有価証券報告書-第14期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました営業外費用の「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が乏しくなったため「その他」に含めて表示しております。また、特別利益の「保険返戻金」、特別損失の「固定資産売却損」は、金額的重要性が乏しくなったため「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「自己株式取得費用」「遊休資産費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用に表示しておりました「貸倒引当金繰入額」4百万円、「その他」90百万円は、「自己株式取得費用」23百万円、「遊休資産費用」25百万円、「その他」45百万円として組み替えております。
また、特別利益に表示しておりました「保険返戻金」8百万円、「その他」5百万円は、「その他」13百万円として組み替えており、特別損失に表示しておりました「固定資産売却損」3百万円、「その他」159百万円は、「その他」162百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました営業外費用の「貸倒引当金繰入額」は、金額的重要性が乏しくなったため「その他」に含めて表示しております。また、特別利益の「保険返戻金」、特別損失の「固定資産売却損」は、金額的重要性が乏しくなったため「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、営業外費用の「その他」に含めて表示しておりました「自己株式取得費用」「遊休資産費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より区分掲記しております。
この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、営業外費用に表示しておりました「貸倒引当金繰入額」4百万円、「その他」90百万円は、「自己株式取得費用」23百万円、「遊休資産費用」25百万円、「その他」45百万円として組み替えております。
また、特別利益に表示しておりました「保険返戻金」8百万円、「その他」5百万円は、「その他」13百万円として組み替えており、特別損失に表示しておりました「固定資産売却損」3百万円、「その他」159百万円は、「その他」162百万円として組み替えております。