6147 ヤマザキ

6147
2026/03/27
時価
15億円
PER 予
-倍
2010年以降
赤字-90.91倍
(2010-2025年)
PBR
1.35倍
2010年以降
0.49-2.49倍
(2010-2025年)
配当 予
2.92%
ROE 予
-%
ROA 予
-%
資料
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ヤマザキ(6147)の全事業営業損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
2億5755万
2009年3月31日 -12.85%
2億2445万
2009年12月31日
-4億1509万
2010年3月31日 -4.22%
-4億3259万
2010年6月30日
-5642万
2010年9月30日 -16.97%
-6600万
2010年12月31日 -112.49%
-1億4025万
2011年3月31日
-9318万
2011年6月30日
-3377万
2011年9月30日 -82.79%
-6173万
2011年12月31日
-4190万
2012年3月31日
1億2725万
2012年6月30日
-673万
2012年9月30日
-664万
2012年12月31日
8435万
2013年3月31日 -5.35%
7984万
2013年6月30日
-1819万
2013年9月30日
1756万
2013年12月31日 +999.99%
2億2022万
2014年3月31日 -2.77%
2億1412万
2014年6月30日
-4583万
2014年9月30日 -49.03%
-6831万
2014年12月31日
-628万
2015年3月31日
4209万
2015年6月30日 -88.85%
469万
2015年9月30日 +999.99%
5502万
2015年12月31日 +106.31%
1億1352万
2016年3月31日 +74.75%
1億9838万
2016年6月30日 -75.75%
4809万
2016年9月30日 +65.27%
7949万
2016年12月31日 -39.38%
4818万
2017年3月31日 +68.49%
8118万
2017年6月30日 -99.75%
20万
2017年9月30日 +999.99%
6657万
2017年12月31日 +17.39%
7814万
2018年3月31日 +14.21%
8924万
2018年6月30日 -97.33%
238万
2018年9月30日 +516.36%
1469万
2018年12月31日 +504.93%
8888万
2019年3月31日 +235.03%
2億9780万
2019年6月30日 -90.4%
2857万
2019年9月30日 -84.78%
434万
2019年12月31日 +51.4%
658万
2020年3月31日 +999.99%
1億2948万
2020年6月30日
-6852万
2020年9月30日 -227.02%
-2億2409万
2020年12月31日 -67.2%
-3億7468万
2021年3月31日 -0.23%
-3億7556万
2021年6月30日
-6815万
2021年9月30日 -95.19%
-1億3302万
2021年12月31日 -27.96%
-1億7022万
2022年3月31日 -40.9%
-2億3983万
2022年6月30日
-1727万
2022年9月30日 -519.58%
-1億703万
2022年12月31日 -44.11%
-1億5425万
2023年3月31日 -47.95%
-2億2822万
2023年6月30日
-4812万
2023年9月30日 -131.13%
-1億1122万
2023年12月31日
-1億1025万
2024年3月31日
-9759万
2024年6月30日
15万
2024年9月30日 +999.99%
5639万
2024年12月31日 +35.91%
7664万
2025年3月31日 +1.49%
7779万
2025年6月30日
-3217万
2025年9月30日 -182.12%
-9076万
2025年12月31日 -116.76%
-1億9673万

個別

2008年3月31日
1億3877万
2009年3月31日 +7.28%
1億4886万
2010年3月31日
-4億3105万
2011年3月31日
-1億200万
2012年3月31日
1億3399万
2013年3月31日 -34.02%
8841万
2014年3月31日 +174.68%
2億4284万
2015年3月31日 -77.15%
5549万
2016年3月31日 +167.92%
1億4867万
2017年3月31日 -97.85%
320万
2018年3月31日 +50.36%
481万
2019年3月31日 +999.99%
2億3389万
2020年3月31日 -53.63%
1億846万
2021年3月31日
-3億6777万
2022年3月31日
-2億7410万
2023年3月31日 -7.47%
-2億9457万
2024年3月31日
-1億135万
2025年3月31日
2135万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配賦していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金266,000千円であります。
2 セグメント損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/27 13:01
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント損失の調整額は、未実現利益調整額であります。
(2)セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配賦していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない現金及び預金266,000千円であります。
2 セグメント損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2025/06/27 13:01
#3 事業等のリスク
(9)継続企業の前提に関する重要事象等の解消について
当社グループでは、2021年3月期から2024年3月期において継続して営業損失及び経常損失並びに親会社株主に帰属する当期純損失を計上していたことから、2023年3月期より継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在していると認識しておりました。
このような状況を解消すべく、当社グループでは、積極的な営業活動の展開や仕入価格等の上昇に伴う価格転嫁による増収、固定費の圧縮や原価管理の精度向上による収益改善に取り組んでまいりました。
2025/06/27 13:01
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
セグメントの状況は次のとおりであります。(各セグメントの売上高は、セグメント間の内部売上高または振替高を含んでおります。)
工作機械事業につきましては、業界の枠にとらわれず積極的な営業活動を展開した結果、専用工作機械の販売が増加し、売上高は15億9千8百万円(前年同期比30.5%増)となったものの、新たな業界より受注した一部専用工作機械において、納期遅延対応のための追加費用が発生し、営業損失は3千1百万円(前年同期は営業損失7千7百万円)となりました。
輸送用機器事業につきましては、国内及びベトナムの子会社YAMAZAKI TECHNICAL VIETNAM CO.,LTD.における従来の二輪自動車量産部品の販売増加に加え、国内における四輪自動車量産部品の販売が増加し、売上高は15億2千万円(前年同期比14.8%増)となり、営業利益は1億6百万円(前年同期は営業損失2千6百万円)となりました。
2025/06/27 13:01
#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
当社グループは、固定資産のうち減損の兆候がある資産又は資産グループが存在する場合における減損損失の認識の要否の判定については、当該資産又は資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額と帳簿価額を比較する方法により行っております。
当連結会計年度において、当社グループでは、株式会社ヤマザキにおいて工作機械事業が営業損失を計上し、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる状況になったことから、工作機械事業に係る各資産グループ及び共用資産に減損の兆候があるものと判断し、減損損失の認識の要否の判定を実施いたしました。
その結果、株式会社ヤマザキの工作機械事業に係る有形及び無形固定資産1,147,737千円、遊休資産を除く本社及び工場を一体とした有形及び無形固定資産1,333,885千円のいずれの資産グループにおいても、各資産グループの正味売却価額を含む割引前将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回っていたことから、減損損失は計上しておりません。
2025/06/27 13:01
#6 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
続企業の前提に関する重要事象等の解消について
当社グループでは、2021年3月期から2024年3月期において継続して営業損失及び経常損失並びに親会社株主に帰属する当期純損失を計上していたことから、2023年3月期より継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象または状況が存在していると認識しておりました。
このような状況を解消すべく、当社グループでは、積極的な営業活動の展開や仕入価格等の上昇に伴う価格転嫁による増収、固定費の圧縮や原価管理の精度向上による収益改善に取り組んでまいりました。
その結果、当連結会計年度において、営業利益7千7百万円及び経常利益8千4百万円並びに親会社株主に帰属する当期純利益5千7百万円を計上したことから、当連結会計年度末において継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる事象または状況は解消したと判断しております。2025/06/27 13:01

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