クレスコ(4674)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億2542万
- 2009年3月31日 -13.44%
- 1億857万
- 2010年3月31日 -12.88%
- 9459万
- 2011年3月31日 +46.52%
- 1億3860万
- 2012年3月31日 -1.92%
- 1億3593万
- 2013年3月31日 -16.56%
- 1億1342万
- 2014年3月31日 +12.26%
- 1億2733万
- 2015年3月31日 +7.45%
- 1億3681万
- 2016年3月31日 +22.3%
- 1億6733万
- 2017年3月31日 +63.11%
- 2億7294万
- 2018年3月31日 +13.47%
- 3億970万
- 2019年3月31日 +11.21%
- 3億4442万
- 2020年3月31日 -5.58%
- 3億2520万
- 2021年3月31日 -2.43%
- 3億1730万
- 2022年3月31日 +3.29%
- 3億2775万
- 2023年3月31日 +65.87%
- 5億4366万
- 2024年3月31日 -8.64%
- 4億9666万
- 2025年3月31日 +37.44%
- 6億8260万
- 2026年3月31日 +115.05%
- 14億6794万
個別
- 2008年3月31日
- 1億1461万
- 2009年3月31日 -14.64%
- 9783万
- 2010年3月31日 -12.61%
- 8549万
- 2011年3月31日 -3.54%
- 8247万
- 2012年3月31日 +5.03%
- 8662万
- 2013年3月31日 -15.84%
- 7290万
- 2014年3月31日 -1.44%
- 7184万
- 2015年3月31日 +25.09%
- 8987万
- 2016年3月31日 +19.25%
- 1億717万
- 2017年3月31日 +102.48%
- 2億1700万
- 2018年3月31日 +5.94%
- 2億2989万
- 2019年3月31日 -2.29%
- 2億2463万
- 2020年3月31日 -4.55%
- 2億1440万
- 2021年3月31日 +0.64%
- 2億1576万
- 2022年3月31日 +6.57%
- 2億2994万
- 2023年3月31日 +21.91%
- 2億8032万
- 2024年3月31日 -10.44%
- 2億5107万
- 2025年3月31日 -9.81%
- 2億2644万
- 2026年3月31日 +262.51%
- 8億2087万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法によっております。2026/06/18 15:30
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
②無形固定資産 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2026/06/18 15:30
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物 10,648千円 16,071千円 工具、器具及び備品 5,071 1,001 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2026/06/18 15:30
建物 開発拠点Teq-C開設に伴う工事等 266,551千円
札幌事業所移転に伴う工事等 121,953千円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/18 15:30
当社グループは、管理会計上の区分を基準として資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 金額 ㈱クレスコ(東京都港区) ITサービス事業及びデジタルソリューション事業 建物 26,811千円 工具、器具及び備品 2,098千円 ㈱クレスコ(東京都品川区) ITサービス事業及びデジタルソリューション事業 建物 57,520千円 工具、器具及び備品 3,030千円
当社は事業所移転の意思決定を行い、事業所の建物等につき将来の使用見込みがなくなったことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 15:30
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 △1,373,828千円 △1,765,122千円 建物(資産除去債務) △4,054 〃 △67,860 〃 繰延税金負債合計 △1,377,883千円 △1,832,983千円
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/18 15:30
(注) 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 △1,375,264千円 △1,769,417千円 建物(資産除去債務) △39,659 〃 △110,743 〃 未収事業税 △3,198 〃 ― 〃
前連結会計年度(2025年3月31日) - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ23億26百万円増加し、307億78百万円となりました。これは主に、電子記録債権が2億49百万円、仕掛品が1億36百万円それぞれ減少したものの、「その他」に含まれる仮払金が8億11百万円、契約資産が7億76百万円、売掛金が6億56百万円、現金及び預金が1億44百万円それぞれ増加したことによるものであります。なお、当連結会計期間末の仮払金の残高には、2026年4月1日に取得した㈱オフィスメーションの株式購入代金8億13百万円が含まれております。2026/06/18 15:30
固定資産は前連結会計年度末に比べ、22億36百万円増加し、171億21百万円となりました。これは主に、投資有価証券が8億95百万円、建物が7億85百万円、繰延税金資産が1億62百万円、保険積立金が1億67百万円、工具、器具及び備品が1億36百万円それぞれ増加したことによるものであります。
当連結会計年度末における負債合計は前連結会計年度末に比べ18億99百万円増加し、144億20百万円となりました。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2026/06/18 15:30
事務所建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2026/06/18 15:30
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産