有価証券報告書-第16期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 5年～22年
その他 2年～15年
② 無形固定資産
ソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。