有価証券報告書-第47期(平成25年6月1日-平成26年5月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しており
ます。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 10年～50年
工具、器具及び備品4年～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法