有価証券報告書-第50期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年～50年
機械装置及び運搬具 3年～9年
② 無形固定資産
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
自社利用のソフトウェア 5年
③ 投資不動産
建物(建物付属設備を除く)
定額法
その他
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 4年～43年