ウィルグループ（6089）の新株予約権の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 5107万
- 2013年9月30日 +35.29%
- 6909万
- 2013年12月31日 +4.35%
- 7210万
- 2014年3月31日 -57.14%
- 3090万
- 2014年6月30日 -6.67%
- 2884万
- 2014年9月30日 ±0%
- 2884万
- 2014年12月31日 -57.14%
- 1236万
- 2015年3月31日 -50%
- 618万
- 2015年6月30日 +159.9%
- 1606万
- 2015年9月30日 +21.42%
- 1950万
- 2015年12月31日 +60.61%
- 3132万
- 2016年3月31日 +28.28%
- 4018万
- 2016年6月30日 +31.9%
- 5300万
- 2016年9月30日 +32.08%
- 7000万
- 2016年12月31日 +18.57%
- 8300万
- 2017年3月31日 +30.12%
- 1億800万
- 2017年6月30日 +5.56%
- 1億1400万
- 2017年9月30日 +17.54%
- 1億3400万
- 2017年12月31日 +5.22%
- 1億4100万
- 2018年3月31日 +11.35%
- 1億5700万
- 2018年6月30日 +7.64%
- 1億6900万
- 2018年9月30日 +7.69%
- 1億8200万
- 2018年12月31日 +6.59%
- 1億9400万
- 2019年3月31日 +6.7%
- 2億700万
個別
- 2013年3月31日
- 5107万
- 2014年3月31日 -39.49%
- 3090万
- 2015年3月31日 -80%
- 618万
- 2016年3月31日 +59.9%
- 988万
- 2017年3月31日 +163.1%
- 2600万
- 2018年3月31日 -15.38%
- 2200万
- 2019年3月31日 -4.55%
- 2100万
- 2020年3月31日 -4.76%
- 2000万
- 2021年3月31日 -25%
- 1500万
- 2022年3月31日 -53.33%
- 700万
- 2023年3月31日 -28.57%
- 500万
- 2024年3月31日 -20%
- 400万
- 2025年3月31日 -25%
- 300万
- 2026年3月31日 +333.33%
- 1300万
有報情報
- #1 その他の新株予約権等の状況（連結）
- ③【その他の新株予約権等の状況】2026/06/19 15:42
該当事項はありません。 - #2 ストックオプション制度の内容（連結）
- ①【ストックオプション制度の内容】2026/06/19 15:42
会社法に基づき発行した新株予約権は、以下の通りです。
※当事業年度の末日(2026年3月31日)における内容を記載しています。提出日の前月末現在(2026年5月31日)において、記載すべき内容が当事業年度の末日における内容から変更がないため、提出日の前月末現在に係る記載を省略しています。決議年月日 2018年2月20日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 3当社従業員 13当社子会社取締役 5当社子会社従業員 42 新株予約権の数(個) ※ 3,710 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株) ※ 普通株式 371,000(注1) 新株予約権の行使時の払込金額(円)※ 1,656(注2) 新株予約権の行使期間 ※ 2020年7月1日～2028年3月21日 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額(円) ※ 発行価格 1,663資本組入額 832 新株予約権の行使の条件 ※ (注3) 新株予約権の譲渡に関する事項 ※ (注4) 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 ※ (注5) - #3 事業等のリスク
- 2026/06/19 15:42
項目 (13)株式価値の希薄化について 内容 当社は、当社グループの役員及び従業員に対し、新株予約権を付与しています。これらの新株予約権が権利行使された場合、当社株式が新たに発行され、既存の株主が有する株式の価値及び議決権割合が希薄化する可能性があります。新株予約権の株式数については、「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 連結財務諸表注記 17.株式報酬」に記載の通りです。 対応策 当社が発行している新株予約権は、あらかじめ定める業績目標の達成が行使条件とされており、その目標が達成されることは、当社の企業価値・株主価値の向上に資するものと認識しています。そのため、これら新株予約権の発行は、当社の既存株主の皆様の利益に貢献できるものと認識しており、株式の希薄化への影響は合理的なものであると考えています。 - #4 提出会社の株式事務の概要（連結）
- (2)会社法第166条第1項の規定による請求をする権利2026/06/19 15:42
(3)株主の有する株式数に応じて募集株式の割当て及び募集新株予約権の割当てを受ける権利 - #5 注記事項－株式に基づく報酬、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- ①制度内容2026/06/19 15:42
当社グループは、持分決済型の株式に基づく報酬としてストック・オプション制度を導入しており、当社及び当社子会社の取締役、執行役員ならびに従業員に対して、当社グループ全体の企業価値向上への意欲及び士気を高めることを目的として付与しています。行使期間は割当契約に定められ、その期間内に行使されない場合は、当該新株予約権は失効します。
当連結会計年度に存在するストック・オプション制度は、以下の通りです。 - #6 注記事項－資本金及びその他の資本項目、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (注1)当社の発行する株式は、すべて権利内容に何ら限定のない無額面の普通株式であり、発行済株式は全額払い込み済みです。2026/06/19 15:42
(注2)発行済株式数の期中増加は、新株予約権の権利行使によるものです。
(注3)当連結会計年度の自己株式の期中増減は、単元未満株式の買取による増加95株と「役員向け株式交付信託」から受益者への給付による減少6,837株によるものです。 - #7 注記事項－１株当たり利益、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 普通株主に帰属する基本的1株当たり当期利益及び希薄化後1株当たり当期利益の算定基礎は以下の通りです。2026/06/19 15:42
(注)株主資本において自己株式として計上されている「役員向け株式交付信託」に残存する自社の株式は、1株当たり当期利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めています。1株当たり当期利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は前連結会計年度207,455株、当連結会計年度201,508株です。(単位:百万円) 加重平均普通株式数(千株) 22,819 22,910 新株予約権による普通株式増加数(千株) 86 15 希薄化後の加重平均普通株式数(千株) 22,905 22,925 - #8 発行済株式、株式の総数等（連結）
- (注)「提出日現在発行数」欄には、2026年6月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれていません。2026/06/19 15:42
- #9 発行済株式総数、資本金等の推移（連結）
- 新株予約権の行使により増加したものです。
(注2026/06/19 15:42 - #10 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等（連結）
- 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】2026/06/19 15:42
該当事項はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
