有価証券報告書-第141期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めて表示しておりました「電子記録債権」(前連結会計年度106,470千円)は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記し表示しております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃借料」(前連結会計年度9,227千円)は、営業外収益の総額の100分の10を以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外費用」の「減価償却費」」(前連結会計年度5,399千円)は、営業外費用の総額の100分の10を以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において「流動資産」の「受取手形及び売掛金」に含めて表示しておりました「電子記録債権」(前連結会計年度106,470千円)は、重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記し表示しております。
(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外収益」の「受取賃借料」(前連結会計年度9,227千円)は、営業外収益の総額の100分の10を以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
前連結会計年度において独立掲記しておりました「営業外費用」の「減価償却費」」(前連結会計年度5,399千円)は、営業外費用の総額の100分の10を以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。