有価証券報告書-第167期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(表示方法の変更)
(貸借対照表)
1 流動資産の「前払金」、「前払費用」及び「繰延税金資産」については、前事業年度においては区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において流動資産の「前払金」22百万円、「前払費用」372百万円及び「繰延税金資産」1,574百万円は「その他」として組み替えております。
2 固定資産の「車両運搬具」、「工具、器具及び備品」及び「リース資産」については、前事業年度においては区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において固定資産の「車両運搬具」21百万円、「工具、器具及び備品」1,092百万円及び「リース資産」75百万円は「その他」として組み替えております。
3 無形固定資産の「特許実施権」及び「施設利用権」については、前事業年度においては区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において無形固定資産の「特許実施権」12百万円及び「施設利用権」52百万円は「その他」として組み替えております。
4 投資その他の資産の「従業員に対する長期貸付金」については、前事業年度においては区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「長期貸付金」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において投資その他の資産の「従業員に対する長期貸付金」8百万円及び「関係会社長期貸付金」2,095百万円は「長期貸付金」2,103百万円として組み替えております。
5 投資その他の資産の「長期前払費用」及び「繰延税金資産」については、前事業年度においては区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行なっております。この結果、前事業年度において投資その他の資産の「長期前払費用」202百万円及び「繰延税金資産」521百万円は「その他」として組み替えております。
6 流動負債の「リース債務」、「未払金」、「未払法人税等」及び「前受金」については、前事業年度においては区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において流動負債の「リース債務」36百万円、「未払金」711百万円、「未払法人税等」91百万円及び「前受金」1,826百万円は「その他」として組み替えております。
7 固定負債の「リース債務」については、前事業年度においては区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めて表示しております。この表示方法を変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において固定負債の「リース債務」55百万円は「その他」として組み替えております。
(損益計算書)
1 営業外収益の「為替差益」については、前事業年度において「その他」に含めておりましたが、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において営業外収益の「その他」に表示していた1,272百万円は「為替差益」174百万円と「その他」1,098百万円として組み替えております。
2 営業外費用の「訴訟関連費用」については、前事業年度において「その他」に含めておりましたが、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において営業外費用の「その他」に表示していた2,173百万円は「訴訟関連費用」269百万円と「その他」1,903百万円として組み替えております。
3 営業外費用の「固定資産除却損」及び「製品補修費用」については、前事業年度においては区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において営業外費用の「固定資産除却損」457百万円及び「製品補修費用」215百万円は「その他」として組み替えております。
4 特別利益の「退職給付信託返還益」については、前事業年度において「その他」に含めておりましたが、金額的重要性が増したため、当事業年度により区分掲記することといたしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において特別利益の「その他」に表示していた134百万円は「退職給付信託返還益」134百万円として組み替えております。
5 特別利益の「抱合せ株式消滅差益」及び「投資有価証券売却益」については、前事業年度においては区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めて表示しております。この表示方法を変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において特別利益の「抱合せ株式消滅差益」4,542百万円及び「投資有価証券売却益」421百万円は「その他」として組み替えております。
6 特別損失の「事業構造改善費用」及び「投資有価証券評価損」については、前事業年度においては区分掲記しておりましたが、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度は「その他」に含めて表示しております。この表示方法を変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。この結果、前事業年度において特別損失の「事業構造改善費用」48百万円及び「投資有価証券評価損」1百万円は「その他」として組み替えております。