ヤマザキ(6147)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億5755万
- 2009年3月31日 -12.85%
- 2億2445万
- 2009年12月31日
- -4億1509万
- 2010年3月31日 -4.22%
- -4億3259万
- 2010年6月30日
- -5642万
- 2010年9月30日 -16.97%
- -6600万
- 2010年12月31日 -112.49%
- -1億4025万
- 2011年3月31日
- -9318万
- 2011年6月30日
- -3377万
- 2011年9月30日 -82.79%
- -6173万
- 2011年12月31日
- -4190万
- 2012年3月31日
- 1億2725万
- 2012年6月30日
- -673万
- 2012年9月30日
- -664万
- 2012年12月31日
- 8435万
- 2013年3月31日 -5.35%
- 7984万
- 2013年6月30日
- -1819万
- 2013年9月30日
- 1756万
- 2013年12月31日 +999.99%
- 2億2022万
- 2014年3月31日 -2.77%
- 2億1412万
- 2014年6月30日
- -4583万
- 2014年9月30日 -49.03%
- -6831万
- 2014年12月31日
- -628万
- 2015年3月31日
- 4209万
- 2015年6月30日 -88.85%
- 469万
- 2015年9月30日 +999.99%
- 5502万
- 2015年12月31日 +106.31%
- 1億1352万
- 2016年3月31日 +74.75%
- 1億9838万
- 2016年6月30日 -75.75%
- 4809万
- 2016年9月30日 +65.27%
- 7949万
- 2016年12月31日 -39.38%
- 4818万
- 2017年3月31日 +68.49%
- 8118万
- 2017年6月30日 -99.75%
- 20万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 6657万
- 2017年12月31日 +17.39%
- 7814万
- 2018年3月31日 +14.21%
- 8924万
- 2018年6月30日 -97.33%
- 238万
- 2018年9月30日 +516.36%
- 1469万
- 2018年12月31日 +504.93%
- 8888万
- 2019年3月31日 +235.03%
- 2億9780万
- 2019年6月30日 -90.4%
- 2857万
- 2019年9月30日 -84.78%
- 434万
- 2019年12月31日 +51.4%
- 658万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 1億2948万
- 2020年6月30日
- -6852万
- 2020年9月30日 -227.02%
- -2億2409万
- 2020年12月31日 -67.2%
- -3億7468万
- 2021年3月31日 -0.23%
- -3億7556万
- 2021年6月30日
- -6815万
- 2021年9月30日 -95.19%
- -1億3302万
- 2021年12月31日 -27.96%
- -1億7022万
- 2022年3月31日 -40.9%
- -2億3983万
- 2022年6月30日
- -1727万
- 2022年9月30日 -519.58%
- -1億703万
- 2022年12月31日 -44.11%
- -1億5425万
- 2023年3月31日 -47.95%
- -2億2822万
- 2023年6月30日
- -4812万
- 2023年9月30日 -131.13%
- -1億1122万
- 2023年12月31日
- -1億1025万
- 2024年3月31日
- -9759万
- 2024年6月30日
- 15万
- 2024年9月30日 +999.99%
- 5639万
- 2024年12月31日 +35.91%
- 7664万
- 2025年3月31日 +1.49%
- 7779万
- 2025年6月30日
- -3217万
- 2025年9月30日 -182.12%
- -9076万
- 2025年12月31日 -116.76%
- -1億9673万
個別
- 2008年3月31日
- 1億3877万
- 2009年3月31日 +7.28%
- 1億4886万
- 2010年3月31日
- -4億3105万
- 2011年3月31日
- -1億200万
- 2012年3月31日
- 1億3399万
- 2013年3月31日 -34.02%
- 8841万
- 2014年3月31日 +174.68%
- 2億4284万
- 2015年3月31日 -77.15%
- 5549万
- 2016年3月31日 +167.92%
- 1億4867万
- 2017年3月31日 -97.85%
- 320万
- 2018年3月31日 +50.36%
- 481万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 2億3389万
- 2020年3月31日 -53.63%
- 1億846万
- 2021年3月31日
- -3億6777万
- 2022年3月31日
- -2億7410万
- 2023年3月31日 -7.47%
- -2億9457万
- 2024年3月31日
- -1億135万
- 2025年3月31日
- 2135万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配賦していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金266,000千円であります。2025/06/27 13:01
2 セグメント損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント損失の調整額は、未実現利益調整額であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配賦していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金266,000千円であります。
2 セグメント損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2025/06/27 13:01 - #3 事業等のリスク
- (9)継続企業の前提に関する重要事象等の解消について2025/06/27 13:01
当社グループでは、2021年3月期から2024年3月期において継続して営業損失及び経常損失並びに親会社株主に帰属する当期純損失を計上していたことから、2023年3月期より継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在していると認識しておりました。
このような状況を解消すべく、当社グループでは、積極的な営業活動の展開や仕入価格等の上昇に伴う価格転嫁による増収、固定費の圧縮や原価管理の精度向上による収益改善に取り組んでまいりました。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- セグメントの状況は次のとおりであります。(各セグメントの売上高は、セグメント間の内部売上高または振替高を含んでおります。)2025/06/27 13:01
工作機械事業につきましては、業界の枠にとらわれず積極的な営業活動を展開した結果、専用工作機械の販売が増加し、売上高は15億9千8百万円(前年同期比30.5%増)となったものの、新たな業界より受注した一部専用工作機械において、納期遅延対応のための追加費用が発生し、営業損失は3千1百万円(前年同期は営業損失7千7百万円)となりました。
輸送用機器事業につきましては、国内及びベトナムの子会社YAMAZAKI TECHNICAL VIETNAM CO.,LTD.における従来の二輪自動車量産部品の販売増加に加え、国内における四輪自動車量産部品の販売が増加し、売上高は15億2千万円(前年同期比14.8%増)となり、営業利益は1億6百万円(前年同期は営業損失2千6百万円)となりました。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 当社グループは、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループが存在する場合における減損損失の認識の要否の判定については、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較する方法により行っております。2025/06/27 13:01
当連結会計年度において、当社グループでは、株式会社ヤマザキにおいて工作機械事業が営業損失を計上し、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる状況になったことから、工作機械事業に係る各資産グループ及び共用資産に減損の兆候があるものと判断し、減損損失の認識の要否の判定を実施いたしました。
その結果、株式会社ヤマザキの工作機械事業に係る有形及び無形固定資産1,147,737千円、遊休資産を除く本社及び工場を一体とした有形及び無形固定資産1,333,885千円のいずれの資産グループにおいても、各資産グループの正味売却価額を含む割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回っていたことから、減損損失は計上しておりません。 - #6 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
- 続企業の前提に関する重要事象等の解消について
当社グループでは、2021年3月期から2024年3月期において継続して営業損失及び経常損失並びに親会社株主に帰属する当期純損失を計上していたことから、2023年3月期より継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在していると認識しておりました。
このような状況を解消すべく、当社グループでは、積極的な営業活動の展開や仕入価格等の上昇に伴う価格転嫁による増収、固定費の圧縮や原価管理の精度向上による収益改善に取り組んでまいりました。
その結果、当連結会計年度において、営業利益7千7百万円及び経常利益8千4百万円並びに親会社株主に帰属する当期純利益5千7百万円を計上したことから、当連結会計年度末において継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象または状況は解消したと判断しております。2025/06/27 13:01