京進(4735)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 3億572万
- 2009年11月30日
- -3億1216万
- 2010年2月28日
- 1億3610万
- 2010年5月31日
- -5億6402万
- 2010年8月31日
- -3億716万
- 2010年11月30日
- -2億2269万
- 2011年2月28日
- 2億8562万
- 2011年5月31日
- -4億5184万
- 2011年8月31日
- -1億2024万
- 2011年11月30日
- -5430万
- 2012年2月29日
- 3億7206万
- 2012年5月31日
- -5億3999万
- 2012年8月31日
- 2億2996万
- 2012年11月30日 +23.76%
- 2億8460万
- 2013年2月28日 +145.58%
- 6億9891万
- 2013年5月31日 -63.29%
- 2億5655万
- 2013年8月31日 -20.09%
- 2億500万
- 2013年11月30日 +60.45%
- 3億2893万
- 2014年2月28日 +119.49%
- 7億2196万
- 2014年5月31日 -61.28%
- 2億7957万
- 2014年8月31日 -23.75%
- 2億1318万
- 2014年11月30日 +40.91%
- 3億39万
- 2015年2月28日 +138.41%
- 7億1617万
- 2015年5月31日 -70.71%
- 2億976万
- 2015年8月31日 +42.39%
- 2億9868万
- 2015年11月30日 +31.56%
- 3億9296万
- 2016年2月29日 +116.94%
- 8億5248万
- 2016年5月31日 -52.74%
- 4億284万
- 2016年8月31日 -15.97%
- 3億3852万
- 2016年11月30日 +39.04%
- 4億7068万
- 2017年2月28日 +99.1%
- 9億3714万
- 2017年5月31日 -59.41%
- 3億8037万
- 2017年8月31日 -25.03%
- 2億8517万
- 2017年11月30日 +31.85%
- 3億7601万
- 2018年2月28日 +158.29%
- 9億7119万
- 2018年5月31日 -57.84%
- 4億943万
- 2018年8月31日 +1.41%
- 4億1522万
- 2018年11月30日 +29.67%
- 5億3841万
- 2019年2月28日 +94.37%
- 10億4653万
- 2019年5月31日 -68.56%
- 3億2899万
- 2019年8月31日 +4.74%
- 3億4457万
- 2019年11月30日 +3.02%
- 3億5497万
- 2020年2月29日 +109.98%
- 7億4538万
- 2020年5月31日
- -1億7348万
- 2020年8月31日
- 1億2874万
- 2020年11月30日 -63.64%
- 4680万
- 2021年2月28日 +615.48%
- 3億3487万
- 2021年5月31日 -76.92%
- 7727万
- 2021年8月31日 +419.28%
- 4億128万
- 2021年11月30日 +2.36%
- 4億1074万
- 2022年2月28日 +84.36%
- 7億5724万
- 2022年5月31日 -78.16%
- 1億6534万
- 2022年8月31日 +44.94%
- 2億3964万
- 2022年11月30日 +7.56%
- 2億5776万
- 2023年2月28日 +159.64%
- 6億6928万
- 2023年5月31日 -29.66%
- 4億7078万
- 2023年8月31日 -41.85%
- 2億7374万
- 2023年11月30日 +41.55%
- 3億8747万
- 2024年2月29日 +125.83%
- 8億7505万
- 2024年5月31日 -0.23%
- 8億7302万
- 2024年8月31日 -72.33%
- 2億4159万
- 2024年11月30日 -41.09%
- 1億4233万
- 2025年2月28日 +217.25%
- 4億5153万
- 2025年5月31日 +12.5%
- 5億800万
- 2025年8月31日 -58.92%
- 2億867万
- 2025年11月30日 +4.86%
- 2億1882万
個別
- 2009年2月28日
- 2億8838万
- 2010年2月28日 -60.45%
- 1億1406万
- 2011年2月28日 +134.23%
- 2億6716万
- 2012年2月29日 +69.11%
- 4億5180万
- 2012年5月31日
- -5億2023万
- 2013年5月31日
- 3億2498万
- 2014年5月31日 +10.42%
- 3億5886万
- 2015年5月31日 -21.01%
- 2億8347万
- 2016年5月31日 +9.24%
- 3億967万
- 2017年5月31日 -2.4%
- 3億223万
- 2018年5月31日 -10.42%
- 2億7074万
- 2019年5月31日 -18.24%
- 2億2134万
- 2020年5月31日 -66.45%
- 7426万
- 2021年5月31日 +184.81%
- 2億1151万
- 2022年5月31日 +51.05%
- 3億1950万
- 2023年5月31日
- -5613万
- 2024年5月31日 -362.25%
- -2億5947万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 減価償却費の調整額82,718千円は、各報告セグメントに配分されない全社資産に係る減価償却費であります。2024/08/23 12:12
(注2) セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2023年6月1日 至 2024年5月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 1) セグメント売上高の調整額は、各報告セグメントに含まれない会社の売上高によるものであります。
(2) セグメント利益又はセグメント損失(△)の調整額△1,465,993千円には、各報告セグメントに配分されない全社費用△1,492,686千円及びその他の調整額26,692千円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費等であります。
(3) セグメント資産の調整額4,127,135千円は、各報告セグメントに配分されない全社資産であり、その主な内容は、当社の余資運用資金(現金及び預金)、繰延税金資産、管理部門の資産等であります。
(4) 減価償却費の調整額98,167千円は、各報告セグメントに配分されない全社資産に係る減価償却費であります。
(注2) セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2024/08/23 12:12 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と概ね 同一であります。2024/08/23 12:12
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (4) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2024/08/23 12:12
当社グループでは、顧客や社会から評価された結果としての集客及び収益性の向上を目指しており、経営指標としては、各事業において顧客数・売上高・営業利益を重視しております。長期的な経営指標の目標としては、顧客数・売上高の成長と同時に経常利益率の向上を重視しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境のもと、2020年にグループビジョン「ステキな大人が増える未来をつくる」を掲げ、「学び」の持つ力で、全ての人々の人生の質を高め、「ステキな大人が増える未来」を作っていきたいと考え、グループ一丸となって、その実現に向かって取り組んでおります。2024/08/23 12:12
当連結会計年度は、語学関連事業、保育・介護事業の売上の増加により、創業以来最高売上高を8期連続で更新しました。日本語教育事業の生徒数、保育事業の園児数、介護事業の顧客数を堅調に伸ばしたことなどから、当連結会計年度の営業利益は前年を上回る結果となりました。一方で、業績不振となった子会社における固定資産、及び閉鎖・移転等が決定した校・教室に関する固定資産に対する減損損失として368百万円を計上しました。
この結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高は26,099百万円(前年比2.7%増)となり、前年に比べ679百万円増加しました。営業利益は873百万円(前年比85.4%増)となり、前年に比べ402百万円増加しました。経常利益は844百万円(前年比119.1%増)となり、前年に比べ459百万円増加しました。親会社株主に帰属する当期純利益は505百万円(前年は316百万円の純損失)となり、前年に比べ821百万円増加しました。期中平均の顧客数(FC事業部における末端生徒数含む。)は、36,704名(前年比3.0%減)となりました。