有価証券報告書-第56期(平成27年1月1日-平成27年12月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「受取手形」645百万円、「売掛金」30,297百万円は、事業の実態をより適切に表示するため、「受取手形及び売掛金」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「前払費用」599百万円は、金額的重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「関係会社短期貸付金」10,980百万円は、当事業年度より「短期貸付金」として独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記していた「有形固定資産」の「機械及び装置」3,508百万円、「車両及び運搬具」4百万円は、事業の実態をより適切にするため、「機械装置及び運搬具」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「有形固定資産」の「リース資産」146百万円は、金額的重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「関係会社長期貸付金」54,891百万円は、当事業年度より「長期貸付金」として独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「出資金」0百万円、「長期前払費用」154百万円は、金額的重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「関係会社株式」56,713百万円、「関係会社出資金」30,875百万円は、事業の実態をより適切に表示するため、「関係会社株式・出資金」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「流動負債」の「支払手形」9,167百万円、「買掛金」19,458百万円は、事業の実態をより適切に表示するため、「支払手形及び買掛金」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「流動負債」の「リース債務」95百万円、「未払費用」2,058百万円、「預り金」491百万円は、金額的重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記していた「固定負債」の「リース債務」50百万円は、金額的重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書)
前事業年度において、販売費及び一般管理費の主要な費目として「販売運賃諸掛」「退職給付費用」の金額を注記していましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より当該金額の注記を省略しております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第85条第2項に基づくものです。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「受取手形」645百万円、「売掛金」30,297百万円は、事業の実態をより適切に表示するため、「受取手形及び売掛金」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「前払費用」599百万円は、金額的重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「関係会社短期貸付金」10,980百万円は、当事業年度より「短期貸付金」として独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記していた「有形固定資産」の「機械及び装置」3,508百万円、「車両及び運搬具」4百万円は、事業の実態をより適切にするため、「機械装置及び運搬具」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「有形固定資産」の「リース資産」146百万円は、金額的重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「関係会社長期貸付金」54,891百万円は、当事業年度より「長期貸付金」として独立掲記しております。
前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「出資金」0百万円、「長期前払費用」154百万円は、金額的重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記していた「投資その他の資産」の「関係会社株式」56,713百万円、「関係会社出資金」30,875百万円は、事業の実態をより適切に表示するため、「関係会社株式・出資金」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「流動負債」の「支払手形」9,167百万円、「買掛金」19,458百万円は、事業の実態をより適切に表示するため、「支払手形及び買掛金」として組み替えております。
前事業年度において、独立掲記していた「流動負債」の「リース債務」95百万円、「未払費用」2,058百万円、「預り金」491百万円は、金額的重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記していた「固定負債」の「リース債務」50百万円は、金額的重要性が乏しいため、「その他」に含めて表示しております。
(損益計算書)
前事業年度において、販売費及び一般管理費の主要な費目として「販売運賃諸掛」「退職給付費用」の金額を注記していましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より当該金額の注記を省略しております。
なお、当該変更は財務諸表等規則第85条第2項に基づくものです。