有価証券報告書-第121期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(1)連結経営指標等
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.当社は米国会計基準に基づき連結財務諸表を作成しているため、1株当たり純資産額、自己資本比率及び自己資本利益率は、1株当たり株主資本、株主資本比率及び株主資本利益率にそれぞれ置き換えております。
3.第118期において、米国財務会計基準審議会会計基準編纂書 205-20「財務諸表の表示-非継続事業」の規定に基づき、データテープ事業及びブルーレイ事業に係る損益は非継続事業として連結損益計算書に表示しております。これに伴い、第117期の連結損益計算書の数値についても第118期の表示にあわせて組替えております。
4.当社グループは、平成28年4月1日に開始する第1四半期連結会計期間より米国財務会計基準審議会会計基準アップデート 2015-03「債券発行コストの表示の簡素化」を適用しており、過年度の総資産額からも、社債発行費を控除して表示しております。
| 回次 | 第117期 | 第118期 | 第119期 | 第120期 | 第121期 | |
| 決算年月 | 平成25年3月 | 平成26年3月 | 平成27年3月 | 平成28年3月 | 平成29年3月 | |
| 売上高 | 百万円 | 841,847 | 984,525 | 1,082,560 | 1,152,255 | 1,178,257 |
| 継続事業税引前 当期純利益 | 〃 | 19,765 | 39,772 | 74,517 | 91,839 | 211,717 |
| 当社株主に帰属する 当期純利益 | 〃 | 1,195 | 16,288 | 49,440 | 64,828 | 145,099 |
| 当社株主に帰属する 包括利益(△損失) | 〃 | 73,028 | 87,439 | 129,761 | △34,469 | 138,952 |
| 株主資本 | 〃 | 561,169 | 635,327 | 738,861 | 675,361 | 793,614 |
| 純資産額 | 〃 | 580,616 | 652,243 | 758,007 | 684,633 | 802,118 |
| 総資産額 | 〃 | 1,169,575 | 1,239,553 | 1,404,253 | 1,450,564 | 1,664,333 |
| 1株当たり株主資本 | 円 | 4,460.79 | 5,049.72 | 5,864.56 | 5,354.79 | 6,288.55 |
| 1株当たり当社株主に 帰属する当期純利益 | 〃 | 9.50 | 129.47 | 392.78 | 514.23 | 1,150.16 |
| 希薄化後 1株当たり当社株主に 帰属する当期純利益 | 〃 | 5.36 | 120.97 | 377.98 | 504.66 | 1,147.57 |
| 株主資本比率 | % | 48.0 | 51.3 | 52.6 | 46.6 | 47.7 |
| 株主資本利益率 | 〃 | 0.2 | 2.7 | 7.2 | 9.2 | 19.8 |
| 株価収益率 | 倍 | 344.2 | 33.3 | 21.7 | 12.2 | 6.1 |
| 営業活動による キャッシュ・フロー | 百万円 | 108,942 | 127,308 | 142,850 | 151,563 | 160,136 |
| 投資活動による キャッシュ・フロー | 〃 | △90,156 | △55,438 | △127,312 | △140,585 | △71,111 |
| 財務活動による キャッシュ・フロー | 〃 | 4,395 | △56,118 | △35,243 | 29,305 | △37,753 |
| 現金及び現金同等物の 期末残高 | 〃 | 213,687 | 250,848 | 265,104 | 285,468 | 330,388 |
| 従業員数 | 人 | 79,863 | 83,581 | 88,076 | 91,648 | 99,693 |
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.当社は米国会計基準に基づき連結財務諸表を作成しているため、1株当たり純資産額、自己資本比率及び自己資本利益率は、1株当たり株主資本、株主資本比率及び株主資本利益率にそれぞれ置き換えております。
3.第118期において、米国財務会計基準審議会会計基準編纂書 205-20「財務諸表の表示-非継続事業」の規定に基づき、データテープ事業及びブルーレイ事業に係る損益は非継続事業として連結損益計算書に表示しております。これに伴い、第117期の連結損益計算書の数値についても第118期の表示にあわせて組替えております。
4.当社グループは、平成28年4月1日に開始する第1四半期連結会計期間より米国財務会計基準審議会会計基準アップデート 2015-03「債券発行コストの表示の簡素化」を適用しており、過年度の総資産額からも、社債発行費を控除して表示しております。