マックスバリュ九州(3171)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2014年2月28日
- 34億9600万
- 2014年8月31日 -1.83%
- 34億3200万
- 2015年2月28日 +9.06%
- 37億4300万
- 2015年8月31日 -0.53%
- 37億2300万
- 2016年2月29日 +15.44%
- 42億9800万
- 2016年8月31日 +8.4%
- 46億5900万
個別
- 2010年2月20日
- 23億9100万
- 2011年2月20日 +4.56%
- 25億
- 2011年11月20日 +13.48%
- 28億3700万
- 2012年2月20日 +0.46%
- 28億5000万
- 2012年5月20日 +2.67%
- 29億2600万
- 2012年8月20日 +2.84%
- 30億900万
- 2012年11月20日 +7.28%
- 32億2800万
- 2013年2月28日 +2.79%
- 33億1800万
- 2013年5月31日 +1.21%
- 33億5800万
- 2014年2月28日 +1.61%
- 34億1200万
- 2015年2月28日 +7.33%
- 36億6200万
- 2016年2月29日 +15.21%
- 42億1900万
- 2016年11月30日 +23.28%
- 52億100万
- 2017年2月28日 -7.63%
- 48億400万
- 2017年5月31日 +6.49%
- 51億1600万
- 2017年8月31日 -5.06%
- 48億5700万
- 2017年11月30日 +5.46%
- 51億2200万
- 2018年2月28日 -1.93%
- 50億2300万
- 2018年5月31日 -1.83%
- 49億3100万
- 2018年8月31日 -7.69%
- 45億5200万
- 2018年11月30日 +7.12%
- 48億7600万
- 2019年2月28日 -6.07%
- 45億8000万
- 2019年5月31日 +8.01%
- 49億4700万
- 2019年8月31日 -4.37%
- 47億3100万
- 2019年11月30日 +11.33%
- 52億6700万
- 2020年2月29日 -8.6%
- 48億1400万
- 2020年5月31日 +8.27%
- 52億1200万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2019/10/11 10:04
(注)提出日現在発行数には、2019年10月1日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2019年8月31日) 提出日現在発行数(株)(2019年10月11日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 7,580,248 7,580,248 東京証券取引所JASDAQ(スタンダード) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式です。また、1単元の株式数は100株です。 計 7,580,248 7,580,248 - - - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当第2四半期累計期間におきましては、事業基盤の拡大の要となる新規出店として、ザ・ビッグ大牟田店(福岡県大牟田市)を5月18日に、マックスバリュエクスプレス千早駅前店(福岡市東区)を同月23日にオープンしました。さらに久留米市における2店舗目となるビッグ業態店舗として、ザ・ビッグ久留米すわの店(福岡県久留米市)を7月20日にオープンしました。徹底したローコストオペレーション経営を確立すると共に圧倒的な生鮮ディスカウントとして「安さ」・「鮮度」・「品揃え」の実現を目指しています。2019/10/11 10:04
また、既存店舗の活性化として8店舗の改装を行うとともに、2店舗の商品マッサージを実施いたしました。「ライフスタイル提案型」のマックスバリュモデルの活性化実績を基にして、多様化する地域のお客さまニーズの変化への対応を図り、商品構成や品揃えの見直しを実施するとともに、生鮮食品を中心に地域・地場商品の拡大を行いました。また、老朽化した店舗の外装や店内設備につきましても、お客さまに安心してお買物して頂けるよう設備環境を一新しています。
費用面では、依然として慢性的な人材確保難や賃金の上昇による労務費用が増加しております。また、海外経済の動向や円安の影響により、輸入商品・資材コストの増加並びに原油価格上昇による水道光熱費の高騰が続いております。加えて、新規出店や既存店舗の改装並びに消費税増税に対応したシステム入替等によるイニシャルコストの増加等がありました。一方でアプリ・SNSを活用し、紙媒体のチラシ配布枚数やエリア見直し等の販促効率化の推進や、人時不足に対応したお支払セルフレジの導入や従業員の働き方を変える施策を行い、オペレーションコストの削減を積極的に推進しました。 - #3 金融商品関係、四半期財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2019/10/11 10:04
金融商品の当第2四半期貸借対照表計上額と時価との差額及び前事業年度に係る貸借対照表計上額と時価との差額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。