倉敷紡績（3106）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 46億8300万
- 2009年3月31日 -59.77%
- 18億8400万
- 2009年12月31日 -42.89%
- 10億7600万
- 2010年3月31日 +73.33%
- 18億6500万
- 2010年6月30日 -97.53%
- 4600万
- 2010年9月30日 +999.99%
- 14億1900万
- 2010年12月31日 +54.05%
- 21億8600万
- 2011年3月31日 +53.48%
- 33億5500万
- 2011年6月30日 -64.77%
- 11億8200万
- 2011年9月30日 +127.16%
- 26億8500万
- 2011年12月31日 +16.01%
- 31億1500万
- 2012年3月31日 +29.63%
- 40億3800万
- 2012年6月30日 -95.86%
- 1億6700万
- 2012年9月30日 +492.22%
- 9億8900万
- 2012年12月31日 +3.74%
- 10億2600万
- 2013年3月31日 +148.25%
- 25億4700万
- 2013年6月30日
- -9000万
- 2013年9月30日
- 7億5600万
- 2013年12月31日 +95.77%
- 14億8000万
- 2014年3月31日 +92.36%
- 28億4700万
- 2014年6月30日 -86.55%
- 3億8300万
- 2014年9月30日 +159.79%
- 9億9500万
- 2014年12月31日 +73.57%
- 17億2700万
- 2015年3月31日 +58.77%
- 27億4200万
- 2015年6月30日 -72.83%
- 7億4500万
- 2015年9月30日 +97.18%
- 14億6900万
- 2015年12月31日 +89.86%
- 27億8900万
- 2016年3月31日 +55.93%
- 43億4900万
- 2016年6月30日 -74.55%
- 11億700万
- 2016年9月30日 +118.16%
- 24億1500万
- 2016年12月31日 +64.97%
- 39億8400万
- 2017年3月31日 +54.62%
- 61億6000万
- 2017年6月30日 -82.56%
- 10億7400万
- 2017年9月30日 +126.82%
- 24億3600万
- 2017年12月31日 +72.21%
- 41億9500万
- 2018年3月31日 +63.89%
- 68億7500万
- 2018年6月30日 -90.81%
- 6億3200万
- 2018年9月30日 +293.83%
- 24億8900万
- 2018年12月31日 +55.69%
- 38億7500万
- 2019年3月31日 +45.55%
- 56億4000万
- 2019年6月30日 -94.84%
- 2億9100万
- 2019年9月30日 +470.45%
- 16億6000万
- 2019年12月31日 +78.25%
- 29億5900万
- 2020年3月31日 +53.46%
- 45億4100万
- 2020年6月30日 -92.8%
- 3億2700万
- 2020年9月30日 +72.17%
- 5億6300万
- 2020年12月31日 +207.46%
- 17億3100万
- 2021年3月31日 +85.21%
- 32億600万
- 2021年6月30日 -70.8%
- 9億3600万
- 2021年9月30日 +226.39%
- 30億5500万
- 2021年12月31日 +71.19%
- 52億3000万
- 2022年3月31日 +43.94%
- 75億2800万
- 2022年6月30日 -79.08%
- 15億7500万
- 2022年9月30日 +116.19%
- 34億500万
- 2022年12月31日 +90.46%
- 64億8500万
- 2023年3月31日 +33.79%
- 86億7600万
- 2023年6月30日 -88.76%
- 9億7500万
- 2023年9月30日 +297.64%
- 38億7700万
- 2023年12月31日 +62.7%
- 63億800万
- 2024年3月31日 +45.62%
- 91億8600万
- 2024年6月30日 -77.49%
- 20億6800万
- 2024年9月30日 +105.08%
- 42億4100万
- 2024年12月31日 +67.15%
- 70億8900万
- 2025年3月31日 +45.45%
- 103億1100万
- 2025年6月30日 -79.06%
- 21億5900万
- 2025年9月30日 +81.98%
- 39億2900万
- 2025年12月31日 +62.38%
- 63億8000万
個別
- 2008年3月31日
- 13億1700万
- 2009年3月31日
- -7億5300万
- 2010年3月31日
- -3億7500万
- 2011年3月31日
- 6億6800万
- 2012年3月31日 +100.3%
- 13億3800万
- 2013年3月31日 -19.36%
- 10億7900万
- 2014年3月31日 +10.94%
- 11億9700万
- 2015年3月31日 -20.38%
- 9億5300万
- 2016年3月31日 +98.64%
- 18億9300万
- 2017年3月31日 +80.98%
- 34億2600万
- 2018年3月31日 -11.44%
- 30億3400万
- 2019年3月31日 -11.5%
- 26億8500万
- 2020年3月31日 -18.96%
- 21億7600万
- 2021年3月31日 -3.26%
- 21億500万
- 2022年3月31日 +86.6%
- 39億2800万
- 2023年3月31日 +11.33%
- 43億7300万
- 2024年3月31日 +1.81%
- 44億5200万
- 2025年3月31日 +12.04%
- 49億8800万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (4)その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額27百万円には、全社資産の増加額39百万円及びその他の調整額△11百万円が含まれております。全社資産の増加額は、報告セグメントに帰属しない設備投資額であります。2025/06/24 13:02
2.セグメント利益又は損失は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
3.環境メカトロニクス事業において工作機械等の製造・販売を営んでいた倉敷機械㈱は、2024年1月の株式譲渡に伴い、当第4四半期連結会計期間の期首より、同社子会社の台湾倉敷機械股份有限公司及びクラキアメリカコーポレーションとともに連結の範囲から除外しております。工作機械等の製造・販売に係る売上高、セグメント利益、その他の項目(減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額)の金額については連結除外日までの実績を含めております。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 1)セグメント利益の調整額△1,104百万円には、全社費用△1,104百万円及びその他の調整額0百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない研究開発費であります。
(2)セグメント資産の調整額24,826百万円には、全社資産38,035百万円及びその他の調整額△13,208百万円が含まれております。全社資産は、主に親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
(3)その他の項目の減価償却費の調整額50百万円には、全社費用62百万円及びその他の調整額△12百万円が含まれております。全社費用は、報告セグメントに帰属しない全社資産の減価償却費であります。
(4)その他の項目の有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額33百万円には、全社資産の増加額38百万円及びその他の調整額△5百万円が含まれております。全社資産の増加額は、報告セグメントに帰属しない設備投資額であります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/06/24 13:02 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）
- 売上高 1,831百万円2025/06/24 13:02
営業損失 254百万円 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。2025/06/24 13:02
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #5 役員報酬（連結）
- 当社においては、取締役の個人別の報酬等については、指名・報酬諮問委員会の答申内容、監査等委員会の意見及び取締役会の協議内容をふまえた上で、取締役会の委任(一任)に基づき、代表取締役社長である西垣伸二が、内容を決定しております。2025/06/24 13:02
取締役の個人別の報酬等のうち基本報酬については、代表権の有無、個々の職責及び実績、会社業績、社会水準等を総合的に勘案の上決定するものとされているところ、これらの諸要素、とりわけ個々の職責及び実績並びに会社業績についての判断は、当社グループ全体の業績及び個々の取締役の業務執行状況等を俯瞰的に把握している代表取締役社長がこれを行うことが最も適切であると考え、上記の決定に関する委任(一任)を行っております。なお、取締役の個人別の報酬等のうち業績連動型株式報酬については、中期経営計画の連結営業利益及びROE目標の達成度に応じて、取締役会で決定された規程に基づき交付株式数が算出されております。
イ.ア.の権限が適切に行使されるようにするための措置 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- その目標数値は、以下のとおりです。2025/06/24 13:02
(注)ROE:自己資本当期純利益率、ROA:総資産営業利益率、ROIC:投下資本利益率指 標 2025年度 2026年度 2027年度 売上高 1,440億円 1,520億円 1,650億円 営業利益 80億円 112億円 130億円 R O E 8.0% 9.0% 10.0%
(2) 経営環境、優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境下にあって当社グループは、最終年度を迎えた中期経営計画「Progress'24」の基本方針である「高収益事業の拡大と持続可能な成長に向けた基盤事業の強化」のもと、半導体製造関連や機能フィルムといった成長・注力事業の業容拡大と繊維や軟質ウレタンをはじめとする基盤事業の収益力強化などに注力しました。2025/06/24 13:02
この結果、売上高は1,506億円(前年同期比0.4%減)、営業利益は103億1千万円(同12.3%増)、経常利益は117億8千万円(同15.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は90億1千万円(同33.8%増)となりました。
セグメントの業績は、次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
