トライステージ(2178)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2012年11月30日
- 14万
- 2013年2月28日 -0.68%
- 14万
- 2013年8月31日 +970.34%
- 155万
- 2013年11月30日 +33.25%
- 206万
- 2014年2月28日 +281.62%
- 789万
- 2014年5月31日 +0.67%
- 794万
- 2014年8月31日 -7.49%
- 735万
- 2014年11月30日 +0.01%
- 735万
- 2015年2月28日 -91.77%
- 60万
- 2015年5月31日 +106.78%
- 125万
- 2015年8月31日 -45.32%
- 68万
- 2015年11月30日 -84.94%
- 10万
- 2016年2月29日 +76.7%
- 18万
- 2016年5月31日 +999.99%
- 4354万
- 2016年8月31日 +12.37%
- 4893万
- 2016年11月30日 +294.01%
- 1億9279万
- 2017年2月28日 +95.97%
- 3億7781万
- 2017年5月31日 +8.91%
- 4億1147万
- 2017年8月31日 +14.66%
- 4億7180万
- 2017年11月30日 -9.43%
- 4億2733万
- 2018年2月28日 +29.62%
- 5億5391万
- 2018年5月31日 -9.76%
- 4億9986万
- 2018年8月31日 -30.23%
- 3億4873万
- 2018年11月30日 -1.81%
- 3億4244万
- 2019年2月28日 +9.22%
- 3億7402万
- 2019年5月31日 -8.46%
- 3億4237万
- 2019年8月31日 -22.55%
- 2億6516万
- 2019年11月30日 -7.7%
- 2億4474万
- 2020年2月29日 +14.01%
- 2億7902万
- 2020年5月31日 -34.07%
- 1億8395万
- 2020年8月31日 -3.7%
- 1億7716万
- 2020年11月30日 +12.18%
- 1億9874万
- 2021年2月28日 -1.32%
- 1億9613万
- 2021年5月31日 +1.05%
- 1億9819万
- 2021年8月31日 +13.89%
- 2億2573万
- 2021年11月30日 -68.28%
- 7159万
- 2022年2月28日 -5.39%
- 6773万
- 2022年5月31日 +16.26%
- 7874万
個別
- 2011年11月30日
- 35万
- 2012年2月29日 -53.26%
- 16万
- 2012年5月31日 ±0%
- 16万
- 2012年8月31日 -11.52%
- 14万
- 2013年2月28日 -0.68%
- 14万
- 2014年2月28日 +999.99%
- 789万
- 2015年2月28日 -92.33%
- 60万
- 2016年2月29日 -69.92%
- 18万
- 2017年2月28日 -51.1%
- 89,000
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2021/10/15 15:00
(注) 「提出日現在発行数」欄には、2021年10月1日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2021年8月31日) 提出日現在発行数(株)(2021年10月15日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 30,517,200 30,517,200 東京証券取引所(マザーズ) 単元株式数100株 計 30,517,200 30,517,200 - - - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② DM事業2021/10/15 15:00
DM事業は、メールカスタマーセンター株式会社を中心として、「ゆうメール」や「クロネコDM便」等のダイレクトメール発送代行業務に取り組んでおります。また、急速に市場拡大している「ネコポス」や「ゆうパケット」等の小型宅配便(商品DM)への対応に取り組みました。業界トップクラスのDM取扱通数による価格競争力を生かし営業活動は概ね安定的に推移しているものの、集客型イベントの減少等により、一部の業種にてDM発送の差し控えが継続しております。
この結果、売上高は9,057,434千円(前年同期比0.1%減)、営業利益は105,972千円(前年同期比56.2%減)となりました。 - #3 重要な後発事象、四半期連結財務諸表(連結)
- 式譲渡の理由2021/10/15 15:00
当社は、成長著しいASEANにおける拠点を確保するべく2016年2月にMERDIS社の株式を取得し、インドネシアでのテレビ通販向け商品卸等に注力してまいりました。ASEANへの販路という面では一定の成果が得られたものの、業績面では、2019年2月期に同社に係るのれんの減損損失を計上する等、期待する成果が得られない状況が続きました。
こうした中、前中期経営計画において、事業の選択と集中を行うべく、今後の収益性やグループシナジーを判断軸に見極めを行ったところ、同社を含む海外事業については今後もダイレクトマーケティング支援事業とのシナジーを創出できる見込みが低いと判断し、これまでに連結子会社1社及び持分法適用関連会社1社の売却を実施いたしました。MERDIS社においても、同判断のもと交渉を進めてきたところ、この度合意に至り、株式譲渡を決定いたしました。