タナベコンサルティンググループ（9644）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2019年12月31日
- 72億7041万
- 2020年3月31日 +29.21%
- 93億9443万
- 2020年6月30日 -78.71%
- 20億43万
- 2020年9月30日 +99.65%
- 39億9395万
- 2020年12月31日 +72.84%
- 69億318万
- 2021年3月31日 +33.47%
- 92億1353万
- 2021年6月30日 -76.9%
- 21億2836万
- 2021年9月30日 +113.15%
- 45億3667万
- 2021年12月31日 +74.82%
- 79億3086万
- 2022年3月31日 +33.3%
- 105億7217万
- 2022年6月30日 -75.73%
- 25億6594万
- 2022年9月30日 +109.91%
- 53億8611万
- 2022年12月31日 +69.7%
- 91億4003万
- 2023年3月31日 +28.66%
- 117億5951万
- 2023年6月30日 -75.18%
- 29億1918万
- 2023年9月30日 +105.54%
- 60億14万
- 2023年12月31日 +63.54%
- 98億1293万
- 2024年3月31日 +29.82%
- 127億3925万
- 2024年6月30日 -75.83%
- 30億7961万
- 2024年9月30日 +116.4%
- 66億6419万
- 2024年12月31日 +67.17%
- 111億4050万
- 2025年3月31日 +30.55%
- 145億4358万
- 2025年6月30日 -77.31%
- 33億22万
- 2025年9月30日 +132.01%
- 76億5686万
- 2025年12月31日 +61.47%
- 123億6368万
- 2026年3月31日 +31.69%
- 162億8200万
個別
- 2008年3月31日
- 69億1865万
- 2009年3月31日 +0.46%
- 69億5028万
- 2009年12月31日 -31.2%
- 47億8204万
- 2010年3月31日 +27.23%
- 60億8428万
- 2010年6月30日 -78.52%
- 13億695万
- 2010年9月30日 +104.92%
- 26億7816万
- 2010年12月31日 +94.83%
- 52億1780万
- 2011年3月31日 +25.89%
- 65億6863万
- 2011年6月30日 -81.44%
- 12億1944万
- 2011年9月30日 +119.11%
- 26億7188万
- 2011年12月31日 +95.34%
- 52億1927万
- 2012年3月31日 +28.55%
- 67億925万
- 2012年6月30日 -76.05%
- 16億673万
- 2012年9月30日 +95.67%
- 31億4385万
- 2012年12月31日 +80.39%
- 56億7129万
- 2013年3月31日 +29.27%
- 73億3118万
- 2013年6月30日 -79.02%
- 15億3817万
- 2013年9月30日 +110.45%
- 32億3708万
- 2013年12月31日 +82.77%
- 59億1654万
- 2014年3月31日 +28.16%
- 75億8276万
- 2014年6月30日 -78.55%
- 16億2613万
- 2014年9月30日 +106.99%
- 33億6592万
- 2014年12月31日 +82.88%
- 61億5575万
- 2015年3月31日 +27.77%
- 78億6545万
- 2015年6月30日 -77.33%
- 17億8328万
- 2015年9月30日 +103.9%
- 36億3615万
- 2015年12月31日 +79.57%
- 65億2953万
- 2016年3月31日 +27.08%
- 82億9784万
- 2016年6月30日 -77.53%
- 18億6445万
- 2016年9月30日 +98.04%
- 36億9232万
- 2016年12月31日 +77.37%
- 65億4916万
- 2017年3月31日 +28.1%
- 83億8975万
- 2017年6月30日 -76.81%
- 19億4561万
- 2017年9月30日 +102.89%
- 39億4745万
- 2017年12月31日 +74.22%
- 68億7739万
- 2018年3月31日 +27.93%
- 87億9797万
- 2018年6月30日 -77.91%
- 19億4338万
- 2018年9月30日 +110.14%
- 40億8391万
- 2018年12月31日 +73.32%
- 70億7841万
- 2019年3月31日 +27.81%
- 90億4658万
- 2019年6月30日 -78.24%
- 19億6862万
- 2019年9月30日 +110.56%
- 41億4505万
- 2020年3月31日 +120.45%
- 91億3756万
- 2021年3月31日 -7.21%
- 84億7867万
- 2022年3月31日 +7.01%
- 90億7268万
- 2023年3月31日 -44.33%
- 50億5094万
- 2024年3月31日 -74.03%
- 13億1184万
- 2025年3月31日 +91.45%
- 25億1147万
- 2026年3月31日 -3.64%
- 24億2000万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/25 14:37
(注)当社は、2025年4月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。当連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり中間(当期)純利益を算定しております。中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(千円) 6,664,191 14,543,581 税金等調整前中間(当期)純利益(千円) 862,147 1,586,840 - #2 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 気候変動に関する政府間パネル(IPCC: Intergovernmental Panel on Climate Change)の各報告書、国際エネルギー機関(IEA: International Energy Agency)の世界エネルギー展望(World Energy Outlook)、その他関連情報を参照し、気候変動のリスク及び機会がもたらす組織のビジネス・戦略・財務計画への影響を1.5℃シナリオ(IEAのNZE2050)及び4℃シナリオ(IPCCのRCP8.5)の下で識別しております。また、リスクに関しては移行リスクと物理的リスクに大別してシナリオ分析を行っております。1.5℃(IPCC NZE2050)シナリオでは移行リスクと機会、4℃(IEA RCP 8.5)シナリオでは物理的リスクのみが対象となっており、移行リスク・機会・物理リスクの3項目を網羅するために2つのシナリオを使用しております。2025/06/25 14:37
気候関連のリスク及び機会を識別するにあたっては、上記のとおりリスクを移行リスクと物理的リスクに大別したうえで、さらに移行リスクを現行の規制、新たな規制、法規制、技術リスク、市場リスク、評判リスクに、また物理的リスクを急性リスクと慢性リスクに分類しております。機会については、機会を市場、レジリエンス、資源の効率性、エネルギー源、製品・サービスに分類しております。これらの分類ごとに、当社グループの調達と売上高に対する財務的影響の大きさを短期(0～1年)、中期(1～3年)、長期(3～10年)の時間軸で定性的に評価・分析し、リスクと機会が組織に与える影響を把握しております。
以下のとおり、1.5℃シナリオでは、新たな政策や技術の導入や市場価格の変動、原材料価格の高騰等による影響が中期から長期にわたって生じ、調達コストの増加や顧客の購買力の低下を通じて財務的なリスクになると認識しております。特に、GX―ETSや炭素税の本格導入が近づいているため、短期的なリスクも増加しております。他方、低炭素サービスや製品の開発が各企業に求められるのに伴い、気候変動に適応した新たな技術やエネルギー開発が進むことから、その点では機会の向上を通じて中期から長期にわたり財務への好影響も生じると認識しております。4℃シナリオでは、自然災害や気温上昇による影響が長期に及び、特に売上高実績の比率が高い商業や製造業では、製造拠点や販売拠点に影響が及ぶことで調達コストの増加や製品・商品納期の長期化が起こる可能性があるため、長期的なリスクは高くなると認識しております。 - #3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (1) 売上高2025/06/25 14:37
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社の名称
TGIマーケティング株式会社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/25 14:37 - #5 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/25 14:37
外部顧客への売上高の内、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #6 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:千円)2025/06/25 14:37
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) その他の収益 - - 外部顧客への売上高 12,739,254 14,543,581
収益を理解するための基礎となる情報は、連結財務諸表「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項 (5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (1) 売上高2025/06/25 14:37
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #8 指標及び目標（連結）
- e>2025/06/25 14:37
Scope3については、調達先への働きかけ等を通じて排出量の削減を進め、カーボンニュートラルの実現を目指してまいります。その際、価格ベースの排出原単位を用いたGHG算定方法では、事業規模の拡大とともにGHG排出量が自動的に増加してしまうことから、炭素強度の考え方を参考に売上高に占めるGHG排出量のトレンドから客観的な分析を行う等、算定手法の改善にも努めてまいります。
b.人材戦略 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ②中期経営計画(2021～2025)「TCG Future Vision 2030」の推進2025/06/25 14:37
中長期的に持続的成長及び企業価値の向上を加速させるために、「One&Only 世界で唯一無二の新しい経営コンサルティンググループ TCGの創造」をスローガンとした中期経営計画(2021～2025)「TCG Future Vision 2030」を推進しております。中期経営計画の最終年度である2026年3月期目標としての売上高160億円・営業利益18億円・株主資本当期純利益率(ROE)10%・従業員数800名を実現するべく、以下の5点を成長モデルと設定し、推進してまいります。
a.トップマネジメントアプローチで大企業から中堅企業向けに圧倒的な競争力を持つ一気通貫の経営コンサルティングモデルを強化するために、「プロフェッショナルDXサービス」(デジタル技術で現場における経営オペレーションを支援)を拡大する。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (単位:千円)2025/06/25 14:37
<経営コンサルティング領域別の売上高分析>経営コンサルティング領域別売上高の概況は、次のとおりであります。当社グループは、経営コンサルティング事業の単一セグメントであるため、経営コンサルティング領域別に記載しております。2024年3月期連結会計年度 2025年3月期連結会計年度 対前期増減額 対前期増減率 売上高 12,739,254 14,543,581 +1,804,326 +14.2% 売上総利益 5,465,219 6,612,080 +1,146,860 +21.0%
(単位:千円) - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/25 14:37
非連結子会社は、小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #12 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- ②主要な仮定2025/06/25 14:37
将来事業計画における主要な仮定は、売上高成長率、人員採用計画及び人件費であります。
③翌事業年度の財務諸表に与える影響 - #13 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- ② 主要な仮定2025/06/25 14:37
減損損失の認識の要否は、将来事業計画に基づく割引前将来キャッシュ・フローの見積りに依存しており、当該将来事業計画における主要な仮定は、売上高成長率、人員採用計画及び人件費であります。
③ 翌連結会計年度の連結財務諸表に与える影響 - #14 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2025/06/25 14:37
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 1,311,840千円 2,511,479千円 販売費及び一般管理費 - 77,943 - #15 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）
- ※1 顧客との契約から生じる収益2025/06/25 14:37
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
