マイポックス(5381)の営業利益又は営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- -9億1521万
- 2009年3月31日 -32.47%
- -12億1238万
- 2009年12月31日
- -4億6456万
- 2010年3月31日 -15.46%
- -5億3637万
- 2010年6月30日
- 1351万
- 2010年9月30日 +112.48%
- 2871万
- 2010年12月31日 -22.71%
- 2219万
- 2011年3月31日 +376.51%
- 1億574万
- 2011年6月30日 -97.92%
- 220万
- 2011年9月30日 +926.43%
- 2260万
- 2011年12月31日 +36.78%
- 3091万
- 2012年3月31日 -41.48%
- 1809万
- 2012年6月30日 +382.29%
- 8725万
- 2012年9月30日 +142.37%
- 2億1148万
- 2012年12月31日 +10.16%
- 2億3297万
- 2013年3月31日 +18.14%
- 2億7524万
- 2013年6月30日 -72.63%
- 7533万
- 2013年9月30日 +56.09%
- 1億1758万
- 2013年12月31日 +74.96%
- 2億571万
- 2014年3月31日 +30.25%
- 2億6794万
- 2014年6月30日 -68.23%
- 8513万
- 2014年9月30日 +120.69%
- 1億8788万
- 2014年12月31日 +68.46%
- 3億1650万
- 2015年3月31日 +16.25%
- 3億6794万
- 2015年6月30日 -53.89%
- 1億6964万
- 2015年9月30日 +107.09%
- 3億5133万
- 2015年12月31日 +21.61%
- 4億2725万
- 2016年3月31日 +18.91%
- 5億806万
- 2016年6月30日 -98.55%
- 735万
- 2016年9月30日
- -7432万
- 2016年12月31日
- 1716万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 2億2328万
- 2017年6月30日 -15.57%
- 1億8851万
- 2017年9月30日 +59.78%
- 3億120万
- 2017年12月31日 +41.25%
- 4億2545万
- 2018年3月31日 -9.08%
- 3億8680万
- 2018年6月30日 -97.52%
- 958万
- 2018年9月30日 -85.24%
- 141万
- 2018年12月31日 +999.99%
- 4557万
- 2019年3月31日
- -2億8116万
- 2019年6月30日
- -7581万
- 2019年9月30日 -21.52%
- -9212万
- 2019年12月31日 -15.91%
- -1億678万
- 2020年3月31日 -60.13%
- -1億7099万
- 2020年6月30日
- 33万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 1億2720万
- 2020年12月31日 +101.17%
- 2億5590万
- 2021年3月31日 +40.42%
- 3億5935万
- 2021年6月30日 +33.55%
- 4億7990万
- 2021年9月30日 +75.04%
- 8億4002万
- 2021年12月31日 +61.32%
- 13億5512万
- 2022年3月31日 +8.27%
- 14億6712万
- 2022年6月30日 -95.74%
- 6245万
- 2022年9月30日 +472.69%
- 3億5767万
- 2022年12月31日 -30.13%
- 2億4992万
- 2023年3月31日 -14.78%
- 2億1298万
- 2023年6月30日
- -3億3621万
- 2023年9月30日 -51.61%
- -5億971万
- 2023年12月31日
- -4億6281万
- 2024年3月31日
- -4億4227万
- 2024年6月30日
- 2億8697万
- 2024年9月30日 +122.67%
- 6億3900万
- 2024年12月31日 +31.01%
- 8億3715万
- 2025年3月31日 +12.55%
- 9億4222万
- 2025年6月30日 -91.06%
- 8421万
- 2025年9月30日 +179.72%
- 2億3555万
- 2025年12月31日 +82.04%
- 4億2881万
個別
- 2008年3月31日
- -10億2656万
- 2009年3月31日 -26.44%
- -12億9801万
- 2010年3月31日
- -6億5367万
- 2011年3月31日
- -3127万
- 2012年3月31日 -339.1%
- -1億3732万
- 2013年3月31日
- 1億6105万
- 2014年3月31日 -27.24%
- 1億1717万
- 2015年3月31日 +185.13%
- 3億3411万
- 2016年3月31日 -28.6%
- 2億3855万
- 2017年3月31日
- -6795万
- 2018年3月31日
- 1億9025万
- 2019年3月31日
- -1億5473万
- 2020年3月31日 -123.77%
- -3億4625万
- 2021年3月31日
- 2億8905万
- 2022年3月31日 +386.45%
- 14億612万
- 2023年3月31日
- -4億289万
- 2024年3月31日 -146.67%
- -9億9382万
- 2025年3月31日
- 4億8931万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/25 15:35
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益又は損失(△)の合計額は、連結損益及び包括利益計算書の営業利益と一致
しております。
2.当社は、各セグメントに属する事業品目を共通の設備を使用して生産しているため、資産、負債その他の項目をセグメントごとに分類することは実務上困難であります。
また、取締役会が経営資源の配分の決定及び業績評価を行うための対象としているものではないため、セグメントごとの資産、負債その他の項目の状況については、記載を省略しております。2025/06/25 15:35 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益をベースとした数値であります。2025/06/25 15:35 - #4 役員報酬(連結)
- (算定方法)2025/06/25 15:35
・業績連動報酬の総額は、業績連動報酬控除前の連結営業利益の5%とする。(円未満切捨て)
業績連動報酬の指標として連結営業利益を選択いたしましたのは、連結営業利益がグループ全体の生産性及び販売活動、すなわち本業の利益をあらわすものであり、経営の活動の成果をより直接的に反映する指標であり、指標として明確であり、モチベーション効果をもたらすものと考え、指標として選択しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの事業環境におきましては、原材料やエネルギーコストの高騰の影響を受けるものの、世界的なAIサーバー投資から、抑制されていた汎用データセンター投資が復調傾向となり、データセンター向け光ファイバー及びハードディスク市場の回復が牽引したことによって、ハイテク関連製品全般の売上高が堅調に推移しました。受託事業については、新規顧客獲得に向けた取り組みを積極的に進めており、試作件数や問い合わせの増加が見られるものの、最終製品の市場動向や開発状況により量産開始まで時間を要する見込みであります。2025/06/25 15:35
その結果、当連結会計年度における当社グループの業績は売上高111億72百万円(前年同期比19.4%増)、営業利益は9億42百万円(前年同期は営業損失4億42百万円)、経常利益は8億55百万円(前年同期は経常損失1億86百万円)、親会社株主に帰属する当期純利益は9億11百万円(前年同期は親会社株主に帰属する当期純損失4億8百万円)となりました。
セグメント別の業績は次のとおりであります。 - #6 追加情報、財務諸表(連結)
- 当社の退職給付の計算方法について、従来まで簡便法を適用しておりましたが、対象となる従業員数の増加に伴い、当事業年度の期首より原則法に変更しております。2025/06/25 15:35
この結果、当事業年度の期首における前払年金費用が7,493千円減少するとともに、営業利益、経常利益および税引前当期純利益が7,493千円それぞれ減少しております。 - #7 追加情報、連結財務諸表(連結)
- 当社の退職給付の計算方法について、従来まで簡便法を適用しておりましたが、対象となる従業員数の増加に伴い、当連結会計年度の期首より原則法に変更しております。2025/06/25 15:35
この結果、当連結会計年度の期首における退職給付に係る資産が7,493千円減少するとともに、営業利益、経常利益および税金等調整前当期純利益が7,493千円それぞれ減少しております。