有価証券報告書-第93期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産(鉱業用地及び坑道を除く)については定額法、鉱業用地及び坑道については生産高比例法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 1～60年
機械装置及び運搬具 1～30年
② 無形固定資産
鉱業権(採掘権)については生産高比例法、鉱業権(試掘権)については定額法、その他の無形固定資産(ソフトウェアを除く)については定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。