ベガコーポレーション（3542）の商品の推移 - 四半期
連結
- 2014年3月31日
- 8億5539万
- 2015年3月31日 -10.54%
- 7億6526万
- 2015年12月31日 +24.02%
- 9億4911万
- 2016年3月31日 +9.34%
- 10億3777万
個別
- 2014年3月31日
- 8億5539万
- 2015年3月31日 -10.54%
- 7億6526万
- 2016年3月31日 +35.61%
- 10億3777万
- 2016年6月30日 +9.74%
- 11億3885万
- 2016年9月30日 +36.11%
- 15億5009万
- 2016年12月31日 -9.85%
- 13億9745万
- 2017年3月31日 +9.66%
- 15億3245万
- 2017年6月30日 +29.93%
- 19億9108万
- 2017年9月30日 +2.81%
- 20億4703万
- 2017年12月31日 -5.17%
- 19億4125万
- 2018年3月31日 -9.83%
- 17億5052万
- 2018年6月30日 -23.76%
- 13億3456万
- 2018年9月30日 +36.52%
- 18億2191万
- 2018年12月31日 +45.81%
- 26億5651万
- 2019年3月31日 -9.46%
- 24億526万
- 2019年6月30日 -12.6%
- 21億230万
- 2019年9月30日 -11.78%
- 18億5460万
- 2019年12月31日 +19.33%
- 22億1317万
- 2020年3月31日 -19.69%
- 17億7747万
- 2020年6月30日 -30.02%
- 12億4386万
- 2020年9月30日 +62.34%
- 20億1926万
- 2020年12月31日 +3.18%
- 20億8345万
- 2021年3月31日 -26.99%
- 15億2107万
- 2021年6月30日 +20.61%
- 18億3453万
- 2021年9月30日 +34.89%
- 24億7455万
- 2021年12月31日 +16.54%
- 28億8372万
- 2022年3月31日 +3.72%
- 29億9099万
- 2022年6月30日 -8.63%
- 27億3293万
- 2022年9月30日 -17.04%
- 22億6715万
- 2022年12月31日 -8.07%
- 20億8409万
- 2023年3月31日 -12.69%
- 18億1959万
- 2023年6月30日 +1.9%
- 18億5423万
- 2023年9月30日 +36.1%
- 25億2363万
- 2023年12月31日 +9.09%
- 27億5299万
- 2024年3月31日 -23.34%
- 21億1050万
- 2024年6月30日 +3.62%
- 21億8691万
- 2024年9月30日 +1.83%
- 22億2685万
- 2024年12月31日 +3.13%
- 22億9661万
- 2025年3月31日 +0.69%
- 23億1256万
- 2025年6月30日 +2.6%
- 23億7279万
- 2025年9月30日 +24.1%
- 29億4464万
- 2025年12月31日 +2.45%
- 30億1673万
- 2026年3月31日 -16.39%
- 25億2215万
- 2026年6月30日 +1.59%
- 25億6236万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等（連結）
- ② 【発行済株式】2023/11/14 15:00
(注)提出日現在発行数には、2023年11月1日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年9月30日) 提出日現在発行数(株)(2023年11月14日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 10,644,800 10,644,800 東京証券取引所グロース市場 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。なお、単元株式数は100株であります。 計 10,644,800 10,644,800 ― ― - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 家具・インテリア業界におきましては、原材料価格及び物流コストの上昇並びに業態を超えた販売競争の激化等により引き続き厳しい経営環境が続いております。一方、当社の属する雑貨、家具、インテリアのBtoC-EC市場規模は2022年に2兆3,541億円となり、前期比で3.5%増と堅調に拡大しました(出典:令和4年度デジタル取引環境整備事業(電子商取引に関する市場調査)_2023年8月経済産業省)。家具・インテリア業界におけるEC利用率は、他業界よりも低位にとどまっていることから、更なるEC化の進展余地があり、市場拡大を見込んでおります。2023/11/14 15:00
このような事業環境の下、当社の家具Eコマース事業におきましては、LOWYA(ロウヤ)旗艦店(自社サイト)及び大手ECモール内店舗の両販売チャネルを通じた流通拡大に取り組んでおります。成長の柱として位置付けているLOWYA旗艦店においては、SEO・Web広告からの新規アクセス流入、SNS強化による認知度向上及びモバイルアプリのダウンロードを通じた会員化の促進に取り組みました。品揃えの面では、従前より取り組んでいる自社プライベートブランドにおけるヒット商品の開発、高利益率商品の開発を継続するとともに、LOWYA旗艦店における取り扱いカテゴリ及び商品数の拡充を企図して開始した他社ブランド商品の取り扱いについても、アクセス及び受注に寄与しております。
外部環境が急速に変化する中でも、従前より取り組んでいる在庫適正化や適正配送による在庫圧縮、配送費削減の取り組みを継続するとともに、販売管理費の削減を行いました。また、創業以来ネット専業で事業を行ってまいりましたが、新たに、これまで培ってきた集客力、商品デザイン力及び価格優位性といった強みを活かしつつ、ネットとリアルを融合した事業体制を構築する方針を打ち出し、前期より開始したイオンリテール株式会社向け家具の卸売り販売とともに、当社初となる実店舗を2023年4月、福岡県福岡市に開業いたしました。開業以降、実店舗によるLOWYA旗艦店への好影響も少しずつ見受けられ、OMO型D2Cビジネスの確立に向けた検証も継続的に行ってまいります。 - #3 金融商品関係、四半期財務諸表（連結）
- (金融商品関係)2023/11/14 15:00
金融商品の四半期貸借対照表計上額と時価との差額及び前事業年度に係る貸借対照表計上額と時価との差額に重要性が乏しいため、記載を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
