キヤノン（7751）の売上高の推移 - 四半期
- 【期間】
個別
- 2008年12月31日
- 2兆7210億
- 2009年12月31日 -25.56%
- 2兆255億
- 2010年12月31日 +14.39%
- 2兆3170億
- 2011年12月31日 -6.75%
- 2兆1607億
- 2012年12月31日 -2.19%
- 2兆1134億
- 2013年12月31日 +0.73%
- 2兆1287億
- 2014年12月31日 -2.09%
- 2兆842億
- 2015年12月31日 +0.33%
- 2兆911億
- 2016年12月31日 -15.64%
- 1兆7639億
- 2017年12月31日 +9.41%
- 1兆9300億
- 2018年12月31日 -5.56%
- 1兆8227億
- 2019年12月31日 -15.55%
- 1兆5392億
- 2020年12月31日 -18.44%
- 1兆2554億
- 2021年12月31日 +20.17%
- 1兆5087億
- 2022年12月31日 +15.32%
- 1兆7398億
- 2023年12月31日 -4.13%
- 1兆6680億
- 2024年12月31日 +13.07%
- 1兆8860億
- 2025年12月31日 -2.57%
- 1兆8376億
有報情報
- #1 四半期連結財務諸表注記事項（US GAAP）（連結）
- 注6 貸手のリース会計2023/08/09 15:00
リース収益情報は以下のとおりであります。リース収益は連結損益計算書の製品売上高に含まれております。
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- [第2四半期連結会計期間]2023/08/09 15:00
当第2四半期連結会計期間は、堅調な需要に加えて新製品が好評を博したこと、また円安による好転影響もあり、売上高は、前年同四半期連結会計期間比2.2%増の1兆209億円となりました。売上総利益率は、価格改定の浸透と部品不足や物流逼迫の緩和を背景としたコストの改善に加え、円安による増益効果により、前年同四半期連結会計期間を1.0ポイント上回る47.5%となり、売上総利益は前年同四半期連結会計期間比4.5%増の4,848億円となりました。営業費用は、売上増に向けた要員増及び販売関連費用を増加させたことに加え、円安による外貨建ての営業費用の増加も影響し、前年同四半期連結会計期間比7.4%増の3,925億円となりました。その結果、営業利益は前年同四半期連結会計期間比6.3%減の923億円となりました。営業外収益及び費用は、有価証券評価益や外貨建て債務から生じた為替差損の好転などにより、前年同四半期連結会計期間比で221億円好転し、89億円の収益となりました。これらの結果、税引前四半期純利益は前年同四半期連結会計期間比18.7%増の1,011億円、当社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期連結会計期間比10.8%増の654億円となりました。経営指標 (億円) 第122期第2四半期連結会計期間 第123期第2四半期連結会計期間 増減率(%) 売上高 9,988 10,209 2.2% 売上総利益 4,640 4,848 4.5%
基本的1株当たり当社株主に帰属する四半期純利益は、前年同四半期連結会計期間に比べ7円93銭増の64円78銭となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
