有価証券報告書-第97期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「顧客関係資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた814百万円は、「顧客関係資産」538百万円、「その他」276百万円として組み替えております。
(税効果会計関係)
前連結会計年度において、「1. 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳」における「繰延税金負債」の「その他」に含めていた「連結子会社の時価評価差額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、当該注記において、前連結会計年度の「その他」に表示していた△425百万円は、「連結子会社の時価評価差額」△193百万円、「その他」△231百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「無形固定資産」の「その他」に含めていた「顧客関係資産」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「無形固定資産」の「その他」に表示していた814百万円は、「顧客関係資産」538百万円、「その他」276百万円として組み替えております。
(税効果会計関係)
前連結会計年度において、「1. 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳」における「繰延税金負債」の「その他」に含めていた「連結子会社の時価評価差額」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、当該注記において、前連結会計年度の「その他」に表示していた△425百万円は、「連結子会社の時価評価差額」△193百万円、「その他」△231百万円として組み替えております。