2579 コカ・コーラボトラーズジャパン HD

2579
2026/10/09
時価
6530億円
PER 予
27.53倍
2009年以降
赤字-209.59倍
(2009-2025年)
PBR
1.7倍
2009年以降
0.45-1.52倍
(2009-2025年)
配当 予
1.89%
ROE 予
6.16%
ROA 予
3.12%
資料
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コカ・コーラボトラーズジャパン HD(2579)の資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年12月31日
2776億9600万
2009年12月31日 +17.69%
3268億1800万
2010年12月31日 +5.88%
3460億3200万
2011年3月31日 -3.44%
3341億4400万
2011年6月30日 +5.01%
3508億7300万
2011年9月30日 -1.35%
3461億1900万
2011年12月31日 -1.03%
3425億6000万
2012年3月31日 -1.72%
3366億7300万
2012年6月30日 +0.84%
3394億9500万
2012年9月30日 -0.5%
3377億9600万
2012年12月31日 -0.13%
3373億4800万
2013年3月31日 +0.09%
3376億6800万
2013年6月30日 +10.95%
3746億3800万
2013年9月30日 -0.01%
3746億1800万
2013年12月31日 -0.05%
3744億1800万
2014年3月31日 -3.03%
3630億7900万
2014年6月30日 +1.08%
3669億8900万
2014年9月30日 +0.13%
3674億6200万
2014年12月31日 -8.22%
3372億6000万
2015年3月31日 -2.75%
3280億
2015年6月30日 +16.74%
3828億9300万
2015年9月30日 -0.7%
3801億9500万
2015年12月31日 -0.55%
3781億500万
2016年3月31日 -2.18%
3698億6100万
2016年6月30日 +1.4%
3750億2500万
2016年9月30日 +2%
3825億1300万
2016年12月31日 -1.32%
3774億6800万
2017年3月31日 -2.29%
3688億4100万
2017年6月30日 +141.82%
8919億3600万
2017年9月30日 -0.26%
8895億7700万
2017年12月31日 -0.64%
8839億1800万
2018年3月31日 +0.56%
8888億9700万
2018年6月30日 -4.38%
8500億500万
2018年9月30日 -1.7%
8355億4100万

個別

2008年12月31日
2666億3400万
2009年12月31日 +19.48%
3185億6400万
2010年12月31日 -0.22%
3178億5600万
2011年12月31日 -0.52%
3161億9800万
2012年12月31日 -1.4%
3117億8300万
2013年12月31日 +6.74%
3327億8200万
2014年12月31日 -2.88%
3232億100万
2015年12月31日 +10.7%
3577億7800万
2016年12月31日 +3.36%
3697億9200万
2017年12月31日 +28.51%
4752億1900万
2018年12月31日 +0.71%
4785億9400万
2019年12月31日 +14.85%
5496億8300万
2020年12月31日 +6.84%
5873億600万
2021年12月31日 -7.47%
5434億1000万
2022年12月31日 -7.45%
5029億4100万
2023年12月31日 -0.91%
4983億5500万
2024年12月31日 -9.9%
4490億2500万
2025年12月31日 -6.79%
4185億4300万

有報情報

#1 注記事項-その他の収益及びその他の費用、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
(単位:百万円)
前第2四半期連結累計期間(自 2022年1月1日至 2022年6月30日)当第2四半期連結累計期間(自 2023年1月1日至 2023年6月30日)
減損損失-94
有形固定資産及び無形資産除売却損702642
事業構造改善費用(注)3691,287
(注)1.有形固定資産売却益は、前第2四半期連結累計期間および当第2四半期連結累計期間における土地等を売却したことによる売却益であります。
2.政府補助金は、前第2四半期連結累計期間における新型コロナウイルス感染症の感染拡大による従業員の一時帰休実施に伴う休業手当に対する補助金であります。
2023/08/10 15:10
#2 注記事項-重要な会計上の見積り及び判断、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
4.重要な会計上の判断、見積りおよび仮定
IFRSに準拠した要約四半期連結財務諸表の作成にあたり、経営者は当社グループの会計方針の適用ならびに資産、負債、収益および費用の報告金額に影響する判断、見積りおよび仮定を設定することが必要となります。実績はこれらの見積りと異なる場合があります。見積りおよびその前提となる仮定は継続して見直しており、これまでの経験や環境下において相当と考えられる将来の事象を含むその他の要因に基づいております。会計上の見積りはこれらの要約四半期連結財務諸表が公表される時点において最も適した情報に基づいております。新型コロナウイルス感染症の影響については、行動制限が緩和され、経済活動も正常化に向かっているため、当社グループの事業活動等への影響は限定的であるという仮定を置いて会計上の見積りを行っております。
将来における見積りの変更がある場合、その見直しによる影響は、見直した報告期間以降の連結損益計算書および連結包括利益計算書において認識しております。
2023/08/10 15:10
#3 注記事項-金融商品の公正価値、要約四半期連結財務諸表(IFRS)(連結)
公正価値ヒエラルキーは以下のとおり定義しております。
レベル1:同一の資産または負債の活発な市場における(無調整の)公正価値
レベル2:資産または負債について、直接的に観察可能なインプットまたは間接的に観察可能なインプットのうち、レベル1に含まれる相場価格以外のインプットに基づいた公正価値
2023/08/10 15:10
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(2) 財政状態の状況
総資産は、829,829百万円となり、前連結会計年度末(以下「前期末」)と比べ3,093百万円増加しました。これは主に、最盛期に向けて「棚卸資産」や「営業債権及びその他の債権」が増加した一方、「現金及び現金同等物」が減少したことによるものです。
負債合計は、360,753百万円となり、前期末と比べ10,375百万円増加しました。これは主に、「営業債務及びその他の債務」が増加したことによるものです。
2023/08/10 15:10

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