日本板硝子（5202）の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 464億6200万
- 2009年3月31日 -95.89%
- 19億800万
- 2009年12月31日
- -166億4900万
- 2010年3月31日 -3.21%
- -171億8300万
- 2010年12月31日
- 123億8800万
- 2011年3月31日 +15.85%
- 143億5200万
- 2015年3月31日 +17.39%
- 168億4800万
個別
- 2008年3月31日
- -13億1400万
- 2009年3月31日 -48.33%
- -19億4900万
- 2010年3月31日 -382.04%
- -93億9500万
- 2011年3月31日
- 33億2300万
- 2012年3月31日
- -12億5800万
- 2013年3月31日 -1.35%
- -12億7500万
- 2014年3月31日
- -1億6200万
- 2015年3月31日
- 7億1500万
- 2016年3月31日
- -27億9800万
- 2017年3月31日
- -12億9100万
- 2018年3月31日
- -3億4100万
- 2019年3月31日
- 14億4900万
- 2020年3月31日
- -13億4800万
- 2021年3月31日 -320.92%
- -56億7400万
- 2022年3月31日
- -17億9300万
- 2023年3月31日
- 5億900万
- 2024年3月31日 +394.7%
- 25億1800万
- 2025年3月31日 +48.13%
- 37億3000万
有報情報
- #1 役員報酬（連結）
- (注)上記表に言及するグループフリー・キャッシュ・フローは、当事業年度における営業活動及び投資活動の結果として生じた純負債の変動を表すものであり、これには現金の移動がない場合でもグループの純負債に影響を与える取引が含まれるため、グループの連結報告書に含まれる営業活動と投資活動の合計から導き出されるフリー・キャッシュ・フローとは異なります。グループ営業利益は償却後個別開示項目前ベースの営業利益にCebrace社の持分相当利益を加えた利益です。これらの財務指標の実績は、報酬委員会においても検証し、確認されます。2025/06/25 15:08
(ii)CEO、CFO及び会長以外の執行役 - #2 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 金融費用には、有利子負債のキャッシュ・フロー・ヘッジから生じる費用及び公正価値ヘッジに指定された金利デリバティブの再評価から生じる損益が含まれております。どの報告セグメントにも属さない費用はグループ費用として認識されます。2025/06/25 15:08
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)において、連結損益計算書に計上された個別開示項目前営業利益までの主な項目は、以下の通りです。
- #3 注記事項－社債及び借入金、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 中間期末時点において、前連結会計年度末の貸借対照表の値を基準値として、連結純資産が一定の最低水準を下回らないこと。当社グループは翌連結会計年度に親会社の所有者に帰属する当期利益を計上見通しであり、本条項に違反することはないと見込んでいます。2025/06/25 15:08
当社グループは、2連結会計年度連続で連結営業損失を計上してはならない。当連結会計年度においては個別開示項目後営業利益を計上したため、翌連結会計年度に本条項に違反することはありません。
JCRまたはR&Iのいずれかによって付与される信用格付けが、少なくとも「BB-」以上であること。両機関の格付けが異なる場合は、より高い方の格付けが適用されます。現在、当社は両機関から「BB-」を上回る安定的見通しの格付けを取得しており、翌連結会計年度に本条項に違反することはないと見込んでいます。 - #4 注記事項－重要性がある会計方針、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 引当金2025/06/25 15:08
引当金は、当社グループが過去の事象の結果として現在の法的債務又は推定的債務を有し、その債務を決済するために経済的便益を持つ資源が流出する可能性が高く、その金額を信頼性をもって見積ることができる場合に認識されます。例えば保険契約のように、当社グループが引当金を決済するために必要な支出の一部又は全部の補填を期待できる時には、補填の受け取りがほぼ確実な場合に限り、補填は別個の資産として認識されます。連結損益計算書において、引当金繰入額は、補填として認識された金額との純額により表示されます。将来の営業損失に対しては引当金を認識していません。
同種の債務が多数ある場合、決済に要するであろう資源の流出の可能性は同種の債務全体を考慮して決定しています。同種の債務のうちある一つの項目について流出の可能性が低いとしても、引当金を認識しています。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (単位:百万円)2025/06/25 15:08
建築用ガラス事業売上高 個別開示項目前営業利益(△は損失) 当連結会計年度 前連結会計年度 当連結会計年度 前連結会計年度 建築用ガラス事業 363,025 371,777 13,574 29,087 自動車用ガラス事業 429,444 417,558 7,667 11,343 高機能ガラス事業 46,584 39,945 7,568 7,146 その他 1,348 3,257 △12,318 △11,716 合計 840,401 832,537 16,491 35,860
当連結会計年度における建築用ガラス事業の売上高は3,630億円(前連結会計年度は3,718億円)、個別開示項目前営業利益は136億円(前連結会計年度は291億円)となりました。売上高および個別開示項目前営業利益は欧州を中心に多くの地域で販売数量の減少と販売価格の低下の影響を受け前年度比で減少しました。 - #6 連結損益計算書（IFRS）（連結）
- 【連結損益計算書】2025/06/25 15:08
(単位:百万円) その他の費用 (8) △6,593 △4,462 個別開示項目前営業利益 (6) 16,491 35,860 個別開示項目費用 (10) △10,728 △2,060 個別開示項目後営業利益 11,242 35,950 - #7 重要な契約等（連結）
- ア.提出会社2025/06/25 15:08
イ.連結子会社締結日 2024年4月1日～2025年3月31日 当該債務に付された担保 該当ありません 財務上の特約の内容 ①連結純資産75%以上の維持②個別開示項目後営業利益の2期連続赤字の回避③単体純資産75%以上の維持④信用格付の維持(BB-以上)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
