2533 オエノン HD

2533
2026/04/28
時価
279億円
PER 予
8.28倍
2009年以降
赤字-286.45倍
(2009-2025年)
PBR
0.92倍
2009年以降
0.49-1.63倍
(2009-2025年)
配当 予
2.82%
ROE 予
11.08%
ROA 予
4.9%
資料
Link
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オエノン HD(2533)の建物の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

連結

2008年12月31日
86億3800万
2009年12月31日 +1.1%
87億3300万
2010年12月31日 -5.42%
82億6000万
2011年12月31日 -8.16%
75億8600万
2012年12月31日 -6.66%
70億8100万
2013年12月31日 -4.04%
67億9500万
2014年12月31日 -5.58%
64億1600万
2015年12月31日 -6.13%
60億2300万
2016年12月31日 -9.21%
54億6800万
2017年12月31日 +1.39%
55億4400万
2018年12月31日 -7.4%
51億3400万

個別

2008年12月31日
13億700万
2009年12月31日 +41.55%
18億5000万
2010年12月31日 -7.19%
17億1700万
2011年12月31日 -10.31%
15億4000万
2012年12月31日 -3.25%
14億9000万
2013年12月31日 -2.35%
14億5500万
2014年12月31日 -7.08%
13億5200万
2015年12月31日 +8.73%
14億7000万
2016年12月31日 -27.21%
10億7000万
2017年12月31日 +27.94%
13億6900万
2018年12月31日 -26.52%
10億600万
2019年12月31日 +14.51%
11億5200万
2020年12月31日 -6.16%
10億8100万
2021年12月31日 +34.14%
14億5000万
2022年12月31日 +269.38%
53億5600万
2023年12月31日 -4.46%
51億1700万
2024年12月31日 -4.49%
48億8700万
2025年12月31日 -5.89%
45億9900万

有報情報

#1 主要な設備の状況
(注) 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、工具器具備品は減価償却累計額控除後の帳簿価額であります。
2026/03/19 15:00
#2 会計方針に関する事項(連結)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物3年~50年
構築物3年~60年
機械装置及び運搬具2年~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2026/03/19 15:00
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※5 固定資産売却益の主要な内訳
前連結会計年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日)当連結会計年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日)
建物及び構築物―百万円4百万円
土地115
2026/03/19 15:00
#4 固定資産除売却損の注記(連結)
※6 固定資産除売却損の主要な内訳
前連結会計年度(自 令和6年1月1日至 令和6年12月31日)当連結会計年度(自 令和7年1月1日至 令和7年12月31日)
撤去費用26百万円63百万円
建物及び構築物710
その他04
2026/03/19 15:00
#5 担保に供している資産の注記(連結)
財団抵当に供されている資産
前連結会計年度(令和6年12月31日)当連結会計年度(令和7年12月31日)
建物943百万円950百万円
土地767767
担保付債務
2026/03/19 15:00
#6 減損損失に関する注記(連結)
当社グループは当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
場所用途種類金額
茨城県牛久市社宅建物194百万円
当社グループは、主として継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(事業別)を単位としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、上記社宅については、廃止の意思決定がなされたことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失として計上しております。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローが見込めないため零として算定しております。
2026/03/19 15:00
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物3年~50年
構築物5年~42年
機械及び装置4年~10年
工具、器具及び備品2年~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
2026/03/19 15:00
#8 重要な契約等(連結)
(賃貸借契約)
契約相手先賃貸設備の名称及び所在地賃貸延床面積契約種類契約期間
三菱地所(株)サ・ロイヤルパーク キャンバス 銀座コリドー(東京都中央区銀座)7,402.65㎡定期建物賃貸借契約令和4年10月1日~
2026/03/19 15:00

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