メンバーズ（2130）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2011年6月30日
- 10億3398万
- 2011年9月30日 +109.83%
- 21億6964万
- 2011年12月31日 +51.1%
- 32億7824万
- 2012年3月31日 +38.97%
- 45億5563万
- 2012年6月30日 -76.85%
- 10億5443万
- 2012年9月30日 +120.75%
- 23億2760万
- 2012年12月31日 +48.5%
- 34億5659万
- 2013年3月31日 +39.39%
- 48億1803万
- 2013年6月30日 -74.9%
- 12億932万
- 2013年9月30日 +119.35%
- 26億5260万
- 2013年12月31日 +51.35%
- 40億1474万
- 2014年3月31日 +44.3%
- 57億9338万
- 2014年6月30日 -71.42%
- 16億5584万
- 2014年9月30日 +91.15%
- 31億6518万
- 2014年12月31日 +42.52%
- 45億1086万
- 2015年3月31日 +40.22%
- 63億2534万
- 2015年6月30日 -81.17%
- 11億9090万
- 2015年9月30日 +140.06%
- 28億5890万
- 2015年12月31日 +56.47%
- 44億7344万
- 2016年3月31日 +44.62%
- 64億6969万
- 2016年6月30日 -75.12%
- 16億993万
- 2016年9月30日 +132.87%
- 37億4901万
- 2016年12月31日 +51.14%
- 56億6616万
- 2017年3月31日 +42.75%
- 80億8843万
個別
- 2008年3月31日
- 46億1984万
- 2009年3月31日 +2.17%
- 47億2010万
- 2009年12月31日 -40.6%
- 28億375万
- 2010年3月31日 +41.76%
- 39億7458万
- 2010年12月31日 -18.78%
- 32億2809万
- 2011年3月31日 +41.46%
- 45億6635万
- 2012年3月31日 -1.87%
- 44億8113万
- 2013年3月31日 +6.67%
- 47億7998万
- 2014年3月31日 +21.13%
- 57億9008万
- 2015年3月31日 +8.23%
- 62億6672万
- 2016年3月31日 -0.69%
- 62億2323万
- 2017年3月31日 +22.69%
- 76億3555万
- 2018年3月31日 +5.6%
- 80億6285万
- 2019年3月31日 +5.77%
- 85億2769万
- 2020年3月31日 +23.11%
- 104億9847万
- 2021年3月31日 +40.08%
- 147億578万
- 2022年3月31日 +1.49%
- 149億2429万
- 2023年3月31日 +18.33%
- 176億5984万
- 2024年3月31日 +15.88%
- 204億6426万
- 2024年12月31日 -21.71%
- 160億2225万
- 2025年3月31日 +39.37%
- 223億2956万
- 2025年6月30日 -75.51%
- 54億6767万
- 2025年9月30日 +109.39%
- 114億4888万
- 2025年12月31日 +54.15%
- 176億4827万
- 2026年3月31日 +37.89%
- 243億3510万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- 当社グループは、上記において記載した当社の成長ドライバーである人的資本の拡充について、次の指標を用いております。当該指標に関する目標および実績は、次のとおりであります。2026/06/18 12:51
(注)1.上記指標に対する進捗は一部非財務指標に掲載しており、四半期ごとに更新しております。https://www.members.co.jp/ir/performance/指 標 目 標 実績(当連結会計年度) 実績値 時点 i.離職率 2027年3月期 11.1%毎期改善 12.1% 2026年3月期 j.教育投資額 人材育成投資毎期、付加価値売上高(注3)の2% 付加価値売上高の1.5% 2026年3月期 k.従業員持株会加入率 100% 51.5% 2026年3月31日
2.PMO(Project Management Office)とは、企業や各組織のプロジェクトを円滑に進めるために、部署の枠をこえて横断的にプロジェクトマネジメントを統括する部門や体制を指し、プロジェクトを統括し、様々な意思決定を担う立場であるPM(Project Manager)に対し、PMOはPMが円滑に意思決定できるよう情報収集や関係各所との調整を行い、PMのプロジェクトマネジメントを支援する立場となります。 - #2 社外取締役（及び社外監査役）（連結）
- ※2.主要な取引先とは、当社グループとの取引において、支払額又は受取額が、当社グループの連結売上収益の2%以上を占めている企業をいう。2026/06/18 12:51
※3.主要な取引先とする者とは、当社グループとの取引において、支払額又は受取額が、取引先企業の売上高の2%以上を占めている企業をいう。
※4.多額の金銭とは年額1,000万円以上をいう。※5.主要株主とは、総議決権の10%以上の議決権を直接又は間接的に保有するものをいう。※6.独立役員が監査等委員である取締役の場合に限る。※7.近親者等とは、2親等内の親族及び生計を一にする利害関係者をいう。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- これらの方針・取組みを着実に実行することにより、2027年3月期の連結業績予想は売上収益26,866百万円(前期比10.0%増)、営業利益2,500百万円(前期比56.2%増)、税引前利益2,480百万円(前期比51.1%増)、当期利益1,736百万円(前期比43.1%増)を見込んでおります。2026/06/18 12:51
一方で、「中期的な成長に向けた戦略」で掲げた収益性の回復と高成長事業モデルへの転換に向け、より大胆にポジション転換を加速させることで成長率を引き上げ、2027年3月期における付加価値売上高(※7)成長率15%、ならびに営業利益率10%の達成を目指してまいります。
(※1)あたかも社員®は当社の登録商標です。あたかも社員®(登録商標第6923667号)。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度の売上収益は24,424百万円(前期比9.4%増)、営業利益は1,600百万円(前期比224.6%増)、税引前利益は1,641百万円(前期比247.0%増)、当期利益は1,213百万円(前期比246.9%増)となりました。2026/06/18 12:51
売上収益は前期比9.4%増、重要指標としている付加価値売上高(売上収益から外注・仕入を差し引いた社内リソースによる売上高)は23,507百万円(前期比10.5%増)となり、ともに過去最高を更新しました。これはUIUXデザインやプロダクト・サービス開発、データ活用支援、PMO(※1)サービスを中心に、より高い需要が見込まれるDX領域への転換を戦略的に推進したことによるものです。これにより、当連結会計年度におけるDX領域の付加価値売上高成長率は前期比32.6%増と高成長を継続し、当連結会計年度の期末時点においても、全社の付加価値売上高に占めるDX領域の比率は前年同期比8.7ポイント増の54.2%と順調に拡大しました。
当連結会計年度の営業利益は、1,600百万円(前期比224.6%増)となりました。稼働率の改善に加え、高付加価値なDX領域への転換が順調に進展したことで収益性が大幅に向上し、売上総利益率は26.4%(前期比5.5ポイント増)となりました。 - #5 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 関係会社との取引高2026/06/18 12:51
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 -千円 1,400千円 営業取引以外の取引による取引高 350 -
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
