ツクイ HD（2398）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 29億9743万
- 2016年6月30日 -68.28%
- 9億5065万
- 2016年9月30日 +129.25%
- 21億7934万
- 2016年12月31日 +42.34%
- 31億200万
- 2017年3月31日 +22.45%
- 37億9838万
- 2017年6月30日 -67.1%
- 12億4960万
- 2017年9月30日 +114.21%
- 26億7682万
- 2017年12月31日 +51.54%
- 40億5653万
- 2018年3月31日 +27.06%
- 51億5441万
- 2018年6月30日 -75.55%
- 12億6011万
- 2018年9月30日 +96.65%
- 24億7797万
- 2018年12月31日 +46.18%
- 36億2230万
- 2019年3月31日 +13.89%
- 41億2549万
- 2019年6月30日 -81.46%
- 7億6500万
- 2019年9月30日 +136.86%
- 18億1200万
- 2019年12月31日 +76.16%
- 31億9200万
- 2020年3月31日 +32.83%
- 42億4000万
- 2020年6月30日 -84.98%
- 6億3700万
- 2020年9月30日 +230.14%
- 21億300万
- 2020年12月31日 +30%
- 27億3400万
- 2021年3月31日 +5.82%
- 28億9300万
個別
- 2008年3月31日
- 12億3589万
- 2009年3月31日 +32.44%
- 16億3682万
- 2009年12月31日 -21.35%
- 12億8734万
- 2010年3月31日 +23.19%
- 15億8584万
- 2010年6月30日 -73.84%
- 4億1488万
- 2010年9月30日 +118.87%
- 9億805万
- 2010年12月31日 +78.4%
- 16億2000万
- 2011年3月31日 +27.65%
- 20億6787万
- 2011年6月30日 -65.58%
- 7億1184万
- 2011年9月30日 +147.52%
- 17億6196万
- 2011年12月31日 +58.92%
- 28億6万
- 2012年3月31日 +23.04%
- 34億4521万
- 2012年6月30日 -66.57%
- 11億5178万
- 2012年9月30日 +120.75%
- 25億4260万
- 2012年12月31日 +46.92%
- 37億3565万
- 2013年3月31日 +20.62%
- 45億583万
- 2013年6月30日 -73.74%
- 11億8328万
- 2013年9月30日 +109.88%
- 24億8348万
- 2013年12月31日 +51.11%
- 37億5272万
- 2014年3月31日 +19.37%
- 44億7979万
- 2014年6月30日 -75.59%
- 10億9351万
- 2014年9月30日 +94.3%
- 21億2467万
- 2014年12月31日 +40.12%
- 29億7715万
- 2015年3月31日 +16.87%
- 34億7952万
- 2015年6月30日 -81.52%
- 6億4301万
- 2015年9月30日 +103.84%
- 13億1071万
- 2015年12月31日 +72.54%
- 22億6144万
- 2016年3月31日 +28.52%
- 29億648万
- 2017年3月31日 +14.86%
- 33億3847万
- 2018年3月31日 +41.81%
- 47億3426万
- 2019年3月31日 -22.49%
- 36億6957万
- 2020年3月31日 +4.15%
- 38億2200万
- 2021年3月31日 -33.94%
- 25億2500万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような状況のもと、当社グループは、顧客獲得のための営業活動や人員配置の適正化を図る一方で、将来の成長に資する先行投資を実行いたしました。合わせて新型コロナウイルス感染症対策本部を設置し、感染予防および事業継続について対応いたしました。2020/06/24 11:42
2020年3月にデイサービスにおいて新型コロナウイルス感染症予防のための利用控えの影響があったものの、第2四半期以降のデイサービス利用率および顧客数が伸長した結果、売上高は91,196百万円(前期比5.6%増)、営業利益は4,240百万円(同2.8%増)、経常利益は3,972百万円(同5.0%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、特別損失の計上により1,965百万円(同9.4%減)となりました。
当連結会計年度末における事業所数は、47都道府県700ヵ所(本社含む)となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
