有価証券報告書-第55期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
当連結会計年度より明瞭性を高めることを目的として、次のとおり連結財務諸表の組替えを行っております。
1「商品及び製品」、「仕掛品」、「原材料及び貯蔵品」
前連結会計年度において、「流動資産」の「たな卸資産」として一括して掲記しておりました「商品及び製品」、「仕掛品」、「原材料及び貯蔵品」は、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「たな卸資産」に表示していた1,309百万円は、「商品及び製品」979百万円、「仕掛品」277百万円、「原材料及び貯蔵品」52百万円として組み替えております。
2「建設仮勘定」
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めておりました「建設仮勘定」は、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に表示していた717百万円は、「建設仮勘定」1百万円、「その他(純額)」715百万円として組み替えております。
3「長期貸付金」
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「長期貸付金」は、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた1,465百万円は、「長期貸付金」10百万円、「その他」1,454百万円として組み替えております。
4「未払費用」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「流動負債」の「未払費用」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「未払費用」に表示していた2,868百万円は、「その他」として組み替えております。
5「繰延税金負債」、「資産除去債務」
前連結会計年度において、「固定負債」の「その他」に含めておりました「繰延税金負債」、「資産除去債務」は、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「その他」に表示していた111百万円は、「繰延税金負債」6百万円、「資産除去債務」20百万円、「その他」85百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
当連結会計年度より明瞭性を高めることを目的として、次のとおり連結財務諸表の組替えを行っております。
1「人件費」、「役員賞与引当金繰入額」、「退職給付費用」、「貸倒引当金繰入額」
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」として一括して掲記しておりました「人件費」、「役員賞与引当金繰入額」、「退職給付費用」、「貸倒引当金繰入額」は、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」として一括して掲記しておりました18,854百万円は、「人件費」10,345百万円、「役員賞与引当金繰入額」85百万円、「退職給付費用」343百万円、「貸倒引当金繰入額」35百万円、「その他」8,044百万円として組み替えております。
なお、前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目として注記しておりました「賃借料」1,720百万円、「研究開発費」606百万円、「のれん償却額」29百万円は、「その他」として組み替えております。
2「作業くず売却益」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「作業くず売却益」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「作業くず売却益」に表示していた31百万円は、「その他」として組み替えております。
3「リース解約損」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外費用」の「リース解約損」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「リース解約損」に表示していた13百万円は、「その他」として組み替えております。
4「関係会社株式売却損」、「投資有価証券評価損」、「関係会社株式評価損」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「特別損失」の「関係会社株式売却損」、「投資有価証券評価損」、「関係会社株式評価損」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「関係会社株式売却損」に表示していた46百万円、「投資有価証券評価損」に表示していた13百万円、「関係会社株式評価損」に表示していた29百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
当連結会計年度より明瞭性を高めることを目的として、次のとおり連結財務諸表の組替えを行っております。
1「投資有価証券評価損益(△は益)」、「関係会社株式評価損」、「関係会社株式売却損益(△は益)」、「未払費用の増減額(△は減少)」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券評価損益(△は益)」、「関係会社株式評価損」、「関係会社株式売却損益(△は益)」、「未払費用の増減額(△は減少)」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券評価損益(△は益)」に表示していた13百万円、「関係会社株式評価損」に表示していた29百万円、「関係会社株式売却損益(△は益)」に表示していた46百万円、「未払費用の増減額(△は減少)」に表示していた△943百万円は、「その他」として組み替えております。
2「定期預金の純増減額(△は増加)」、「匿名組合出資金の払戻による収入」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「定期預金の純増減額(△は増加)」、「匿名組合出資金の払戻による収入」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「定期預金の純増減額(△は増加)」に表示していた127百万円、「匿名組合出資金の払戻による収入」に表示していた298百万円は、「その他」として組み替えております。
3「自己株式の取得による支出」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の取得による支出」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の取得による支出」に表示していた△703百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結貸借対照表関係)
当連結会計年度より明瞭性を高めることを目的として、次のとおり連結財務諸表の組替えを行っております。
1「商品及び製品」、「仕掛品」、「原材料及び貯蔵品」
前連結会計年度において、「流動資産」の「たな卸資産」として一括して掲記しておりました「商品及び製品」、「仕掛品」、「原材料及び貯蔵品」は、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「たな卸資産」に表示していた1,309百万円は、「商品及び製品」979百万円、「仕掛品」277百万円、「原材料及び貯蔵品」52百万円として組み替えております。
2「建設仮勘定」
前連結会計年度において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に含めておりました「建設仮勘定」は、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」の「その他(純額)」に表示していた717百万円は、「建設仮勘定」1百万円、「その他(純額)」715百万円として組み替えております。
3「長期貸付金」
前連結会計年度において、「投資その他の資産」の「その他」に含めておりました「長期貸付金」は、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「投資その他の資産」の「その他」に表示していた1,465百万円は、「長期貸付金」10百万円、「その他」1,454百万円として組み替えております。
4「未払費用」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「流動負債」の「未払費用」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動負債」の「未払費用」に表示していた2,868百万円は、「その他」として組み替えております。
5「繰延税金負債」、「資産除去債務」
前連結会計年度において、「固定負債」の「その他」に含めておりました「繰延税金負債」、「資産除去債務」は、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「その他」に表示していた111百万円は、「繰延税金負債」6百万円、「資産除去債務」20百万円、「その他」85百万円として組み替えております。
(連結損益計算書関係)
当連結会計年度より明瞭性を高めることを目的として、次のとおり連結財務諸表の組替えを行っております。
1「人件費」、「役員賞与引当金繰入額」、「退職給付費用」、「貸倒引当金繰入額」
前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」として一括して掲記しておりました「人件費」、「役員賞与引当金繰入額」、「退職給付費用」、「貸倒引当金繰入額」は、当連結会計年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「販売費及び一般管理費」として一括して掲記しておりました18,854百万円は、「人件費」10,345百万円、「役員賞与引当金繰入額」85百万円、「退職給付費用」343百万円、「貸倒引当金繰入額」35百万円、「その他」8,044百万円として組み替えております。
なお、前連結会計年度において、「販売費及び一般管理費」の主要な費目として注記しておりました「賃借料」1,720百万円、「研究開発費」606百万円、「のれん償却額」29百万円は、「その他」として組み替えております。
2「作業くず売却益」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外収益」の「作業くず売却益」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外収益」の「作業くず売却益」に表示していた31百万円は、「その他」として組み替えております。
3「リース解約損」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業外費用」の「リース解約損」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「リース解約損」に表示していた13百万円は、「その他」として組み替えております。
4「関係会社株式売却損」、「投資有価証券評価損」、「関係会社株式評価損」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「特別損失」の「関係会社株式売却損」、「投資有価証券評価損」、「関係会社株式評価損」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」の「関係会社株式売却損」に表示していた46百万円、「投資有価証券評価損」に表示していた13百万円、「関係会社株式評価損」に表示していた29百万円は、「その他」として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
当連結会計年度より明瞭性を高めることを目的として、次のとおり連結財務諸表の組替えを行っております。
1「投資有価証券評価損益(△は益)」、「関係会社株式評価損」、「関係会社株式売却損益(△は益)」、「未払費用の増減額(△は減少)」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券評価損益(△は益)」、「関係会社株式評価損」、「関係会社株式売却損益(△は益)」、「未払費用の増減額(△は減少)」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「投資有価証券評価損益(△は益)」に表示していた13百万円、「関係会社株式評価損」に表示していた29百万円、「関係会社株式売却損益(△は益)」に表示していた46百万円、「未払費用の増減額(△は減少)」に表示していた△943百万円は、「その他」として組み替えております。
2「定期預金の純増減額(△は増加)」、「匿名組合出資金の払戻による収入」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「定期預金の純増減額(△は増加)」、「匿名組合出資金の払戻による収入」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「定期預金の純増減額(△は増加)」に表示していた127百万円、「匿名組合出資金の払戻による収入」に表示していた298百万円は、「その他」として組み替えております。
3「自己株式の取得による支出」
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の取得による支出」は、当連結会計年度においては「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「自己株式の取得による支出」に表示していた△703百万円は、「その他」として組み替えております。