6112 小島鐵工所

6112
2020/11/25
時価
6億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-295.36倍
(2010-2019年)
PBR
0.88倍
2010年以降
0.8-3.65倍
(2010-2019年)
配当
0%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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小島鐵工所(6112)の売上高の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年11月30日
40億5494万
2009年11月30日 -16.27%
33億9536万
2010年2月28日 -80.61%
6億5828万
2010年5月31日 +157.29%
16億9370万
2010年8月31日 +7.08%
18億1364万
2010年11月30日 +23.21%
22億3451万
2011年2月28日 -95.07%
1億1017万
2011年5月31日 +219.52%
3億5203万
2011年8月31日 +104.92%
7億2138万
2011年11月30日 +67.29%
12億681万
2012年2月29日 -72.74%
3億2902万
2012年5月31日 +148.62%
8億1803万
2012年8月31日 +18.64%
9億7050万
2012年11月30日 +31.87%
12億7981万
2013年2月28日 -81.13%
2億4145万
2013年5月31日 +257.26%
8億6260万
2013年8月31日 +75.24%
15億1158万
2013年11月30日 +33.04%
20億1097万
2014年2月28日 -75.55%
4億9160万
2014年5月31日 +56.16%
7億6767万
2014年8月31日 +37.22%
10億5342万
2014年11月30日 +37.36%
14億4696万
2015年2月28日 -74.93%
3億6279万
2015年5月31日 +132.76%
8億4442万
2015年8月31日 +63.28%
13億7876万
2015年11月30日 +47.41%
20億3246万
2016年2月29日 -85.56%
2億9348万
2016年5月31日 +195.94%
8億6852万
2016年8月31日 +43.65%
12億4759万
2016年11月30日 +23.5%
15億4072万
2017年2月28日 -83.93%
2億4753万
2017年5月31日 +148.29%
6億1459万
2017年8月31日 +80.62%
11億1006万
2017年11月30日 +54.43%
17億1425万
2018年2月28日 -78.02%
3億7686万
2018年5月31日 +111.41%
7億9671万
2018年8月31日 +76.25%
14億421万
2018年11月30日 +59.23%
22億3585万
2019年2月28日 -74.09%
5億7925万
2019年5月31日 +85.25%
10億7306万
2019年8月31日 +67.51%
17億9745万
2019年11月30日 +25.07%
22億4800万
2020年2月29日 -87.24%
2億8676万
2020年5月31日 +94.91%
5億5894万
2020年8月31日 +54.05%
8億6107万

有報情報

#1 その他、財務諸表等(連結)
当事業年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期第3四半期当事業年度
売上高(千円)579,2541,073,0601,797,4562,248,006
税引前四半期(当期)純利益金額(千円)48,35953,34951,11244,505
2020/02/28 14:17
#2 セグメント情報等、財務諸表(連結)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
2020/02/28 14:17
#3 主要な顧客ごとの情報
3.主要な顧客ごとの情報
顧客の氏名又は名称売上高(千円)
BBSジャパン㈱1,187,583
JFE商亊㈱462,960
(注)当社は単一セグメントとしているため、関連するセグメントは記載を省略しております。
2020/02/28 14:17
#4 事業等のリスク
(3)自然災害等のリスク
地震等の自然災害によって、当社の製造拠点等が壊滅的な損害を受けた場合、当社は大きな打撃を受ける可能性があります。当社は国内において地震発生率の比較的低い地域に立地しておりますが、旧本社工場から現在地に移転集約し、現在一社一工場であるため、当工場が壊滅的な損害を被った場合、操業が停止状態となり、売上高は激減し、さらに、製造拠点等の修復または代替のために巨額な費用を要することとなる可能性があります。
(4)東京証券取引所の上場廃止基準について
2020/02/28 14:17
#5 売上高、地域ごとの情報
(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2020/02/28 14:17
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
受注状況につきましては、当期の受注高は、米中貿易摩擦等景気の先行き不安を背景に企業の設備投資意欲減退の影響を受け、新規大型物件の受注が引き続き伸び悩んでおり、一定の引き合いはあるものの前期(51億57百万円)から9億80百万円と後退しております。受注残高につきましては、前期末(39億65百万円)に比べ減少しておりますが、令和5年納期予定の大型機械工事物件19億6百万円(前期受注物件)により26億97百万円の大台を確保できており、これからの売上増加に期待しているところでございます。今後につきましては、現在交渉中の大型引き合い物件の早期成約を始め、新規発足した海外プロジェクトチームの充実・活用により、一層の受注高の確保と安定した利益展開に向け邁進しているところでございます。
売上状況につきましては、売上計上基準につき一部工事進行基準を適用いたしておりますが、当119期における売上高につきましては、大型物件2台の工事進捗による売上が貢献し、前期(22億35百万円)及び目標金額22億円と同水準の22億48百万円の売上を計上することができました。
利益状況につきましては、引き続き原価低減や経費全般に亘る節減に努めているものの、想定外の追加費用及び人件費等固定費の増加が見られ、営業利益23百万円・経常利益44百万円・当期純利益34百万円と前期を下回る金額となりました。
2020/02/28 14:17
#7 製品及びサービスごとの情報
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2020/02/28 14:17

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