億7200万
2012年3月31日 +0.62%
783億5600万
2012年6月30日 -2.56%
763億5200万
2012年9月30日 +0.81%
769億7300万
2012年12月31日 -0.28%
767億5900万
2013年3月31日 +0.38%
770億5400万
2013年6月30日 +0.47%
774億1800万
2013年9月30日 +0.46%
777億7500万
2013年12月31日 +2.32%
795億8300万
2014年3月31日 -0.65%
790億6700万
2014年6月30日 -0.4%
787億5400万
2014年9月30日 +2.05%
803億7200万
2014年12月31日 +1.92%
819億1600万
2015年3月31日 +0.27%
821億3600万
2015年6月30日 +0.71%
827億1700万
2015年9月30日 +0.09%
827億9500万
2015年12月31日 +9.8%
909億1200万
2016年3月31日 -2.97%
882億1200万
2016年6月30日 +1.13%
892億1200万
2016年9月30日 +2.03%
910億2700万
2016年12月31日 +3.34%
940億7000万
2017年3月31日 -1.99%
921億9900万
2017年6月30日 +0.92%
930億4600万
2017年9月30日 +1.9%
948億1000万
2017年12月31日 +2.46%
971億3800万
2018年3月31日 -0.3%
968億4600万
2018年6月30日 +2.17%
989億4400万
2018年9月30日 +1.16%
1000億9600万
2018年12月31日 -0.57%
995億2800万
2019年3月31日 +0.58%
1001億300万
2019年6月30日 +1.15%
1012億5600万
2019年9月30日 -1.44%
997億9700万
2019年12月31日 +2.75%
1025億4000万
2020年3月31日 +6.72%
1094億2800万
2020年6月30日 -0.2%
1092億1400万
2020年9月30日 -3.29%
1056億2500万
2020年12月31日 +0.26%
1058億9600万
2021年3月31日 +7.05%
1133億6400万
2021年6月30日 -3.02%
1099億4400万
2021年9月30日 -1.98%
1077億6600万
2021年12月31日 +1.86%
1097億6700万
2022年3月31日 +4.79%
1150億2300万
2022年6月30日 -1.36%
1134億5700万
2022年9月30日 +1.48%
1151億4100万
2022年12月31日 +7.32%
1235億7000万
2023年3月31日 +1.08%
1249億
2023年6月30日 -0.66%
1240億8000万
2023年9月30日 +1.18%
1255億4100万
2023年12月31日 +0.26%
1258億6900万
2024年3月31日 +3.9%
1307億8000万
2024年6月30日 -4.2%
1252億8500万
2024年9月30日 -0.7%
1244億300万
2024年12月31日 +2.68%
1277億3800万
2025年3月31日 +2.57%
1310億2600万
2025年6月30日 +3.58%
1357億1600万
2025年9月30日 +0.18%
1359億6600万
2025年12月31日 +2.79%
1397億6300万
2026年3月31日 -4.99%
1327億9200万
2026年6月30日 +0.73%
1337億6400万

個別

2008年12月31日
591億1300万
2009年12月31日 -0.03%
590億9400万
2010年12月31日 +4.34%
616億5700万
2011年12月31日 -9%
561億900万
2012年12月31日 -4.85%
533億9000万
2013年12月31日 +1.12%
539億8800万
2014年12月31日 +0.71%
543億7100万
2015年12月31日 -1.93%
533億2400万
2016年12月31日 +0.5%
535億9100万
2017年12月31日 +2.74%
550億6100万
2018年12月31日 -6.46%
515億300万
2019年12月31日 -3.85%
495億1800万
2020年12月31日 +18.49%
586億7600万
2021年12月31日 +16.9%
685億9200万
2022年12月31日 +10.22%
756億200万
2023年12月31日 +1.04%
763億8500万
2024年12月31日 -2.29%
746億3500万
2025年12月31日 +8.61%
810億6100万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
3 セグメント利益又は損失は、四半期連結損益計算書の経常利益と調整を行っております。
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
2023/11/14 11:56
#2 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
(固定資産に係る重要な減損損失)
2023/11/14 11:56
#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※1.有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。
2023/11/14 11:56
#4 現金及び現金同等物の期末残高と貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係(連結)
※1.現金及び現金同等物の四半期末残高と四半期連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係は、次のとおりであります。
前第3四半期連結累計期間(自 2022年1月1日至 2022年9月30日)当第3四半期連結累計期間(自 2023年1月1日至 2023年9月30日)
現金及び預金勘定29,529百万円27,564百万円
流動資産の「その他」(注)6百万円12百万円
現金及び現金同等物29,535百万円27,576百万円
(注)従業員インセンティブ・プラン「株式給付信託(J-ESOP)」を目的として設定した信託及び業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT)」を目的として設定した信託の信託財産に属する銀行勘定貸であります。
2023/11/14 11:56
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当第3四半期連結累計期間については、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が5類に移行したことを受けて、行動制限の緩和が進んだことから、社会経済活動は正常化に向かいました。また、雇用や所得環境の改善に伴う個人消費の持ち直しやインバウンド需要の拡大などが国内景気を下支えしております。しかしながら、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化や中東情勢の悪化、為替相場の円安傾向などに伴い、資源価格の高騰に起因する物価上昇は続いているため、国内経済は依然として不透明な状況が続いております。また、当社グループにおきましては、外食および観光需要の戻りやコロナ禍で取り組んだ構造改革の効果などもあり、各事業セグメントで業績は回復に向かっておりますが、原材料費や光熱費の上昇傾向の継続、需要回復に応じた労働力の確保など、事業環境は依然として厳しいものとなっております。
このような状況のもと、当第3四半期連結累計期間の売上高は101,755百万円(前年同期比+36.8%)、営業利益は5,017百万円(前年同期比+1,106.0%)、経常利益は4,346百万円(前年同期比+456.9%)となりました。また、固定資産除売却損246百万円、減損損失160百万円など総額422百万円を特別損失に計上したほか、法人税等831百万円および非支配株主に帰属する四半期純利益15百万円を差し引いた、当第3四半期連結累計期間の親会社株主に帰属する四半期純利益は3,077百万円(前年同期比+945.5%)となりました。
セグメント別の状況については、次のとおりであります。
2023/11/14 11:56
#6 追加情報、四半期連結財務諸表(連結)
当社は、2013年5月28日開催の取締役会決議に基づき、従業員インセンティブ・プラン「株式給付信託(J-ESOP)」(以下、「J-ESOP」という。)を導入しております。J-ESOPは、予め当社が定めた株式給付規程に基づき、一定の要件を満たした当社グループの従業員(連結子会社の一部の役員を含む。以下同じ。)に対して当社株式を給付する仕組みであります。当社グループの従業員に対して給付する株式については、予め設定した信託(以下、「J-ESOP信託」という。)により将来分も含めて取得し、信託財産として分別管理しております。
J-ESOP信託に関する会計処理については、経済的実態を重視する観点から、当社とJ-ESOP信託は一体であるとする会計処理を採用しており、J-ESOP信託の資産及び負債並びに費用及び収益については、当社の四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書、及び四半期連結キャッシュ・フロー計算書に含めて計上しております。従いまして、J-ESOP信託が所有する当社株式は、四半期連結貸借対照表の純資産の部において自己株式として表示しております。なお、J-ESOP信託が所有する当社株式の帳簿価額は前連結会計年度761百万円、当第3四半期連結会計期間731百万円、また、株式数は前連結会計年度496,300株、当第3四半期連結会計期間476,400株であります。
2.株式給付信託(BBT)
2023/11/14 11:56

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