タムロン(7740)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 61億9841万
- 2009年12月31日 -62.97%
- 22億9515万
- 2010年3月31日 -69.28%
- 7億500万
- 2010年6月30日 +232.06%
- 23億4100万
- 2010年9月30日 +49.42%
- 34億9800万
- 2010年12月31日 +56%
- 54億5689万
- 2011年3月31日 -83.56%
- 8億9700万
- 2011年6月30日 +235.67%
- 30億1100万
- 2011年9月30日 +60.98%
- 48億4700万
- 2011年12月31日 +17.33%
- 56億8700万
- 2012年3月31日 -85.41%
- 8億3000万
- 2012年6月30日 +246.87%
- 28億7900万
- 2012年9月30日 +48.28%
- 42億6900万
- 2012年12月31日 +28.91%
- 55億300万
- 2013年3月31日 -85.46%
- 8億
- 2013年6月30日 +195%
- 23億6000万
- 2013年9月30日 +63.98%
- 38億7000万
- 2013年12月31日 +35.22%
- 52億3300万
- 2014年3月31日 -87.2%
- 6億7000万
- 2014年6月30日 +282.84%
- 25億6500万
- 2014年9月30日 +69.51%
- 43億4800万
- 2014年12月31日 +39.74%
- 60億7600万
- 2015年3月31日 -73.98%
- 15億8100万
- 2015年6月30日 +74.83%
- 27億6400万
- 2015年9月30日 +35.67%
- 37億5000万
- 2015年12月31日 +21.44%
- 45億5400万
- 2016年3月31日 -98.59%
- 6400万
- 2016年6月30日 +999.99%
- 13億7700万
- 2016年9月30日 +21.21%
- 16億6900万
- 2016年12月31日 +41.46%
- 23億6100万
- 2017年3月31日 -89.88%
- 2億3900万
- 2017年6月30日 +392.47%
- 11億7700万
- 2017年9月30日 +110.96%
- 24億8300万
- 2017年12月31日 +71%
- 42億4600万
- 2018年3月31日 -84.64%
- 6億5200万
- 2018年6月30日 +200.46%
- 19億5900万
- 2018年9月30日 +64.57%
- 32億2400万
- 2018年12月31日 +68.24%
- 54億2400万
- 2019年3月31日 -87.33%
- 6億8700万
- 2019年6月30日 +227.8%
- 22億5200万
- 2019年9月30日 +96.54%
- 44億2600万
- 2019年12月31日 +57.75%
- 69億8200万
- 2020年3月31日 -93.31%
- 4億6700万
- 2020年6月30日 +77.3%
- 8億2800万
- 2020年9月30日 +116.67%
- 17億9400万
- 2020年12月31日 +99.28%
- 35億7500万
- 2021年3月31日 -63.55%
- 13億300万
- 2021年6月30日 +180.74%
- 36億5800万
- 2021年9月30日 +56.45%
- 57億2300万
- 2021年12月31日 +29.44%
- 74億800万
- 2022年3月31日 -71.92%
- 20億8000万
- 2022年6月30日 +172.64%
- 56億7100万
- 2022年9月30日 +54.96%
- 87億8800万
- 2022年12月31日 +25.6%
- 110億3800万
- 2023年3月31日 -76.17%
- 26億3000万
- 2023年6月30日 +146.27%
- 64億7700万
- 2023年9月30日 +57.2%
- 101億8200万
- 2023年12月31日 +33.64%
- 136億700万
- 2024年3月31日 -66.58%
- 45億4700万
- 2024年6月30日 +138.38%
- 108億3900万
- 2024年9月30日 +54.37%
- 167億3200万
- 2024年12月31日 +14.76%
- 192億100万
- 2025年3月31日 -77.94%
- 42億3500万
- 2025年6月30日 +117.31%
- 92億300万
- 2025年9月30日 +45.45%
- 133億8600万
- 2025年12月31日 +24.29%
- 166億3800万
個別
- 2008年12月31日
- 30億3809万
- 2009年12月31日
- -4億2054万
- 2010年12月31日
- 20億3496万
- 2011年12月31日 +13.96%
- 23億1900万
- 2012年12月31日 -14.49%
- 19億8300万
- 2013年12月31日 -12.46%
- 17億3600万
- 2014年12月31日 +42.97%
- 24億8200万
- 2015年12月31日 -66.28%
- 8億3700万
- 2016年12月31日
- -7億
- 2017年12月31日
- 16億9400万
- 2018年12月31日 +43.03%
- 24億2300万
- 2019年12月31日 +38.96%
- 33億6700万
- 2020年12月31日 -50.1%
- 16億8000万
- 2021年12月31日 +186.07%
- 48億600万
- 2022年12月31日 +78.46%
- 85億7700万
- 2023年12月31日 +13.76%
- 97億5700万
- 2024年12月31日 +46.84%
- 143億2700万
- 2025年12月31日 -18.78%
- 116億3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産のうち調整額の項目に含めた全社資産の主なものは、当社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係わる資産等であります。2025/03/26 11:02
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△2,952百万円は、当社の総務、経理等の本社部門に係わる配賦不能営業費用等であります。
(2)セグメント資産のうち調整額の項目に含めた全社資産の主なものは、当社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係わる資産等であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/03/26 11:02 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2025/03/26 11:02
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表を作成するために採用される会計方針に準拠した方法であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 役員報酬(連結)
- イ.業績連動報酬に係る指標、当該指標の採用理由、額の決定方法、役職ごとの決定方法の方針2025/03/26 11:02
業績連動型株式報酬に関しては、単年度業績評価として、期初に公表する業績予想の連結売上高、連結営業利益に対する達成度での評価のほか、担当部門の業績や取締役ごとに設定した課題の定性評価を行っております。また中期業績評価として、中期経営計画の最終年度における連結売上高、連結営業利益、そしてROE、TSR、ESG要素に対する達成度での評価も行っております。
売上高は成長性、営業利益は収益性を測るために採用しており、特に収益性を重視しております。また、ROEは資本効率、TSRは株式価値、ESG要素は非財務価値への取り組みを測るために採用しております。概要は以下のとおりであります。 - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営業利益 205億円 (営業利益率21.6%)2025/03/26 11:02
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような状況のもと、当社グループの当連結会計年度における経営成績は、すべての事業セグメントにおいて好調に推移し、また円安進行によるプラス影響もあったことから、売上高は884億75百万円(前期比23.9%増)となりました。2025/03/26 11:02
また利益面につきましては、大幅増収による売上総利益の増加に加え、販管費を増収率の半分程度となる前期比12%の増加に抑制したことにより、営業利益は192億1百万円(前期比41.1%増)、経常利益は193億4百万円(前期比38.2%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は145億26百万円(前期比34.4%増)と各利益において大幅増益となりました。
全てのセグメントで2桁以上の増収増益を達成し、また、2026年12月期を最終年度とし、2024年よりスタートしました新中期経営計画「Value Creation26」の売上高・営業利益・ROE等の経営数値目標の全てにおいて初年度で達成することができました。