積水化学工業（4204）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 430億500万
- 2009年3月31日 -21.9%
- 335億8900万
- 2009年12月31日 -42.46%
- 193億2600万
- 2010年3月31日 +86.04%
- 359億5500万
- 2010年6月30日 -97.37%
- 9億4400万
- 2010年9月30日 +999.99%
- 202億4500万
- 2010年12月31日 +64.48%
- 332億9800万
- 2011年3月31日 +48.16%
- 493億3500万
- 2011年6月30日 -88.7%
- 55億7400万
- 2011年9月30日 +343.16%
- 247億200万
- 2011年12月31日 +49%
- 368億700万
- 2012年3月31日 +48.37%
- 546億1000万
- 2012年6月30日 -89.48%
- 57億4400万
- 2012年9月30日 +335.6%
- 250億2100万
- 2012年12月31日 +39.49%
- 349億200万
- 2013年3月31日 +70.82%
- 596億2100万
- 2013年6月30日 -83.16%
- 100億4100万
- 2013年9月30日 +273.65%
- 375億1800万
- 2013年12月31日 +45.67%
- 546億5100万
- 2014年3月31日 +51.03%
- 825億4100万
- 2014年6月30日 -80.79%
- 158億6000万
- 2014年9月30日 +163.42%
- 417億7900万
- 2014年12月31日 +38.53%
- 578億7600万
- 2015年3月31日 +48.19%
- 857億6400万
- 2015年6月30日 -90.24%
- 83億6800万
- 2015年9月30日 +356.96%
- 382億3800万
- 2015年12月31日 +44.88%
- 553億9900万
- 2016年3月31日 +62.14%
- 898億2300万
- 2016年6月30日 -87.53%
- 111億9800万
- 2016年9月30日 +289.83%
- 436億5300万
- 2016年12月31日 +40.92%
- 615億1400万
- 2017年3月31日 +56.84%
- 964億7600万
- 2017年6月30日 -86.93%
- 126億1100万
- 2017年9月30日 +264.76%
- 460億
- 2017年12月31日 +35.69%
- 624億1600万
- 2018年3月31日 +58.98%
- 992億3100万
- 2018年6月30日 -90.5%
- 94億2500万
- 2018年9月30日 +347.37%
- 421億6500万
- 2018年12月31日 +41.16%
- 595億1900万
- 2019年3月31日 +60.77%
- 956億8600万
- 2019年6月30日 -88.68%
- 108億2900万
- 2019年9月30日 +283.2%
- 414億9700万
- 2019年12月31日 +40.24%
- 581億9700万
- 2020年3月31日 +50.81%
- 877億6800万
- 2020年6月30日 -98.46%
- 13億5200万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 221億4900万
- 2020年12月31日 +80.04%
- 398億7600万
- 2021年3月31日 +68.77%
- 673億
- 2021年6月30日 -83.48%
- 111億2000万
- 2021年9月30日 +219.42%
- 355億2000万
- 2021年12月31日 +61.75%
- 574億5300万
- 2022年3月31日 +54.7%
- 888億7900万
- 2022年6月30日 -84.42%
- 138億4400万
- 2022年9月30日 +191.42%
- 403億4400万
- 2022年12月31日 +54.83%
- 624億6600万
- 2023年3月31日 +46.75%
- 916億6600万
- 2023年6月30日 -83.33%
- 152億8500万
- 2023年9月30日 +169.25%
- 411億5500万
- 2023年12月31日 +59.97%
- 658億3400万
- 2024年3月31日 +43.39%
- 943億9900万
- 2024年6月30日 -78.6%
- 201億9800万
- 2024年9月30日 +141.23%
- 487億2300万
- 2024年12月31日 +58.77%
- 773億5900万
- 2025年3月31日 +39.55%
- 1079億5100万
- 2025年6月30日 -80.34%
- 212億1900万
- 2025年9月30日 +114.18%
- 454億4700万
- 2025年12月31日 +60.41%
- 729億300万
個別
- 2008年3月31日
- 128億8900万
- 2009年3月31日 -70.16%
- 38億4600万
- 2010年3月31日 +19.32%
- 45億8900万
- 2011年3月31日 +85.01%
- 84億9000万
- 2012年3月31日 +8.54%
- 92億1500万
- 2013年3月31日 +36.34%
- 125億6400万
- 2014年3月31日 +91.7%
- 240億8500万
- 2015年3月31日 -2.69%
- 234億3600万
- 2016年3月31日 -9.55%
- 211億9900万
- 2017年3月31日 +7.26%
- 227億3800万
- 2018年3月31日 +9.83%
- 249億7300万
- 2019年3月31日 -16.31%
- 209億100万
- 2020年3月31日 -6.06%
- 196億3400万
- 2021年3月31日 -8.71%
- 179億2400万
- 2022年3月31日 -35.14%
- 116億2500万
- 2023年3月31日 -36.23%
- 74億1300万
- 2024年3月31日 +28.85%
- 95億5200万
- 2025年3月31日 +33.58%
- 127億6000万
有報情報
- #1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）
- ※9 当該年においてメンタルヘルス不調を理由に1か月を超える休暇をした従業員の比率2025/06/16 15:16
※10 付加価値額(営業利益+減価償却費+労務費)[成果]÷人的資本コスト(労務費+厚生費+採用費+研修費)[投資] - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/16 15:16
(注)全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費である。利益 前連結会計年度 当連結会計年度 全社費用(注) △6,810 △8,712 連結損益計算書の営業利益 94,399 107,951
(単位:百万円) - #3 事業等のリスク
- ③為替・金利・保有資産価格の変動2025/06/16 15:16
当社グループは、グローバルに事業展開しており、2025年3月期の海外売上高比率は32.6%となっている。そのため、外貨に対する円の価値変動は、外国通貨建ての取引や、在外連結子会社等の財務諸表項目の円換算額に影響を及ぼす可能性がある。外国通貨建ての取引では社内為替レートを使用しているが実勢の乖離を回避すべく、四半期ごとに米ドルおよびユーロの社内為替レート見直しを行っている。また、現在の事業展開と規模において、乖離が出た際の営業利益への影響額は1円/米ドルにつき約5億円、1円/ユーロにつき約1億円と認識して開示している。
また、金利の変動は、当社グループにおける受取利息・支払利息の増減や、住宅事業の需要に影響を与える可能性がある。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法2025/06/16 15:16
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一である。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値である。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいている。 - #5 役員報酬（連結）
- ・基本報酬は、役員報酬枠の範囲内で、役割と責任に応じた一定額を支給する。業務執行取締役には、基本報酬のうち一定額を、役員持株会を通じて当社株式の購入を義務付け、株価を重視した経営意識を高めている。2025/06/16 15:16
・賞与は、ROE、配当額についての一定基準を満たす場合に支給する。全社営業利益額に連動した基準額に対し、職務別に設定した乗率、ならびに・財務指標(営業利益、ROICなど)および非財務指標(環境、人的資本など)の目標達成度に連動したカンパニー別の乗率(60～120%)を反映し決定する。
・株式報酬は、当社グループの中長期的な業績向上と企業価値の増大への貢献意欲を一層高めることを目的として、取締役の職務別に付与数を定めたインセンティブプランである。取締役が中長期的な企業価値向上に貢献した成果を、退任時に株式価値に反映された株式で享受する仕組みにしており、より中長期的な株主価値との連動性が高くなるように設計している。 - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- <中期経営計画「Drive 2.0」の全体像>長期ビジョンの第2フェーズとなる中期経営計画「Drive 2.0」では、積水化学グループの業容倍増に向け、“持続的成長”と“仕込み充実”により、長期ビジョンの実現を目指すことを基本方針とし、①戦略的創造、②現有事業強化、③ESG経営基盤強化の3つの基本戦略に取り組み、企業価値の向上を推進する。2025/06/16 15:16
<中期経営計画の数値目標>
<基本戦略>中期経営計画「Drive 2.0」の基本戦略は、ESG経営を実践し持続的に企業価値を向上させていくために、長期ビジョンの第2フェーズとして①戦略的創造、②現有事業強化、③ESG経営基盤強化の3つに取り組むこと、それらを牽引するドライバーとしてサステナビリティ貢献製品の創出と拡大を加速させることにある。2025年度目標 中期経営計画 中期増分 売上高 14,100億円 +1,674億円 営業利益(率) 1,150億円(8.2%) +233億円(+0.8%) 親会社株主に帰属する当期純利益 820億円 +127億円 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- そのような環境のもと、高付加価値品の販売拡大に加え、為替の効果もあり、売上高は過去最高を更新した。2025/06/16 15:16
また、高付加価値品の販売拡大、スプレッドの確保に加え、固定費の抑制に努めるとともに、為替の効果もあり、全てのセグメントで増益となり、全社での営業利益は100,000百万円超えを達成し、各段階利益は過去最高益を更新した。
その結果、売上高は前連結会計年度比3.3%増の1,297,754百万円、営業利益は14.4%増の107,951百万円、経常利益は4.8%増の110,958百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は5.1%増の81,925百万円となった。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
