東亜建設工業(1885)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 37億4500万
- 2009年3月31日 -2.32%
- 36億5800万
- 2009年12月31日 -30.45%
- 25億4400万
- 2010年3月31日 +57.19%
- 39億9900万
- 2010年6月30日 -95.92%
- 1億6300万
- 2010年9月30日 +999.99%
- 52億300万
- 2010年12月31日 +36.09%
- 70億8100万
- 2011年3月31日 -18.46%
- 57億7400万
- 2011年6月30日
- -8億5400万
- 2011年9月30日
- -5億5200万
- 2011年12月31日
- -3億6100万
- 2012年3月31日
- 14億3300万
- 2012年6月30日
- -12億8200万
- 2012年9月30日 -29.72%
- -16億6300万
- 2012年12月31日
- -2億2400万
- 2013年3月31日
- 24億5100万
- 2013年6月30日
- -11億9200万
- 2013年9月30日
- -2億1400万
- 2013年12月31日
- 1億9300万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 22億100万
- 2014年6月30日
- -18億9800万
- 2014年9月30日
- 2億9200万
- 2014年12月31日 +776.37%
- 25億5900万
- 2015年3月31日 +122.59%
- 56億9600万
- 2015年6月30日 -59.73%
- 22億9400万
- 2015年9月30日 +210.16%
- 71億1500万
- 2015年12月31日 +43.32%
- 101億9700万
- 2016年3月31日 +15.61%
- 117億8900万
- 2016年6月30日 -81.98%
- 21億2400万
- 2016年9月30日 +53.15%
- 32億5300万
- 2016年12月31日 +80.94%
- 58億8600万
- 2017年3月31日 +5.27%
- 61億9600万
- 2017年6月30日 -84.96%
- 9億3200万
- 2017年9月30日 +182.4%
- 26億3200万
- 2017年12月31日 +28.27%
- 33億7600万
- 2018年3月31日 -14.72%
- 28億7900万
- 2018年6月30日 -68.22%
- 9億1500万
- 2018年9月30日 +6.78%
- 9億7700万
- 2018年12月31日 +168.47%
- 26億2300万
- 2019年3月31日 +51.73%
- 39億8000万
- 2019年6月30日 -66.98%
- 13億1400万
- 2019年9月30日 +167.2%
- 35億1100万
- 2019年12月31日 +80.49%
- 63億3700万
- 2020年3月31日 +25.56%
- 79億5700万
- 2020年6月30日 -84.67%
- 12億2000万
- 2020年9月30日 +170%
- 32億9400万
- 2020年12月31日 +104.55%
- 67億3800万
- 2021年3月31日 +29.33%
- 87億1400万
- 2021年6月30日 -82.87%
- 14億9300万
- 2021年9月30日 +238.65%
- 50億5600万
- 2021年12月31日 +42.03%
- 71億8100万
- 2022年3月31日 +37.5%
- 98億7400万
- 2022年6月30日 -92.64%
- 7億2700万
- 2022年9月30日 -27.24%
- 5億2900万
- 2022年12月31日 +424.76%
- 27億7600万
- 2023年3月31日 +136.13%
- 65億5500万
- 2023年6月30日 -40.9%
- 38億7400万
- 2023年9月30日 +93.13%
- 74億8200万
- 2023年12月31日 +81.36%
- 135億6900万
- 2024年3月31日 +26.99%
- 172億3100万
- 2024年6月30日 -91.9%
- 13億9600万
- 2024年9月30日 +575.64%
- 94億3200万
- 2024年12月31日 +74.1%
- 164億2100万
- 2025年3月31日 +25.58%
- 206億2100万
- 2025年6月30日 -74.94%
- 51億6800万
- 2025年9月30日 +115.54%
- 111億3900万
- 2025年12月31日 +77.66%
- 197億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 27億1700万
- 2009年3月31日 -13.03%
- 23億6300万
- 2010年3月31日 +41.68%
- 33億4800万
- 2011年3月31日 +62.28%
- 54億3300万
- 2012年3月31日 -71.91%
- 15億2600万
- 2012年9月30日
- -16億8500万
- 2013年3月31日
- 21億9500万
- 2013年9月30日
- -4億5100万
- 2014年3月31日
- 14億8900万
- 2014年9月30日
- -3億3300万
- 2015年3月31日
- 48億5200万
- 2016年3月31日 +125.29%
- 109億3100万
- 2016年9月30日 -75.98%
- 26億2600万
- 2017年3月31日 +117.56%
- 57億1300万
- 2017年9月30日 -53.77%
- 26億4100万
- 2018年3月31日 -6.63%
- 24億6600万
- 2018年9月30日 -82.04%
- 4億4300万
- 2019年3月31日 +562.53%
- 29億3500万
- 2020年3月31日 +134.45%
- 68億8100万
- 2021年3月31日 +5.99%
- 72億9300万
- 2022年3月31日 +19.06%
- 86億8300万
- 2023年3月31日 -33.53%
- 57億7200万
- 2024年3月31日 +152.43%
- 145億7000万
- 2025年3月31日 +27.53%
- 185億8100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2 セグメント利益の調整額△4,899百万円には、セグメント間取引消去△75百万円及び各報告セグメントに帰属しない一般管理費△4,823百万円が含まれております。2025/06/25 15:50
3 セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 資産は事業セグメントに配分していないため記載しておりません。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産事業、建設機械の製造・販売及び修理事業、PFI事業等を含んでおります。
2 セグメント利益の調整額△5,331百万円には、セグメント間取引消去△59百万円及び各報告セグメントに帰属しない一般管理費△5,271百万円が含まれております。
3 セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4 資産は事業セグメントに配分していないため記載しておりません。2025/06/25 15:50 - #3 役員・従業員株式所有制度の内容(連結)
- 役位別の基準ポイントに業績連動係数を乗算して、評価対象期間における付与ポイントを決定いたしますが、有価証券報告書提出日現在、取締役への1事業年度当たりの付与総数の上限を87,200ポイントとし、取締役を兼務しない執行役員への付与総数の上限156,000ポイントと合わせて、2023年度~2025年度の3事業年度合計及び対象期間の経過後に開始する3事業年度ごとの期間のポイント数の上限を729,600ポイントと定めております。2025/06/25 15:50
業績連動係数は、標準を100%として、役員株式給付規程で定めた業績との連動性の高い評価項目(受注高、連結営業利益、連結純利益、株価の変動)を業績指標として選定し、当該評価項目の目標達成率に基づき、予め定めた算式により0%~150%の範囲で決定しております。当事業年度における評価項目の主な指標の目標は、個別受注高210,000百万円、連結営業利益12,000百万円、連結純利益8,000百万円であり、実績は、個別受注高353,775百万円、連結営業利益20,621百万円、連結純利益14,908百万円となりました。
なお、当社は、2025年6月27日開催予定の第135回定時株主総会の議案(決議事項)として、「取締役(監査等委員である取締役、及びそれ以外の取締役のうち社外取締役であるものを除く)に対する業績連動型株式報酬等の改定の件」を付議しており、当該議案が承認可決されますと、役員に付与される1事業年度当たりポイント数の上限は、350,000ポイント(うち取締役分は80,000ポイント)となり、対象期間(2026年3月末日で終了する事業年度から2028年3月末日で終了する事業年度までの3事業年度)及び対象期間の経過後に開始する3事業年度ごとの期間のポイント数の上限が1,050,000ポイント(うち取締役分は240,000ポイント)、本制度に基づく信託によって取得する当社株式の上限が1,050,000株となる予定です。 - #4 役員報酬(連結)
- 個々の業績評価は、受注・利益の達成状況や財務指標、ESG経営に関する指標などの定量的項目(※1)と業務の執行状況やコンプライアンスの状況などの定性的項目(※2)の中から各取締役の管掌・統括・担当及び業務分掌に応じて評価項目を定め、評価対象期間(毎年4月1日より翌年3月31日まで)の業績について、翌期の5月末に社長が評価を行ったうえで、指名報酬委員会へ諮問します。2025/06/25 15:50
短期インセンティブ報酬は、業績評価項目とする「受注高」、「連結営業利益」、「連結純利益」、「株価(TOPIX対比)」について事業年度ごとに目標値を設定し、目標達成度に基づいて予め定めた算式により0%~150%の範囲で支給額を決定します。
※1 役員業績評価項目(定量項目) - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ①財政状態及び経営成績の状況2025/06/25 15:50
当連結会計年度の当社グループの連結業績につきましては、売上高は330,472百万円(前連結会計年度比16.4%増)、営業利益は20,621百万円(前連結会計年度比19.7%増)、経常利益は20,073百万円(前連結会計年度比20.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は14,908百万円(前連結会計年度比41.8%増)となりました。
また、当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末と比較して26,002百万円増加し、298,939百万円となりました。