バルミューダ(6612)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2019年12月31日
- 10億7100万
- 2020年9月30日 -14.17%
- 9億1925万
- 2020年12月31日 +43.27%
- 13億1700万
- 2021年3月31日 -65.53%
- 4億5400万
- 2021年6月30日 +59.47%
- 7億2400万
- 2021年9月30日 -40.06%
- 4億3400万
- 2021年12月31日 +249.77%
- 15億1800万
- 2022年3月31日 -88.67%
- 1億7200万
- 2022年6月30日 +144.77%
- 4億2100万
- 2022年9月30日 -62.71%
- 1億5700万
- 2022年12月31日 -52.23%
- 7500万
- 2023年3月31日
- -4億1600万
- 2023年6月30日 -67.07%
- -6億9500万
- 2023年9月30日 -64.46%
- -11億4300万
- 2023年12月31日 -20.3%
- -13億7500万
- 2024年3月31日
- -2億3600万
- 2024年6月30日
- -9100万
- 2024年9月30日 -161.54%
- -2億3800万
- 2024年12月31日
- 1200万
- 2025年3月31日
- -2億8000万
- 2025年6月30日 -37.14%
- -3億8400万
- 2025年9月30日 -119.27%
- -8億4200万
- 2025年12月31日 -2.85%
- -8億6600万
個別
- 2019年12月31日
- 10億6400万
- 2020年12月31日 +22.09%
- 12億9900万
- 2021年12月31日 +16.17%
- 15億900万
- 2022年12月31日 -95.23%
- 7200万
- 2023年12月31日
- -13億8400万
- 2024年12月31日
- 1600万
- 2025年12月31日
- -8億7400万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 予算達成状況を基に定められる従業員に対する決算賞与(※)の平均支払月数を参考に、固定報酬月額に乗じた額を基本とし、併せて、各業務執行取締役個人の業績への貢献度を勘案して決定する。2026/03/25 16:20
※前年度予算の達成状況(営業利益等)を基に、支給の可否及び支給水準を決定する。
ハ 非金銭報酬等(株式関連報酬等) - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- これらの諸施策を推進したものの、消費マインド低迷の長期化や米国関税政策等、厳しい外部環境の影響等により、冒頭に記載の連結業績となりました。なお、収益構造の更なる改善のため、製品・部材等の評価減等に関する特別損失として事業構造改善費用687百万円を当連結会計年度に計上しました。2026/03/25 16:20
(売上高)(単位:百万円) 売上高 12,462 10,115 △2,346 △18.8 営業利益又は営業損失(△) 12 △866 △878 ― 経常利益又は経常損失(△) 94 △904 △999 ―
地域別売上高については、日本、韓国及びその他地域で前年実績を下回りましたが、事業展開を強化した北米では前年実績を上回りました。 - #3 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
- (継続企業の前提に関する事項)2026/03/25 16:20
当社は、当事業年度において、営業損失874百万円、経常損失910百万円、当期純損失1,603百万円を計上し、取引銀行2行と締結している当座貸越契約の財務制限条項(連結貸借対照表、貸借対照表における純資産の部の金額を基準日の75%以上に維持すること)に抵触したこと、また、マイナスの営業キャッシュ・フローを計上したことから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しています。
当社は、当該状況を解消すべく、2026年12月期において、厳しい外部環境を踏まえ、市場動向を慎重に見極めた販売計画としたうえで、黒字転換に向け、既に推進している以下の対応策を実施していきます。 - #4 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
- (継続企業の前提に関する事項)2026/03/25 16:20
当社グループは、当連結会計年度において、営業損失866百万円、経常損失904百万円、親会社株主に帰属する当期純損失1,596百万円を計上し、取引銀行2行と締結している当座貸越契約の財務制限条項(連結貸借対照表、貸借対照表における純資産の部の金額を基準日の75%以上に維持すること)に抵触したこと、また、マイナスの営業キャッシュ・フローを計上したことから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しています。
当社グループは、当該状況を解消すべく、2026年12月期において、厳しい外部環境を踏まえ、市場動向を慎重に見極めた販売計画としたうえで、黒字転換に向け、既に推進している以下の対応策を実施していきます。 - #5 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 続企業の前提に関する重要事象等について2026/03/25 16:20
当社グループは、当連結会計年度において、営業損失866百万円、経常損失904百万円、親会社株主に帰属する当期純損失1,596百万円を計上し、取引銀行2行と締結している当座貸越契約の財務制限条項(連結貸借対照表、貸借対照表における純資産の部の金額を基準日の75%以上に維持すること)に抵触したこと、また、マイナスの営業キャッシュ・フローを計上したことから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しています。
当社グループは、当該状況を解消すべく、2026年12月期において、厳しい外部環境を踏まえ、市場動向を慎重に見極めた販売計画としたうえで、黒字転換に向け、既に推進している以下の対応策を実施していきます。