チエル(3933)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2016年9月30日
- 6728万
- 2016年12月31日 -97.42%
- 173万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 2億648万
- 2017年6月30日
- -1億2976万
- 2017年9月30日
- 5310万
- 2017年12月31日 -94.74%
- 279万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 2億108万
- 2018年6月30日
- -2億704万
- 2018年9月30日
- -1億2681万
- 2018年12月31日 -103.96%
- -2億5863万
- 2019年3月31日
- 7770万
- 2019年6月30日
- -1億4775万
- 2019年9月30日
- 1億3020万
- 2019年12月31日 -89.12%
- 1416万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 2億4190万
- 2020年6月30日
- -4774万
- 2020年9月30日
- 1億3217万
- 2020年12月31日 +97.34%
- 2億6083万
- 2021年3月31日 +96.75%
- 5億1319万
- 2021年6月30日 -73.14%
- 1億3786万
- 2021年9月30日 +138.69%
- 3億2906万
- 2021年12月31日 +36.04%
- 4億4764万
- 2022年3月31日 +32.46%
- 5億9293万
- 2022年6月30日 -66.23%
- 2億22万
- 2022年9月30日 +58.56%
- 3億1747万
- 2022年12月31日 +32.85%
- 4億2175万
- 2023年3月31日 +46.7%
- 6億1872万
- 2023年6月30日 -83.55%
- 1億179万
- 2023年9月30日 +167.12%
- 2億7190万
- 2023年12月31日 +43.18%
- 3億8930万
- 2024年3月31日 +52.04%
- 5億9190万
- 2024年6月30日 -87.76%
- 7246万
- 2024年9月30日 +223.16%
- 2億3418万
- 2024年12月31日 +13.98%
- 2億6692万
- 2025年3月31日 +153.98%
- 6億7792万
- 2025年6月30日 -93.48%
- 4417万
- 2025年9月30日 +819.32%
- 4億614万
- 2025年12月31日 +36.69%
- 5億5514万
- 2026年3月31日 +92.6%
- 10億6918万
個別
- 2015年3月31日
- 1億6218万
- 2015年12月31日
- -249万
- 2016年3月31日
- 1億8571万
- 2016年6月30日
- -1億3114万
- 2017年3月31日
- 1億6646万
- 2018年3月31日 -22.76%
- 1億2858万
- 2019年3月31日
- -583万
- 2020年3月31日
- 1億4515万
- 2021年3月31日 +172.99%
- 3億9627万
- 2022年3月31日 -3.55%
- 3億8220万
- 2023年3月31日 +19.48%
- 4億5665万
- 2024年3月31日 -19.41%
- 3億6801万
- 2025年3月31日 +18.7%
- 4億3684万
- 2026年3月31日 +50.53%
- 6億5757万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2026/06/30 16:56
2.セグメント資産については、事業セグメントに資産を配分していないため記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2026/06/30 16:56
- #3 事業等のリスク
- ③ 業績の季節的変動による影響について2026/06/30 16:56
当社グループの四半期における業績は、第2四半期及び第4四半期において、売上高及び営業利益が偏重する傾向にあります。これは、第2四半期については主力商品・製品の導入先である学校が長期休みに入る時期に導入案件が増加すること、第4四半期については導入先の年度予算の執行等の関係により販売パートナーを通じた受注が増加することによるものであります。
当社グループは、当該季節的要因を踏まえた販売計画を策定し、受注の増加が見込まれる時期の売上の確保に努めておりますが、何らかの事情により当該期間の受注が計画通りに獲得できなかった場合や、当社グループが導入機器の設置まで行う受注形態で決算月である3月に予定されていた検収が翌期以降に遅れる場合には、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。2026/06/30 16:56
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #5 役員報酬(連結)
- (注) 業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため、連結経常利益の予算達成水準を主な指標とし、連結当期純利益、連結営業利益の予算達成率・前期比増減及びその内容等も含め考慮して算出された額を賞与として毎年、一定の時期に支給しております。非金銭報酬等は、譲渡制限付株式報酬として当事業年度に対象取締役に交付した自己株式の処分総額です。なお、当事業年度の業績連動報酬等を定めた際に主な指標とした2025年3月期の連結経常利益の予算達成水準は下記のようになります。2026/06/30 16:56
2025年3月期 予算(千円) 実績(千円) 達成率(%) - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における国内の学校教育を取り巻く環境としては、小学校・中学校においては、学習活動の一層の充実及び主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善を目指し、GIGAスクール構想が文部科学省によって推し進められ、第2期(2024年度~2028年度)の整備が2025年度に全国で本格的に実施されている状況です。大学においても、DX推進が叫ばれており、各校が主体的に学修及び情報基盤の両面で環境整備を進めております。2026/06/30 16:56
このような市場動向のもと、当連結会計年度の売上高は10,226,074千円(前年同期比48.3%増)、営業利益は1,069,189千円(前年同期比57.7%増)、経常利益は1,054,133千円(前年同期比59.4%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は658,102千円(前年同期比55.3%増)となりました。
なお、トラストコミュニケーション株式会社および株式会社オキジムの連結により、販売費及び一般管理費に含まれるのれん償却額が、前年同期比で44,274千円増加しております。営業外損益においては、銀行借入に伴う支払利息が前年同期比で45,459千円増加しております。 - #7 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- (4) 当連結会計年度の連結損益計算書に計上されている分離した事業に係る損益の概算額2026/06/30 16:56
売上高 1,093,351千円 営業利益 66,865〃