訂正有価証券報告書-第169期(2021/04/01-2022/03/31)
※6 減損損失
前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
当社グループは原則としてセグメントを基礎として資産をグルーピングしております。使用見込みのない遊休資産については個々の資産毎に減損の兆候の判定を行いました。これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(4,069百万円)として特別損失に計上いたしました。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額により評価しております。
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
当社グループは原則としてセグメントを基礎として資産をグルーピングしております。使用見込みのない遊休資産については個々の資産毎に減損の兆候の判定を行いました。これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,218百万円)として特別損失に計上いたしました。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額により評価しております。
前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
| 場所 | 種類 | 用途 | 金額 |
| 岐阜県大垣市 | 建物及び構築物 | 遊休 | 1,849百万円 |
| 岐阜県大垣市 | 機械装置及び運搬具 | 遊休 | 158百万円 |
| 岐阜県大垣市 | 建設仮勘定 | 遊休 | 160百万円 |
| 岐阜県大垣市 | その他 | 遊休 | 60百万円 |
| 岐阜県揖斐川町 | 機械装置及び運搬具 | 遊休 | 21百万円 |
| 岐阜県揖斐川町 | 建設仮勘定 | 遊休 | 66百万円 |
| マレーシア ペナン州 | 建物及び構築物 | 遊休 | 11百万円 |
| マレーシア ペナン州 | 機械装置及び運搬具 | 遊休 | 1,128百万円 |
| マレーシア ペナン州 | 建設仮勘定 | 遊休 | 489百万円 |
| マレーシア ペナン州 | その他 | 遊休 | 13百万円 |
| オーストリア フラウエンタール市 | 機械装置及び運搬具 | 遊休 | 108百万円 |
当社グループは原則としてセグメントを基礎として資産をグルーピングしております。使用見込みのない遊休資産については個々の資産毎に減損の兆候の判定を行いました。これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(4,069百万円)として特別損失に計上いたしました。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額により評価しております。
当連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。
| 場所 | 種類 | 用途 | 金額 |
| 岐阜県大垣市 | 建物及び構築物 | 遊休 | 225百万円 |
| 岐阜県大垣市 | 機械装置及び運搬具 | 遊休 | 17百万円 |
| 岐阜県大垣市 | 建設仮勘定 | 遊休 | 63百万円 |
| 岐阜県大垣市 | その他 | 遊休 | 0百万円 |
| 岐阜県神戸町 | 建物及び構築物 | 遊休 | 145百万円 |
| 岐阜県神戸町 | 機械装置及び運搬具 | 遊休 | 58百万円 |
| 岐阜県神戸町 | その他 | 遊休 | 0百万円 |
| 岐阜県揖斐川町 | 建物及び構築物 | 遊休 | 57百万円 |
| 岐阜県揖斐川町 | 建設仮勘定 | 遊休 | 91百万円 |
| 岐阜県揖斐川町 | その他 | 遊休 | 37百万円 |
| マレーシア ペナン州 | 建物及び構築物 | 遊休 | 15百万円 |
| マレーシア ペナン州 | 機械装置及び運搬具 | 遊休 | 89百万円 |
| マレーシア ペナン州 | 建設仮勘定 | 遊休 | 331百万円 |
| マレーシア ペナン州 | その他 | 遊休 | 0百万円 |
| 中国 北京市 | その他 | 遊休 | 56百万円 |
| ハンガリー ドゥナヴァルシャーニュ市 | 建設仮勘定 | 遊休 | 25百万円 |
当社グループは原則としてセグメントを基礎として資産をグルーピングしております。使用見込みのない遊休資産については個々の資産毎に減損の兆候の判定を行いました。これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,218百万円)として特別損失に計上いたしました。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額により評価しております。