有価証券報告書-第52期(平成25年7月1日-平成26年6月30日)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成12年7月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(主な耐用年数)
建物及び構築物 5~50年
工具、器具及び備品 2~15年
有形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成12年7月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(主な耐用年数)
建物及び構築物 5~50年
工具、器具及び備品 2~15年