2489 アドウェイズ

2489
2026/04/27
時価
116億円
PER 予
20.43倍
2010年以降
赤字-19370倍
(2010-2025年)
PBR
0.8倍
2010年以降
0.56-2278.82倍
(2010-2025年)
配当 予
2.37%
ROE 予
3.93%
ROA 予
2.38%
資料
Link
CSV,JSON

アドウェイズ(2489)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2008年3月31日
5467万
2009年3月31日 -44.82%
3016万
2010年3月31日 -19.94%
2415万
2011年3月31日 +36.07%
3286万
2012年3月31日 +41.92%
4664万
2013年3月31日 -22.83%
3599万
2014年3月31日 -50.82%
1770万
2015年3月31日 +960.4%
1億8771万
2016年3月31日 +7.55%
2億188万
2017年3月31日 -23.5%
1億5444万
2018年3月31日 +22.9%
1億8982万
2019年3月31日 -13.83%
1億6357万
2020年3月31日 -22.34%
1億2703万
2021年3月31日 -42.34%
7324万
2021年12月31日 +121.25%
1億6205万
2022年12月31日 +123.84%
3億6274万
2023年12月31日 +126.84%
8億2285万
2024年12月31日 -45.46%
4億4874万
2025年12月31日 +107.95%
9億3317万

個別

2008年3月31日
3947万
2009年3月31日 -27.94%
2844万
2010年3月31日 -21.7%
2227万
2011年3月31日 +37.41%
3060万
2012年3月31日 -21.84%
2392万
2013年3月31日 +5.55%
2525万
2014年3月31日 -64.64%
892万
2015年3月31日 +999.99%
1億8163万
2016年3月31日 -19.41%
1億4638万
2017年3月31日 -19.83%
1億1736万
2018年3月31日 +2.38%
1億2016万
2019年3月31日 -0.07%
1億2008万
2020年3月31日 -19.14%
9710万
2021年3月31日 -47.53%
5094万
2021年12月31日 -24.38%
3852万
2022年12月31日 -38.16%
2382万
2023年12月31日 +999.99%
3億7198万
2024年12月31日 -100%
0

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、主に店舗に係る建物設備の増加額であります。
【関連情報】
2026/03/24 15:30
#2 主要な設備の状況
(注)1.従業員数は年間の平均就業人員であり、[ ]内に臨時雇用者(派遣社員、アルバイト)の年間の平均人員を外数で記載しております。
2.上記のほか、建物の一部を賃借しております。年間賃借料は113,778千円であります。
(2)国内子会社
2026/03/24 15:30
#3 会計方針に関する事項(連結)
①有形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法を、また在外連結子会社は定額法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社についても2016年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
2026/03/24 15:30
#4 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(注)有形固定資産及び無形固定資産の増加額は、主に店舗に係る建物設備の増加額であります。
2026/03/24 15:30
#5 減損損失に関する注記(連結)
(1)減損損失を認識した資産の概要
場所用途資産の種類金額(千円)
東京都新宿区共用資産建物(附属設備)327,205
工具、器具及び備品61,528
その他(ソフトウェア)13,670
その他(車両運搬具)21,830
小計424,234
事業用資産その他(ソフトウェア)48,174
建物(附属設備)11,848
工具、器具及び備品4,454
小計64,477
(2)減損損失の認識に至った経緯
当社の事業計画の見直しを行ったところ、当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。
2026/03/24 15:30
#6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
1.当該資産除去債務の概要
建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
2.当該資産除去債務の金額の算定方法
2026/03/24 15:30
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2026/03/24 15:30

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