コンテック(6639)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億7216万
- 2009年3月31日
- -5億3427万
- 2009年12月31日 -34.15%
- -7億1675万
- 2010年3月31日
- -3億1131万
- 2010年6月30日
- 1億325万
- 2010年9月30日 +216.96%
- 3億2726万
- 2010年12月31日 +77.11%
- 5億7962万
- 2011年3月31日 +9.1%
- 6億3234万
- 2011年6月30日
- -7593万
- 2011年9月30日 -74.38%
- -1億3241万
- 2011年12月31日 -15.56%
- -1億5301万
- 2012年3月31日
- 1億8292万
- 2012年6月30日
- -6989万
- 2012年9月30日
- -4793万
- 2012年12月31日
- 3372万
- 2013年3月31日 +883.24%
- 3億3158万
- 2013年6月30日
- -1億8391万
- 2013年9月30日
- 9756万
- 2013年12月31日 +350.24%
- 4億3929万
- 2014年3月31日 +22.5%
- 5億3815万
- 2014年6月30日
- -2630万
- 2014年9月30日
- 3億3781万
- 2014年12月31日 +51.22%
- 5億1085万
- 2015年3月31日 +46.03%
- 7億4597万
- 2015年6月30日
- -4366万
- 2015年9月30日
- 1億522万
- 2015年12月31日 +161.31%
- 2億7495万
- 2016年3月31日 +149.11%
- 6億8494万
- 2016年6月30日 -80.18%
- 1億3577万
- 2016年9月30日 +88.41%
- 2億5581万
- 2016年12月31日 +125.4%
- 5億7660万
- 2017年3月31日 +80.8%
- 10億4248万
- 2017年6月30日 -79.73%
- 2億1128万
- 2017年9月30日 +195.48%
- 6億2430万
- 2017年12月31日 +50.14%
- 9億3731万
- 2018年3月31日 +35.13%
- 12億6654万
- 2018年6月30日 -76.27%
- 3億57万
- 2018年9月30日 +155.81%
- 7億6887万
- 2018年12月31日 +72.29%
- 13億2470万
- 2019年3月31日 +37.5%
- 18億2147万
- 2019年6月30日 -95.23%
- 8690万
- 2019年9月30日 +452.77%
- 4億8039万
- 2019年12月31日 +141.47%
- 11億6001万
- 2020年3月31日 +34.86%
- 15億6445万
- 2020年6月30日 -71.63%
- 4億4377万
- 2020年9月30日 +87.87%
- 8億3370万
- 2020年12月31日 +39.18%
- 11億6032万
- 2021年3月31日 +42.76%
- 16億5645万
- 2021年6月30日 -60.71%
- 6億5080万
- 2021年9月30日 +41.53%
- 9億2109万
- 2021年12月31日 +66.25%
- 15億3127万
個別
- 2008年3月31日
- 4億3245万
- 2009年3月31日
- -5億4211万
- 2010年3月31日
- -3億1814万
- 2011年3月31日
- 1億9472万
- 2012年3月31日
- -226万
- 2013年3月31日
- 1億1489万
- 2014年3月31日 +309.32%
- 4億7029万
- 2015年3月31日 -24.07%
- 3億5709万
- 2016年3月31日 +6.13%
- 3億7897万
- 2017年3月31日 +107.53%
- 7億8649万
- 2018年3月31日 +49.77%
- 11億7793万
- 2019年3月31日 +23.1%
- 14億5005万
- 2020年3月31日 -33.9%
- 9億5846万
- 2021年3月31日 -10.23%
- 8億6040万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- 取締役(社外取締役を除く。)の短期業績連動報酬である賞与は、親会社株主に帰属する当期純利益額の内、内規で定める一定割合を原資として、基本配分と評価配分により分配し、毎年、一定の時期に支給することとしております。なお、経営活動における成果の最大化に貢献する意識を高めることを目的としていることから、親会社株主に帰属する当期純利益額が一定の基準を下回る場合は、支給しないこととしております。2021/06/25 10:00
業績連動報酬等及び非金銭報酬等である株式報酬は、「役員株式給付規程」に従い連結営業利益額及び連結営業利益率の目標に対する達成度に応じてポイント(1ポイント=1株)を毎年付与し、退任時に付与されたポイントの合計を株式及び金銭で支給するものとしております。なお、業績の向上と企業価値の増大に貢献する意識を高めることを目的としていることから、営業利益を目標指標とし、達成度が一定の基準を下回る場合は、支給しないこととしております。
オ.金銭報酬の額、業績連動報酬等の額または非金銭報酬等の額の取締役の個人別の報酬等の額に対する割合の決定に関する方針 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- ② 中期的な会社の経営戦略2021/06/25 10:00
当社グループは、2021年3月期を最終年度とする4カ年中期経営計画を策定し、売上高300億円、営業利益率8%以上、海外売上高比率50%を目指してまいりました。しかしながら、米中貿易摩擦問題や新型コロナウイルス感染症拡大の影響などに伴い、当社グループを取り巻く事業環境が厳しくなったことから、当初の計画を達成することができませんでした。
当社グループは更なる収益力の強化を目指し、2022年3月期を初年度とする3カ年中期経営計画を策定いたしました。最終年度である2024年3月期に、売上高300億円、営業利益28億円の達成を目標としております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における世界経済は、新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、経済活動が大きく制限されたことから急速に悪化した後、徐々に持ち直してまいりましたが、足元では感染が再拡大しており、先行き不透明感が高まっております。2021/06/25 10:00
このような状況の中、当社グループの売上高は27,439百万円(前期比6.6%増)となりました。利益面につきましては、売上の増加に伴い営業利益は1,656百万円(同5.9%増)、経常利益は1,645百万円(同5.0%増)となりました。親会社株主に帰属する当期純利益は、前期にありました投資有価証券の売却による特別利益の計上がなくなったこともあり、1,171百万円(同27.1%減)となりました。
なお、当連結会計年度における製品別の売上は次のとおりであります。