5464 モリ工業

5464
2026/05/01
時価
365億円
PER 予
10.5倍
2010年以降
3.49-14.92倍
(2010-2025年)
PBR
0.63倍
2010年以降
0.33-0.98倍
(2010-2025年)
配当 予
3.83%
ROE 予
5.96%
ROA 予
4.79%
資料
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モリ工業(5464)の売上高 - その他の推移 - 全期間

【期間】

連結

2015年6月30日
5億4000万
2015年9月30日 +100%
10億8000万
2015年12月31日 +14.44%
12億3600万
2016年3月31日 +13.51%
14億300万
2016年6月30日 -86.03%
1億9600万
2016年9月30日 +84.69%
3億6200万
2016年12月31日 +35.08%
4億8900万
2017年3月31日 +26.99%
6億2100万
2017年6月30日 -76.17%
1億4800万
2017年9月30日 +95.27%
2億8900万
2017年12月31日 +37.02%
3億9600万
2018年3月31日 +27.53%
5億500万
2018年6月30日 -72.48%
1億3900万
2018年9月30日 +100%
2億7800万
2018年12月31日 +45.68%
4億500万
2019年3月31日 +24.69%
5億500万
2019年6月30日 -78.22%
1億1000万
2019年9月30日 +111.82%
2億3300万
2019年12月31日 +33.05%
3億1000万
2020年3月31日 +14.19%
3億5400万
2020年6月30日 -88.14%
4200万
2020年9月30日 +176.19%
1億1600万
2020年12月31日 +53.45%
1億7800万
2021年3月31日 +25.28%
2億2300万
2021年6月30日 -80.27%
4400万
2021年9月30日 +131.82%
1億200万
2021年12月31日 +59.8%
1億6300万
2022年3月31日 -0.61%
1億6200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
したがって、当社グループは、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、個々の連結会社を集約した「日本」と「インドネシア」の2つを報告セグメントとしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は連結財務諸表作成のために採用している会計処理基準に基づく金額により記載しております。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場価格等を勘案し決定した価格に基づいております。
2025/06/23 9:01
#2 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載すべき事項はありません。
2025/06/23 9:01
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は連結財務諸表作成のために採用している会計処理基準に基づく金額により記載しております。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は市場価格等を勘案し決定した価格に基づいております。2025/06/23 9:01
#4 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高
セグメント情報に同様の情報を開示しているため、記載を省略しております。2025/06/23 9:01
#5 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
社外取締役岩崎泰史は、公認会計士及び税理士としての専門的な知識・経験等をもって経営の客観性と公正な執行を監査・監督する役割を担っております。当該社外取締役と当社との間には特別の人的関係、資本的関係又は取引関係その他の利害関係はなく、一般株主と利益相反が生じるおそれはないと判断しております。
社外取締役齋藤友紀は、弁護士としての専門的な見識・実務経験等をもって経営の客観性と公正な執行を監査・監督する役割を担っております。当該社外取締役は、当社が法律顧問契約を締結しているさくら法律事務所に所属しており、過去3年間の平均でその年間取引金額は10百万円未満であり、かつ、さくら法律事務所の年間売上高の1%未満となっております。また、岩谷産業株式会社の社外取締役に就任しており、同社と当社との間には取引関係がありますが、同氏は両社とも業務執行者ではないため、特別の利害関係を生じさせる懸念は無く、一般株主との利益相反の生ずるおそれは無いものと判断しております。
当社は、社外取締役を選任するための独立性について東京証券取引所の定める独立性基準に準拠した基準を設けており、専門的な知見に基づく客観的かつ適切なチェック機能が期待され、かつ、一般株主と利益相反が生じるおそれがないことを基本的な考え方として、選任しております。
2025/06/23 9:01
#6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 目標とする経営指標
当社は、資本コストや株価を意識した経営の実現に向けて、新たに資本収益性指標であるROE5年平均8%以上の維持を目標としております。また、中長期の企業価値向上のため、中期経営計画「MORY-PLAN26」を策定し、売上高、営業利益、ROE、投資計画の定量的な数値目標を定めております。
(3) 中長期的な会社の経営戦略
2025/06/23 9:01
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当社グループが所属しておりますステンレス業界では、国内需要が低迷する中、運送費や人件費といった諸費用が上昇しており、販売価格への転嫁を進めてまいりました。しかしながら、足元ではニッケル市況の下落及び安価な輸入材の影響を受け、製品価格は値下がり傾向となっております。また製品の先安観による買い控え等の動きもあり、本格的な荷動きの回復までには至っておりません。
このような状況下におきまして、当社グループの当連結会計年度における売上高は461億41百万円(前年同期比3.7%減)となりました。前年に比べ販売単価の下落により、売上高は減少しております。また収益面におきましては、運送費を筆頭とする経費の増加により、営業利益は53億96百万円(前年同期比8.5%減)となりました。受取配当金の減少や為替差損の発生により、経常利益は57億22百万円(前年同期比10.5%減)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は、41億28百万円(前年同期比8.7%減)となりました。
各セグメントの状況は次のとおりです。
2025/06/23 9:01
#8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
2 関係会社との取引高
前事業年度(自 令和5年4月1日至 令和6年3月31日)当事業年度(自 令和6年4月1日至 令和7年3月31日)
売上高2百万円7百万円
仕入高及び外注加工高1,3321,217
2025/06/23 9:01
#9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(セグメント情報等) 3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報及び収益の分解情報」に記載しております。
2025/06/23 9:01

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