テクノホライゾン（6629）の経常利益又は経常損失（△）の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 7億8011万
- 2010年9月30日 +42.78%
- 11億1382万
- 2010年12月31日 -4.32%
- 10億6568万
- 2011年3月31日 +9.49%
- 11億6686万
- 2011年6月30日
- -2億3615万
- 2011年9月30日 -9.56%
- -2億5874万
- 2011年12月31日 -1.12%
- -2億6163万
- 2012年3月31日 -11.52%
- -2億9178万
- 2012年6月30日
- -1億5505万
- 2012年9月30日
- 8347万
- 2012年12月31日
- -3746万
- 2013年3月31日
- 1億9681万
- 2013年6月30日
- -2億4436万
- 2013年9月30日
- 2020万
- 2013年12月31日
- -6億6183万
- 2014年3月31日 -94.9%
- -12億8990万
- 2014年6月30日
- 8764万
- 2014年9月30日 +93.55%
- 1億6962万
- 2014年12月31日 +117.25%
- 3億6851万
- 2015年3月31日 -14.37%
- 3億1557万
- 2015年6月30日 -79.49%
- 6471万
- 2015年9月30日 +133.54%
- 1億5112万
- 2015年12月31日 -10.43%
- 1億3536万
- 2016年3月31日
- -1億1862万
- 2016年6月30日 -103.68%
- -2億4162万
- 2016年9月30日
- -1億5128万
- 2016年12月31日
- 3466万
- 2017年3月31日 +974.3%
- 3億7239万
- 2017年6月30日 -83.48%
- 6150万
- 2017年9月30日 +743.18%
- 5億1858万
- 2017年12月31日 +67.95%
- 8億7098万
- 2018年3月31日 +27.49%
- 11億1040万
- 2018年6月30日 -95.79%
- 4674万
- 2018年9月30日 +545.86%
- 3億193万
- 2018年12月31日 +104.29%
- 6億1680万
- 2019年3月31日 +80.02%
- 11億1039万
- 2019年6月30日
- -5474万
- 2019年9月30日
- 7億5346万
- 2019年12月31日 +44.7%
- 10億9026万
- 2020年3月31日 +27.01%
- 13億8470万
- 2020年6月30日
- -7890万
- 2020年9月30日
- 8842万
- 2020年12月31日 +952.22%
- 9億3042万
- 2021年3月31日 +172.28%
- 25億3332万
- 2021年6月30日
- -3億1097万
- 2021年9月30日
- 1億4990万
- 2021年12月31日 +187.08%
- 4億3034万
- 2022年3月31日 +106.94%
- 8億9055万
- 2022年6月30日
- -3億5224万
- 2022年9月30日
- -3億490万
- 2022年12月31日 -255.6%
- -10億8424万
- 2023年3月31日
- -4億559万
- 2023年6月30日
- 9426万
- 2023年9月30日 +622.02%
- 6億8062万
- 2023年12月31日 -29.56%
- 4億7942万
- 2024年3月31日 +256.55%
- 17億938万
- 2024年6月30日
- -4613万
- 2024年9月30日
- -787万
- 2024年12月31日
- 5億8819万
- 2025年3月31日 -40.43%
- 3億5041万
- 2025年6月30日
- -4623万
- 2025年9月30日
- 9億8022万
- 2025年12月31日 +56.78%
- 15億3676万
- 2026年3月31日 +87.85%
- 28億8681万
- 2026年6月30日 -78.77%
- 6億1300万
個別
- 2011年3月31日
- 6408万
- 2012年3月31日 +436.87%
- 3億4404万
- 2013年3月31日 -47.57%
- 1億8038万
- 2014年3月31日 -55.05%
- 8109万
- 2015年3月31日 -84.71%
- 1239万
- 2016年3月31日 +827.03%
- 1億1491万
- 2017年3月31日 +331.57%
- 4億9594万
- 2018年3月31日
- -583万
- 2019年3月31日
- 4億3177万
- 2020年3月31日 +42.44%
- 6億1501万
- 2021年3月31日 -26.44%
- 4億5238万
- 2022年3月31日 +17.61%
- 5億3205万
- 2023年3月31日
- -10億3354万
- 2024年3月31日
- 16億1884万
- 2025年3月31日 -60.92%
- 6億3257万
- 2026年3月31日 +195.35%
- 18億6829万
有報情報
- #1 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- (7) 企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法2026/06/26 16:00
(概算額の算定方法)売上高 224,713千円 営業利益 18,264千円 経常利益 18,821千円 税金等調整前当期純利益 18,821千円
企業結合が連結会計年度開始の日に完了したと仮定して算定された売上高及び損益情報を影響の概算額としています。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような経済状況のもと、当社グループは、「教育ICT」「企業・自治体DX」「ビジョンシステム」「FAロボット」の重点4市場に対し、コア技術である「映像&IT」と「ロボティクス」により、持続可能で豊かな社会を実現するための仕組みやソリューションを提供しています。また、引き続き注力分野の事業強化を目的としたM&Aや、事業・組織の最適化を推進することで、企業価値の最大化に努めてまいります。2026/06/26 16:00
当社グループの業績は、シンガポールに本社があるPacific Tech Pte. Ltd.の売上高が伸長したことにより、売上高は51,380百万円(前期比1.5%増)となりました。営業利益は2,332百万円(前期比524.2%増)、経常利益は2,886百万円(前期比681.1%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は2,462百万円(前期は親会社株主に帰属する当期純損失616百万円)となりました。
セグメントごとの業績は、次のとおりであります。 - #3 財務制限条項に関する注記（連結）
- (1) 株式会社大垣共立銀行、株式会社日本政策投資銀行をアレンジャーとして2021年3月26日に締結したシンジケートローン契約(借入残高600,000千円)には、次の財務制限条項が付されており、下記条項に抵触した場合には、期限の利益を喪失する可能性があります。2026/06/26 16:00
・2021年3月期以降に終了する各年度の決算期において2期連続の連結経常損失を回避すること
・2021年3月期以降に終了する各年度の決算期の連結純資産の部の金額を当該決算期の直前の決算期の末日または2020年3月期の末日の連結純資産の部の金額のいずれか大きい方の金額の75%以上の金額にそれぞれ維持すること
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
