全事業営業損失（△）
連結
- 2008年12月31日
- -17億6300万
- 2009年12月31日
- -12億8500万
- 2010年3月31日
- -1億9700万
- 2010年6月30日 -190.86%
- -5億7300万
- 2010年9月30日 -42.06%
- -8億1400万
- 2010年12月31日 -46.19%
- -11億9000万
- 2011年3月31日
- -8700万
- 2011年6月30日 -134.48%
- -2億400万
- 2011年9月30日 -28.92%
- -2億6300万
- 2011年12月31日 -30.42%
- -3億4300万
- 2012年3月31日
- -9300万
- 2012年6月30日 -153.76%
- -2億3600万
- 2012年9月30日 -35.59%
- -3億2000万
- 2012年12月31日 -6.56%
- -3億4100万
- 2013年3月31日
- -2900万
- 2013年6月30日 -510.34%
- -1億7700万
- 2013年9月30日 -37.85%
- -2億4400万
- 2013年12月31日 -32.79%
- -3億2400万
- 2014年3月31日
- -2600万
- 2014年6月30日 -553.85%
- -1億7000万
- 2014年9月30日 -57.65%
- -2億6800万
- 2014年12月31日 -69.4%
- -4億5400万
- 2015年3月31日
- -6800万
- 2015年6月30日 -301.47%
- -2億7300万
- 2015年9月30日 -16.48%
- -3億1800万
- 2015年12月31日 -47.48%
- -4億6900万
- 2016年3月31日
- -2800万
- 2016年6月30日 -475%
- -1億6100万
- 2016年9月30日 -37.27%
- -2億2100万
- 2016年12月31日 -39.82%
- -3億900万
- 2017年3月31日
- -3500万
- 2017年6月30日 -411.43%
- -1億7900万
- 2017年9月30日 -41.34%
- -2億5300万
- 2017年12月31日 -54.55%
- -3億9100万
- 2018年3月31日
- -1億1600万
- 2018年6月30日 -137.93%
- -2億7600万
- 2018年9月30日 -70.65%
- -4億7100万
- 2018年12月31日
- -3億7300万
- 2019年3月31日
- -8000万
- 2019年6月30日 -90%
- -1億5200万
- 2019年9月30日 -39.47%
- -2億1200万
- 2019年12月31日 -128.77%
- -4億8500万
- 2020年3月31日
- -1億700万
- 2020年6月30日 -225.23%
- -3億4800万
- 2020年9月30日 -116.95%
- -7億5500万
- 2020年12月31日 -56.42%
- -11億8100万
- 2021年3月31日
- -3億4400万
- 2021年6月30日 -67.73%
- -5億7700万
- 2021年9月30日 -27.9%
- -7億3800万
- 2021年12月31日 -21.68%
- -8億9800万
- 2022年3月31日
- -2億4100万
- 2022年6月30日 -109.54%
- -5億500万
- 2022年9月30日 -42.97%
- -7億2200万
- 2022年12月31日 -44.6%
- -10億4400万
- 2023年3月31日
- -1億4600万
- 2023年6月30日 -169.86%
- -3億9400万
- 2023年9月30日 -48.73%
- -5億8600万
- 2023年12月31日 -46.76%
- -8億6000万
- 2024年3月31日
- -1億600万
個別
- 2008年12月31日
- -1億7500万
- 2009年12月31日
- -1億4800万
- 2010年12月31日
- -8900万
- 2011年12月31日
- -3800万
- 2012年12月31日 -23.68%
- -4700万
- 2013年12月31日
- 3300万
- 2014年12月31日 +27.27%
- 4200万
- 2015年12月31日 +11.9%
- 4700万
- 2016年12月31日 -76.6%
- 1100万
- 2017年12月31日
- -100万
- 2018年12月31日 -999.99%
- -9200万
- 2019年12月31日
- -3600万
- 2020年12月31日 -377.78%
- -1億7200万
- 2021年12月31日
- -1億3700万
- 2022年12月31日 -74.45%
- -2億3900万
- 2023年12月31日 -18.41%
- -2億8300万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- (7) 提出会社が将来にわたって事業活動を継続するとの前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況その他提出会社の経営に重要な影響を及ぼす事象2024/03/28 14:26
当社グループには、将来にわたって事業活動を継続するとの前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しておりますが、これは8億6千万円の営業損失及び12億8千6百万円の営業活動によるキャッシュ・フローの減少を計上しているためであります。
このような状況の中、当社グループの取り組みといたしましては、タイル事業につきましては、販売体制の強化を図り、指定力向上に努めるとともに、高付加価値商品の拡販による利益率の改善に努め、生産工場におきましては、稼働率の改善による原価低減を図って参ります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- イ.建設用陶磁器等事業2024/03/28 14:26
当連結会計年度において建設用陶磁器等事業の売上高は46億7千4百万円(前年同期44億1千7百万円)、営業損失は10億5百万円(前年同期7億8千万円)となりました。
ロ.不動産事業 - #3 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク（連結）
- 出会社が将来にわたって事業活動を継続するとの前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況その他提出会社の経営に重要な影響を及ぼす事象2024/03/28 14:26
当社グループには、将来にわたって事業活動を継続するとの前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しておりますが、これは8億6千万円の営業損失及び12億8千6百万円の営業活動によるキャッシュ・フローの減少を計上しているためであります。
このような状況の中、当社グループの取り組みといたしましては、タイル事業につきましては、販売体制の強化を図り、指定力向上に努めるとともに、高付加価値商品の拡販による利益率の改善に努め、生産工場におきましては、稼働率の改善による原価低減を図って参ります。