fonfun(2323)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -1億4565万
- 2009年3月31日 -141.52%
- -3億5178万
- 2009年12月31日
- 6271万
- 2010年3月31日 +95.35%
- 1億2251万
- 2010年6月30日 -78.25%
- 2665万
- 2010年9月30日 +98.09%
- 5279万
- 2010年12月31日 +1.96%
- 5382万
- 2011年3月31日 +32.57%
- 7135万
- 2011年6月30日 -69.33%
- 2188万
- 2011年9月30日 +85.65%
- 4063万
- 2011年12月31日 +47.44%
- 5990万
- 2012年3月31日 +30.65%
- 7827万
- 2012年6月30日 -91.9%
- 634万
- 2012年9月30日 +141.84%
- 1534万
- 2012年12月31日 +29.34%
- 1984万
- 2013年3月31日 +39.87%
- 2775万
- 2013年6月30日 -99.52%
- 13万
- 2013年9月30日
- -441万
- 2013年12月31日
- -22万
- 2014年3月31日 -191.96%
- -65万
- 2014年6月30日 -761.77%
- -563万
- 2014年9月30日 -97.57%
- -1113万
- 2014年12月31日 -58.87%
- -1769万
- 2015年3月31日
- -610万
- 2015年6月30日 -59.04%
- -970万
- 2015年9月30日 -88.32%
- -1827万
- 2015年12月31日 -8.87%
- -1990万
- 2016年3月31日
- -1268万
- 2016年6月30日
- -687万
- 2016年9月30日 -196.26%
- -2036万
- 2016年12月31日 -65.17%
- -3364万
- 2017年3月31日 -7.37%
- -3612万
- 2017年6月30日
- -1656万
- 2017年9月30日 -53.78%
- -2546万
- 2017年12月31日 -22.06%
- -3108万
- 2018年3月31日
- -1971万
- 2018年6月30日
- -716万
- 2018年9月30日 -29.74%
- -929万
- 2018年12月31日
- -578万
- 2019年3月31日
- 260万
- 2019年6月30日 +27.84%
- 333万
- 2019年9月30日
- -53万
- 2019年12月31日
- 33万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 570万
- 2020年6月30日 +54.35%
- 879万
- 2020年9月30日 +107.21%
- 1823万
- 2020年12月31日 +94.24%
- 3541万
- 2021年3月31日 +23.82%
- 4384万
- 2021年6月30日 -95.04%
- 217万
- 2021年9月30日 +80.46%
- 392万
- 2021年12月31日 -47.49%
- 206万
- 2022年3月31日 +385.4%
- 1000万
- 2022年6月30日 -82.27%
- 177万
- 2022年9月30日 +374.41%
- 841万
- 2022年12月31日 +266.5%
- 3084万
- 2023年3月31日 +39.78%
- 4311万
- 2025年12月31日 +352.32%
- 1億9501万
個別
- 2008年3月31日
- 2681万
- 2009年3月31日
- -1億8945万
- 2010年3月31日
- 9746万
- 2011年3月31日 -15.8%
- 8206万
- 2012年3月31日 +0.15%
- 8218万
- 2013年3月31日 -75.97%
- 1975万
- 2014年3月31日
- -736万
- 2015年3月31日 -53.02%
- -1126万
- 2016年3月31日 -28.89%
- -1452万
- 2017年3月31日
- 844万
- 2018年3月31日 -74.16%
- 218万
- 2019年3月31日 +242.44%
- 747万
- 2020年3月31日 -88.82%
- 83万
- 2021年3月31日 +197.25%
- 248万
- 2022年3月31日
- -1509万
- 2023年3月31日
- 1040万
- 2023年6月30日 -7.42%
- 962万
- 2023年9月30日 +119.24%
- 2110万
- 2023年12月31日 +141.93%
- 5106万
- 2024年3月31日 +46.12%
- 7461万
- 2024年6月30日 -45.26%
- 4084万
- 2024年9月30日 +42.03%
- 5801万
- 2024年12月31日 +53.55%
- 8908万
- 2025年3月31日 +67.98%
- 1億4963万
- 2025年9月30日 -19.24%
- 1億2084万
有報情報
- #1 ストックオプション制度の内容(連結)
- ① 【ストックオプション制度の内容】2025/06/27 16:04
※ 当事業年度の末日(2025年3月31日)における内容を記載しております。なお、提出日の前月末(2025年5月31日)現在において、これらの事項に変更はありません。決議年月日 2023年12月20日 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※ 発行価格 414資本組入額 207 新株予約権の行使の条件 ※ ①割当日から本新株予約権の行使期間の終期までの間における当社普通株式終値を用いて計算された時価総額及び営業利益は2025年3月期から2027年3月期までの3事業年度のいずれかにおいて、下記に定める a.乃至 b.の条件を達成した場合に限り、各号に定められている割合(以下「行使可能割合」という)を上限として本新株予約権を行使することができる。なお、当該行使割合において、行使可能となる新株予約権の個数に1個未満の端数が生じる場合においては、これを切り捨てるものとする。a. 一度でも時価総額が35億円を超過し、かつ、営業利益が一度でも1億2千万円を超過した場合:行使可能割合 35%b. 一度でも時価総額が100億円を超過し、かつ、営業利益が一度でも1億2千万円を超過した場合:行使可能割合 100%なお、上記における営業利益の判定においては、当社が提出した有価証券報告書に記載される損益計算書(連結損益計算書を作成している場合には連結損益計算書)における金額を参照するものとし、適用された会計基準の変更等により参照すべき指標の概念に重要な変更があった場合や当社の業績に多大な影響を及ぼす企業買収等の事象が発生し有価証券報告書に記載された実績数値で判定を行うことが適切ではないと当社取締役会が判断した場合には、当社は当該影響を排除すべく合理的な範囲内で適切な調整を行うことができるものとする。また、時価総額は東京証券取引所における当社普通株式の終値に発行済株式総数を乗じて求めた金額とする。当社は、新株予約権の割当てを受けた者が権利を行使する条件に該当しなくなった場合および新株予約権を喪失した場合にその新株予約権を取得することができる。この場合、当該新株予約権は無償で取得する。② 新株予約権者は、新株予約権の権利行使時において、当社又は当社関係会社の取締役、監査役または従業員であることを要する。ただし、任期満了による退任、定年退職、その他正当な理由があると取締役会が認めた場合は、この限りではない。③ 本新株予約権の行使によって、当社の発行済株式総数が当該時点における発行可能株式総数を超過することとなるときは、当該本新株予約権の行使を行うことはできない。④ 各本新株予約権1個未満の行使を行うことはできない。 新株予約権の譲渡に関する事項 ※ 新株予約権の譲渡については、取締役会の承認を要するものとする。 - #2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。2025/06/27 16:04
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- DXソリューション事業は、顧客それぞれのニーズにより向き合い、データとテクノロジー、顧客のビジネスへの深い理解をもって、企業・社会全体のDX化を推進し顧客と共にビジネスをプロデュースしていく事業となります。「ソフトウェア開発」、「技術者派遣」などの具体的なソリューションを通じてDX化を支援しております。当事業年度において、売上高は前期比235.1%増の470百万円となりました。また、セグメント利益も、売上高の拡大により、前期比68.2%増の80百万円となりました。2025/06/27 16:04
この結果、売上高は、1,268百万円と前年同期と比べ568百万円(81.3%)の増収となり、営業利益は、149百万円と前年同期と比べ75百万円(100.5%)の増益となり、経常利益は、163百万円と前年同期と比べ71百万円(77.9%)の増益となり、当期純利益は、169百万円と101百万円(148.5%)の増益となりました。
当事業年度末の総資産は2,149百万円となり、前事業年度末に比べ1,140百万円の増加となりました。その主な要因は、流動資産における売掛金の81百万円の増加、現金及び預金の33百万円の増加、無形固定資産におけるのれんの804百万円の増加、顧客関連資産の136百万円の増加、繰延税金資産の68百万円の増加等であります。